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「調査機関」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

QDレーザ、網膜投影式ウェアラブルデバイス「RETISSA Display II」
角川アスキー総合研究所は、QDレーザ製の網膜投影式ウェアラブルデバイス「RETISSA Display II」の取り扱いを開始する。(2019/10/15)

KDDI総研、データポイズニングされても正しく学習できる手法を開発 レコメンドシステムの信頼性向上に
KDDI総合研究所は、外部からの不正操作を排除しながら、ユーザーのECサイト上での行動履歴から嗜好を正しく学習する機械学習の手法を開発したと発表した。(2019/10/8)

KDDI、海中でのデータ通信に成功 青色LED光無線通信を使用
KDDI総合研究所は、青色LED光無線通信技術を用いた海中の実証実験に成功。防水対策を施した海中のスマートフォンから陸上に向けたライブ映像の配信と、陸上から海中のスマートフォンに向けたSNSメッセージ配信を実施した。(2019/10/3)

今日のリサーチ:
高齢者マーケティングに関する必要性の認識と取り組みの実態――日本能率協会総合研究所調査
経営企画・マーケティング担当者400人を対象にした調査結果です。(2019/9/16)

山岳トンネル工事:
山岳トンネル二次覆工のPCa化推進へ、実証実験を実施
 清水建設は日本建設機械施工協会施工技術総合研究所、IHI建材工業と共同で、セグメントタイプのPCa部材を用い山岳トンネルを二次覆工する「分割型PCa覆工システム」を開発し、覆工体の自立性を検証する実証実験を行った。(2019/9/13)

スピン経済の歩き方:
「世界一真面目な労働者は日本人」と触れ回っては、いけない理由
またしても日本の「働き方」のクレイジーさを物語る残念なデータが出てきてしまった。日本を含むアジア太平洋地域14の国・地域を対象にした就労実態調査(パーソル総合研究所調べ)を見て、筆者の窪田氏はどのように感じたのかというと……。(2019/9/3)

今日のリサーチ:
動画・音声配信アプリの通信量とバッテリー消費量比較――角川アスキー総合研究所調査
防災の日は、スマホの利用方法を改めて考える機会に。(2019/8/31)

今日のリサーチ:
サポートサイト優良企業、トップは化粧品・健康食品通販のオルビス――トライベック・ブランド戦略研究所調査
トライベック・ブランド戦略研究所は、「顧客サポート調査2019」の結果を発表しました。(2019/8/26)

戦略と組織でDXに適した体制構築が重要:
NTTデータ経営研究所がDXの実態調査 DXに成功した企業に共通する5つの変革とは
NTTデータ経営研究所は、国内企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)に対する取り組みの実態について調査し、その結果速報を発表した。DXで成果を上げるには戦略と組織の両面でDXに適した体制を築くことが重要だとしている。(2019/8/22)

モノづくり最前線レポート:
農業を変えるグローバルフードバリューチェーン、スマート農業も貢献
「FOOMA JAPAN 2019 国際食品工業展」(2019年7月9〜12日、東京ビッグサイト)で「グローバルフードバリューチェーン戦略とこれを支える最先端技術」をテーマにしたシンポジウムが開かれ、日本総合研究所創発戦略センター エクスパートの三輪泰史氏が「我が国のグローバルフードバリューチェーン戦略」と題した講演を行った。(2019/7/30)

今日のリサーチ:
ネット広告代理市場、2018年度は1兆3660億円――ミック経済研究所調査
ミック経済研究所は、ネット広告代理市場およびWebソリューション市場それぞれの実態を調査分析した資料を発刊しました。(2019/7/30)

製造マネジメントニュース:
製造業デジタル変革による競争力強化支援プログラムを提供
横河ソリューションサービスは、三菱総合研究所と進めてきた「ものづくり競争力強化支援事業」の協業範囲を拡大し、新たに「製造業DXトータルサポートプログラム」の提供を開始する。(2019/7/19)

