無料デジタルコンテンツの有料化、中高生の83.2％が「他の無料のコンテンツを探す」と回答

[エースラッシュ，ITmedia]

　MMD研究所は、11月7日にテスティーのアンケートアプリで行った共同調査第5弾「2018年11月　中高生のデジタルコンテンツの利用と消費調査」の結果を発表した。対象はスマートフォンを所有する12歳〜18歳の中高校生の男女6950人で、期間は8月9日〜8月25日。

　無料で利用しているアプリやサービスは「SNSやLINE」が91.8％、「カメラ、画像加工」が86.3％、「音楽」が82.1％で上位に。性別・学生区分別では、男子中学生（927人）と男子校高校生（525人）は「ゲーム」、女子中学生（2904人）と女子高校生（2594人）は「SNSやLINE」が最も高い。

　また、現在無料で利用しているデジタルコンテンツが有料化したらどうするか聞いたところ、83.2％の中高生が「他の無料のコンテンツを探す」、13.9％の中高生が「有料になっても値段や内容によっては利用を検討する」と回答。自由回答では「そのアプリを消す」「親に相談する」「払える値段なら利用するが払えない値段なら利用しない」「そのアプリを低評価する」などの意見が集まった。

　フリマアプリやネットオークションなどで商品を販売し、お金を稼いだ経験は17.8％が「ある」と回答。1カ月に稼いだ最高金額は「1000円未満」が最多の36.6％で、項目中の最大金額である「1万円以上」は11.1％だった。

　AmazonのギフトコードやLINEのポイント交換などを除き、電子マネーや現金で有料デジタルコンテンツを購入したことが「ある」は14.0％、「ない」は86.0％。購入時の決済方法は「iTunesカードやGoogle Playギフトカード」が最多の69.6％、次いで「キャリア決済」が21.3％、「自分自身のプリペイドカード」が18.5％。これを性別・学生区分別で見ると「iTunesカードやGoogle Playギフトカード」は男子、「キャリア決済」と「親のクレジットカード」は女子の利用率が高いことが分かった。

　有料デジタルコンテンツの課金を親が「知っている」は73.1％、「知らない」は26.9％だった。課金に対する家庭内ルールは「決まっている」が26.4％、「決まっていない」が73.6％だった。ルールで決まっている上限課金額は「決まっていない」が30.4％で最も多く、次いで「500円未満」が19.5％、「500円〜1000円未満」が19.1％だった。