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「販売促進」最新記事一覧

GMO TECHとアクアビットスパイラルズが実証実験:
海の家でトライアル、O2Oアプリ×IoTで店舗のスマホ施策はどう変わる?
江ノ島にある海の家でO2OアプリとIoT販促ツールを組み合わせた実証実験が行われている。現地で担当者に聞いた。(2017/8/19)

「マーケティング業界にイノベーションを」――楽天と電通が新会社 ビッグデータ活用で販促支援
楽天と電通が新会社「楽天データマーケティング」を8月に設立する。楽天の会員基盤やビッグデータ、電通のマスメディアなど、双方の強みを生かし、企業のプロモーションを支援する。(2017/7/26)

マストドンつまみ食い日記:
Amazonでわかった、マストドンインスタンスの販売促進効果
非常に特殊な例で、他の参考にはならないだろうが、インスタンス経由でモノを売ることについて。(2017/7/8)

ハワイ州観光局が公認:
マクドナルドなど3社「ロコモコ」で異例コラボのわけ
日本マクドナルド、すかいらーく、ローソンは7月11日にハワイの地元料理「ロコモコ」をテーマにした商品を一斉発売する。この3社が合同で販促キャンペーンを実施するのは異例。その背後にはハワイ州観光局の狙いもあった。(2017/7/5)

高品質のクラウドで業務の効率化を実現:
PR:企業間の業務連携をMicrosoft Azureを通じて強力にサポート
東洋ビジネスエンジニアリングは、企業間連携を実現するアプリケーション「Business b-ridge」をクラウドサービスとして提供している。基盤となるクラウドとしてMicrosoft Azureを選んだ理由は、高品質のPaaSであったこと。昨今ではビジネス分野でも協業体制を強化し、さらなる販売促進やサービス向上を協力して推進している。(2017/6/30)

業種業務パッケージの「クラウド対応版」も2017年8月から順次提供:
NECとマイクロソフト、クラウド協業体制を強化 100人規模の「Azure専門技術者集団」を組織化
NECと日本マイクロソフトは、「Microsoft Azure」を中心としたクラウド販促体制で協業を強化する。日本企業向けに、Azure専門の技術者集団「Microsoft Cloud Solution Center」を設け、NECが持つ独自技術とAzureサービスを組み合わせたクラウドソリューションを拡充させていく。(2017/6/16)

B2Bマーケティングに関するアンケート調査:
マーケティングオートメーション格差が鮮明に――シャノン調査
シャノンは国内のB2B企業のマーケティング担当者および販促担当者を対象にアンケート調査を実施。その調査結果と分析内容を発表した。(2017/6/15)

イオン九州72店舗で展開:
「サンプル百貨店」、売り場設置からSNSプロモーションまで複合的に展開する販促支援サービスを開始
サンプリングサイト「サンプル百貨店」を運営するオールアバウトライフマーケティングはリアル店舗における特設売り場の設置からSNSプロモーションまで複合的に展開する販促支援を開始した。(2017/6/5)

GoogleのWWGC認証を取得 スマホ向けのダンボール製VRゴーグル「Milbox 2」
WHITEは、WWGC認証を取得したダンボール製のスマホ向けVRゴーグル「Milbox 2」を5月中旬に発売。3カラーを取りそろえ、法人向けに販促用オリジナルデザインでの制作サービスも提供する。(2017/4/25)

360度カメラ活用:
分析が手軽に、高精度に 店舗向けサービス
来店客の動きを分析して販促などに生かすシステムを提案する動きが活発だ。導入の手軽さや多角的なデータ分析を売りにしたサービスの開発が進んでいる。(2017/3/14)

リテールテックJAPAN 2017:
富士通、時給1000円で働く“棚卸しロボット”披露
小売・流通システムの総合展示会「リテールテックJAPAN 2017」が開幕。各社が披露した最新技術活用の販促ツールや人手不足の課題を解決するサービスとは?(2017/3/8)

FAニュース:
AI搭載自動搬送ロボットの販促を強化、自社工場にも導入
オムロンは、AI搭載型の自動搬送モバイルロボット「LD」シリーズの販促を強化する。(2017/2/17)

特価版や販売トレーニングなどを提供、2017年1月から1年間限定で実施:
レッドハットとマイクロソフト、「Red Hat on Azure」の販促体制を強化 新たなパートナー支援プログラムを共同展開
レッドハットと日本マイクロソフトが、現地法人に先駆けて「Red Hat on Azure」の販売強化を目的とした、新たな販売パートナー向け支援プログラムを期間限定で実施。2種類の認定パートナーレベルを設け、サブスクリプションの特価販売や販売トレーニングメニューなどを提供する。(2016/12/22)