近畿大、全教員が「Slack」利用へ “お堅い”やりとりなくす
近畿大学が、全教員向けに「Slack」を導入する計画を発表。まずは建築学部(33人)、薬学部・薬学総合研究所(62人)の教員から利用を始め、他学部に順次展開する。メールなどによる“お堅い”やりとりをなくす狙い。(2019/7/9)

人とくるまのテクノロジー展2019:
人が見る地図から機械が見る地図へ、ダイナミックマップが持つ可能性とは
「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)の主催者企画講演に、三菱総合研究所 次世代インフラ事業本部主席研究員の中條覚氏が登壇。「ダイナミックマップへの今後の期待」をテーマに、内閣府の「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)」における検討などを踏まえて実用フェーズに入ったダイナミックマップについて、国内外の最新動向とともに、自動運転をはじめとする多用途展開など地域での活用可能性などを紹介した。(2019/7/9)

「カレー専門店」ブーム再び 個性的な味を提供
すっかり「国民食」として定着したカレーだが、令和元年にくるのは「新専門店ブーム」。日本で唯一のカレー専門コンサルティング会社で、商品開発やイベントの企画などを手がけるカレー総合研究所が、そんなトレンド予想を発表した。(2019/7/4)

消費者1万人に聞く:
平成時代に「生活に影響したもの」ランキング 1位は携帯・スマホ、2位は?
博報堂生活総合研究所が「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」に関する調査結果を発表した。生活者に最も影響を与えた製品・サービスは「携帯電話・スマートフォン」だった。(2019/6/27)

キャリアニュース:
上司に仕事量の調整希望を伝えていないワーキングマザーが約5割
パーソル総合研究所が「ワーキングマザー調査」の結果を発表した。ワークライフバランスがとれていない正社員女性の49.1%が、仕事量の調整希望を上司に「伝えていない」と回答した。(2019/6/27)

今日のリサーチ:
平成の消費に影響を与えたものは「スマホ」「ネット通販」「PC」――博報堂生活総合研究所「消費1万人調査」
博報堂生活総合研究所が実施した「消費1万人調査」より、「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」の結果を抜粋。(2019/6/26)

今日のリサーチ:
B2BのWebサイト、ニーズ充足度が高いのは?――トライベック・ブランド戦略研究所調べ
これが、役に立つと評価されたB2Bサイト。(2019/6/25)

モノづくり最前線レポート:
京都に見る、100年企業を生み出す秘訣とは?
不動産を中心に資産形成コンサルティングを行うボルテックス内のシンクタンクである100年企業戦略研究所(東京都千代田区)は、PHP研究所の理念経営研究センター(京都市)と2019年5月22日、シンポジウム「THE EXPO 百年の計 in 京都」を京都市内で共同開催した。本稿では、京都の100年企業によるパネルディスカッションの様子を紹介する。(2019/6/18)

KDDIとNHK、一緒にテレビを見て雑談できるロボットを開発 ロボットとともにテレビを楽しむ時代へ
NHK技研の「テレビ視聴ロボット」に、KDDI総合研究所の「雑談対話型AI」を搭載。(2019/5/20)

キャリアニュース:
製造業勤務経験者の約6割が1年未満で退職
ディップ総合研究所が「製造業の就業実態」の調査結果を発表した。製造業を辞めたい理由の1位は「仕事のやりがいがない」だった。また、過去に製造業に就いていた人の約6割が、1年未満で退職していたことが分かった。(2019/5/17)

産業別でみると……:
夏のボーナス、東証1部の平均は?
労務行政研究所は東証1部上場企業を対象に、夏のボーナスの妥結水準を集計した。平均支給月数は2.45カ月で、金額は……。(2019/5/16)

新卒採用は売り手市場だが・・・:
19年度新卒入社の初任給、東証1部企業は据え置き傾向
労務行政研究所が2019年度新入社員の初任給調査の結果を発表した。東証1部上場企業241社のうち、全学歴の初任給を引き上げた企業は35.7%だった。(2019/5/8)