ライフサイエンス企業のCIOが描く成長戦略【第1回】
製薬企業のIT部門は販促活動の環境変化に備えよ――知っておくべき技術トレンド
専門性の高い情報を扱い、医薬品の適正使用を促すサイクルを構築するMR(医薬情報担当者)の業務には、データ分析やデジタルマーケティング技術の活用が大きな効果をもたらす可能性がある。(2016/11/28)

マーケターのための「AR」短期集中講座 後編:
「Pokemon GOのような企画を」のムチャぶりはチャンス、デジタルマーケティング全体の中で考えるARの意義
「Pokemon GO」に感化されて「これからはARだよキミ」と言いだした上司のムチャぶりを逆手に取って、ARで成功する販促企画を実現するための考え方を紹介する。(2016/11/9)

位置ゲー応用のウォーキングアプリ、マピオンが開発 法人向けサービスも
マピオンが位置ゲーを応用したウォーキングアプリ「aruku&」を開発。販促や観光振興に活用できる法人サービスも始める。(2016/10/25)

マーケターのための「AR」短期集中講座 前編:
「Pokemon GO」の波に乗りたい販促担当者がARについて最初に知っておくべきこと
「Pokemon GO」の大ヒットで「AR」が注目を集めている。そこでARを利用した集客や販促企画を検討しているマーケターに向け、基礎知識と活用例、うまくいく施策のポイントを前後編で解説する。(2016/10/20)

デジタルとアナログの連動:
エイジアとディーエムエス、マーケティングオートメーションを活用したDMの自動発送などEC事業者向け販促支援サービスを共同提供
エイジアは、DMなどのダイレクトコミュニケーションに特化したアウトソーシングサービスを提供するディーエムエスと業務提携契約を締結したと発表した。(2016/10/17)

店頭起点でスマホへ誘導:
イオン店舗で「ガチャ」を利用したオムニチャネル施策
グランドデザインが運営するオムニチャネルプラットフォーム「Gotcha!mall」を活用した販促施策をイオンリテールが実施した。リアル「ガチャ」を使って店舗に足を運ぶ来店客をオンラインユーザー化し、継続的な店頭購買を促進する。(2016/9/26)

トレンドキーワードを知る:
デジタルインセンティブ――費用対効果に優れたキャンペーンを実現、デジタルコンテンツが「顧客」と「利益」を呼ぶ
販売促進やアウェアネスを目的に実施するキャンペーンにおいて、顧客の参加を促すための手段によく用いられるのが「デジタルインセンティブ」である。モバイルとデジタルコンテンツ市場の発展に伴い、近年は多種多様な報奨が提供されている。(2016/8/19)

クルーズ船での訪日外国人旅行者増加に着目:
マイクロアド関連会社、上海発の訪日クルーズ船内で日本の商品を販促
マイクロアド・インバウンド・マーケティングは中国の訪日クルーズ船と提携し、上海から九州エリアへ航行する船内にて商品プロモーションから販売までの一括プロデュースを開始すると発表した。(2016/6/30)

購買促進の他、コーディネート履歴のマーケティング利用も:
スマホでバーチャル試着、凸版印刷が新しいファッション流通支援サービスを開始
凸版印刷は、スマートフォン向けアプリ「DressMe!?」を用いたファッション業界向け販促サービスを6月中旬より提供開始すると発表した。(2016/6/13)

「よなよなエール」流 ガチンコ経営:
クレームから生まれたある女性ファンとの絆
地ビールブームが去り、売り上げが激減したヤッホーブルーイングにとって、再び事業を立て直すきっかけとなったのがネットの通信販売でした。今回は、販促のためのメルマガを巡り、顧客との間に起きた“大事件”を紹介します。(2016/3/17)

「百度」の検索ランキングデータを中国人観光客向けに活用:
中国人観光客向けインバウンド販促施策「百度クレジット」を全国展開
オプトホールディング、ソウルドアウト、バイドゥの3社は中国最大手検索エンジン「百度」の検索ランキングデータを中国人観光客向けに活用するインバウンド販促施策で業務提携すると発表した。(2016/2/5)

スマートフォン用ECサイトを支援:
サイト外の広告配信とサイト内の販促を同時に実行、メタップスが「SPIKEエンゲージメントアド」を提供開始
メタップスは2015年10月21日、「SPIKEエンゲージメントアド」の提供を開始した。(2015/10/23)

ECサイト内のユーザの行動を学習:
人工知能を使ったEC向け自動販促ツール、メタップスが提供開始
オンライン決済プラットフォーム「SPIKE」を提供するメタップスは、人工知能がECサイト内のユーザ行動を学習し、購買率や継続率を最大化する新サービス「SPIKEオートメーション」の提供を開始した。(2015/10/9)

クーポンアプリとSNSを組み合わせた販促支援:
トレンダーズとカタリナ マーケティング ジャパンが提携、PR×SNS×店頭を連動させて販促支援
トレンダーズはカタリナ マーケティング ジャパンと提携しRR施策及びSNS拡散による商品の認知拡大・啓蒙から店頭でのクーポン活用による購買促進までをワンストップで実現する販売支援サービスの提供を開始した。(2015/10/6)

行動解析に基づきタイムリーにオファーを提示:
購買を迷うユーザーにクーポンを自動表示、GMOメイクショップとEmotion Intelligenceがサービス連係
GMOメイクショップとEmotion Intelligenceは提携し、ネットショップ構築サービス「MakeShop」と購買行動解析・販促サービス「ZenClerk」の連係を開始した。(2015/9/3)

タイムリーで効果的なWeb接客を実現:
GMOメイクショップ、スマートフォン向け販促プラットフォーム「Flipdesk」と連携
GMOメイクショップは2015年8月5日、ネットショップ構築サービス「MakeShop」とSocketのスマートフォン向け販促プラットフォーム「Flipdesk」の連係を開始したと発表した。(2015/8/6)

NEC、製品を動画でアピールできる“プロジェクションマッピング内蔵”の販促展示台
NECは、展示会や店頭での利用を想定したプロジェクションマッピング機能内蔵型の展示台「プロジェクションマッピングPOP」を発表した。(2015/8/3)

フリースケール開発者会議(FTF)レポート(5):
インターネットの明日を詰め込んだ大型トレーラー「IoT Truck」(前編)
今回は、IoT(モノのインターネット)向けのさまざまな技術を紹介したい。「FTF 2015」では、販促用大型トレーラー「IoT Truck(IoTトラック)」を用意。スマートフォンから住宅のコンセントや照明、空調などを制御する技術や、乳児の健康状態を常時モニターするタグ、無線通信機能を備えた腕時計型の万歩計など、“インターネットの明日”を実現する技術を、トラックの中で展示した。(2015/7/8)

カレー専門店の壱番屋、過去最高益を更新 営業益6.5%増 15年5月期
「カレーハウス CoCo壱番屋」を展開する壱番屋の2015年5月期決算は増収増益となった。アイドルグループを起用した販促キャンペーンなどが奏功した。(2015/7/6)

本に挟むだけじゃない DNPの「つながる栞プロジェクト」
タッチコード技術を活用し、電子コードが印刷されたしおりをスマホにかざすだけで、販促支援となる画像や動画などを表示できる。(2015/7/2)

共同出店も:
ドコモとローソンが提携、ポイントの相互交換以外も検討
NTTドコモとローソンが業務提携に合意した。ドコモが今年の12月から提供するポイントサービス「dポイント」とローソンのポイントサービス「Ponta」の相互交換を開始。ローソンの玉塚元一社長は共同出店や販促などにも言及し、連携の強化も視野に入れている。(2015/5/13)

記事タイアップと連動:
キュレーションメディア「MERY」連動のO2O施策で店頭販促
女性向けキュレーションプラットフォーム「MERY」を運営するペロリは2015年5月11日、タイアップ記事と連動した店頭POP・パネルなどの店頭販促ツールメニューの販売を開始した。(2015/5/12)

よりROIの高い施策を実現:
エスワンオーインタラクティブがSocketと業務提携
エスワンオーインタラクティブは2015年4月30日、スマートフォン向け販促プラットフォーム「Flipdesk(フリップデスク)」を展開するSocketと業務提携を締結したことを発表した。(2015/4/30)

認知度や売り上げ向上が期待:
コンテンツマーケティング重視する傾向、ジャストシステムの事態調査で明らかに
ジャストシステムは2015年4月23日、「企画、マーケティング、広報、販売促進、市場調査・分析」の職種と回答した20〜50代の男女384名に対し、「コンテンツマーケティングに関する実態調査」を実施、その結果を発表した。(2015/4/23)

手に取った商品の情報をリアルタイムで表示、SBクリエイティブの販売促進サービス
棚に取り付けたマイクロデジタルパネルに、顧客が手に取った商品の情報を表示する「インテリジェント・シェルフ」を紀伊國屋書店 西武渋谷店で提供開始。(2015/4/21)

「10倍いい音」の狙いは? ポタフェスとTSUTAYAがタッグを組んだ理由
ポータブルオーディオの大型イベント「ポータブルオーディオフェスティバル」(ポタフェス)と国内のメディアレンタル事業で知られるTSUTAYAがタッグを組んだ。その狙いについて、TSUTAYA販促部の石田真文氏を訪ねた。(2015/4/17)

リクルート、人工知能研究所を設立 グローバル規模のAI研究を開始
人材領域・販促領域を中心にグローバル規模のサービスを目指す。(2015/4/15)

「Dropbox」日本のユーザー数、約1000万に 電通も採用 「ビジネス向け」販促でソフトバンクグループと提携
Dropboxの日本のユーザー数が約1000万に成長したと、来日したヒューストンCEOが明らかにした。企業向け販売を強化すべく、ソフトバンクグループのIT流通企業と提携する。(2015/4/7)

ソーシャルメディアと位置情報を連携:
データセクションとアイリッジが業務提携、集客/販売促進支援サービス始める
データセクションは3月17日、アイリッジと業務提携を行い、ソーシャルメディアと位置情報を連携した「Social Beacon」の提供を開始した。(2015/3/17)

企業のマーケティング担当者が、2014年もっとも効果があったと感じた施策は「SEO」
企業のマーケティング担当者を対象にアンケートを行ったところ、中小企業のマーケティングや販促の最大の課題は「リソース不足」、大企業では「実施した施策の効果検証ができていない」であることが、明らかになった。ソウルドアウトの調査。(2015/3/9)

視認性を上げて入店を促進:
impactTV、イトキンにデジタルサイネージを導入
デジタルサイネージを活用した店頭販促ソリューションを提供しているimpactTVは3月5日、アパレル大手のイトキンにデジタルサイネージを導入したことを発表した。(2015/3/5)

ギフトカードの郵送は大変……:
PR:QUOカードの「次」の手は? ネット時代にマッチした企業の販促ギフトを考える
キャンペーンの応募者やアンケート回答者に商品券やギフト券をプレゼントしたいが、送るコストも手間もかかって大変――こうした企業の販促ニーズに応え、最近急成長しているのが「デジタルギフト」と呼ばれる仕組みだ。(2015/2/25)

BtoBマーケティングの意識/課題調査:
BtoBマーケティングの課題は「コンテンツ企画/制作が難しい」、シャノン
シャノンは2月17日、企業のマーケティング担当者や販促担当者を対象に行った国内BtoBマーケティングの意識/課題調査の結果を発表した。BtoBマーケティングにおける大きな課題として、コンテンツ制作の困難さが挙げられた。(2015/2/18)

パソコンポリスが旧型PCを「撲滅」:
慎吾が縦横無尽で取り締まり──WDLCが春の販促キャンペーンを発表
PCメーカーなどが加盟するWDLCが、2015年春のPC商戦に向けた販促キャンペーンを発表。柳沢慎吾さんが演じるパソコンポリスは、旧型PCの「撲滅」と最新PCへの買い替えを呼びかけた。(2015/2/12)

ジャストシステム、チラシ/販促物作成ソフト「ラベルマイティ POP in Shop11」を発売――素材集DVDも付属
ジャストシステムは、同社製のチラシ/販促物作成ソフト「ラベルマイティ POP」の最新版「ラベルマイティ POP in Shop11」を発表した。(2015/2/12)

販促資料やマニュアルの電子化:
ビービーシステム、資料を電子化して営業ツールとして利用する「ContentsLook」を提供開始
ビービーシステムは2月6日、商材の販促資料やマニュアルを電子化してWindowsタブレットやPCに格納し、営業ツールとして活用できるソリューション「ContentsLook」の提供を開始した。クラウド型のサービスなので、初期費用は不要。(2015/2/6)

DNPの小型モニター内蔵パンフ、2015年度で10万部受注を目指す
「詳しくはWebで」ではなく、直接音声付き動画を表示させる販促ツール。(2015/2/2)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。