産業動向:
大阪・愛知が好調で首都圏は軒並み前年比減、2018年の新設住宅着工状況
長谷工総合研究所は、2018年の新設住宅着工戸数の分析結果を公表した。新築住宅は都道府県別のデータでは、大阪、愛知などが前年比で増加した一方、東京や神奈川などの首都圏は減少したことが判明した。(2019/5/8)

自然エネルギー:
「100%エネルギー永続地帯」、全国で100市町村に到達
千葉大学と環境エネルギー政策研究所が、日本国内における市区町村別の再生可能エネルギーの供給実態などをまとめた最新の報告書を公開。域内の民生・農水用電力需要を上回る量の再生可能エネルギー電力を生み出している「100%エネルギー永続地帯」は、2018年3月に100市町村に到達したという。(2019/4/10)

製造ITニュース:
5Gで航空機整備の遠隔作業支援、JALが実証実験を開始
日本航空はKDDI総合研究所およびKDDIと共同で、次世代移動通信規格「5G」を用いた実証実験を実施する。高速かつ大容量の通信が可能な5Gを活用することで、遠隔からの作業支援をより高度なものにできるか実証実験で確認する。(2019/4/10)

蓄電・発電機器:
太陽光の「卒FIT」で需要拡大か、家庭用蓄電池市場は1000億円規模へ
日本能率協会総合研究所が、日本国内の家庭用蓄電池市場に関する調査結果を公表。2020年度に市場規模は1000億円、2023年度には1200億円に達すると予測した。(2019/4/4)

違法ダウンロード規制見直し、明治大が17日にシンポジウム 「これまでとこれから」考える
違法ダウンロード規制の拡大を盛り込んだ政府の著作権法改正案について、これまでの経緯を検証し、今後の情報収集や著作権制度のあり方について議論する緊急シンポジウムを明治大学知的財産法政策研究所が開催する。(2019/3/14)

事業継続できますか:
2018年の災害では34.2%で「BCPが機能した」、NTTデータ経営研究所が調査
NTTデータ経営研究所は、「東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査」の結果を発表した。「平成30年7月豪雨」と「平成30年北海道胆振東部地震」の2つの災害でBCPが機能したと回答した割合は、東日本大震災と比較して1.7倍に増加した。(2019/3/12)

“ダウンロード違法化拡大”文化庁資料に「大きな問題」「賛成派の人数水増し」 知財法専門家ら指摘
いわゆるダウンロード違法化拡大法案について説明した文化庁の資料に「大きな問題がある」として、内容を検証・批判する「検証レポート」を、明治大学知的財産法政策研究所が公開した。資料の問題点を具体的に指摘している。(2019/3/4)

「ドローン基地局」で被災者のスマホ位置を推定 KDDIが実証実験
KDDIとKDDI総合研究所が、“ドローン基地局”で飛行エリアにある携帯電話の位置を推定する実証実験に成功した。(2019/3/1)

電気自動車:
「プリウス」の部品を再利用して低速電動モビリティに、地域でメンテする仕組みも
豊田通商は2019年2月27日、EVジャパンやCDS経営戦略研究所、講談社、マピオンと協力し、ハイブリッド車の基幹ユニットを再利用した次世代モビリティを開発すると発表した。第1弾として、低速域で走行する電動の小型車両や軽車両をリリースする。(2019/2/28)

今日のリサーチ:
メルカリと三菱総合研究所が共同研究、シェアリングエコノミーは消費拡大に貢献する可能性
「所有」から「利用」へ。フリマアプリを介して「モノのシェアリング」を行う消費者は、従来とは異なる消費行動を取ることが明らかになりました。(2019/2/27)

「不動産テック」成功のカギは積極的な協業関係、建設業・金融業などが主導か――NTTデータ経営研究所調べ
NTTデータ経営研究所の調査によると、「不動産テック(PropTech/ReTech)」は、FinTechなどと比べると認知度が低いものの、「知っている」と回答した人の所属企業の3社に1社に当たる35.8%が不動産テックに取り組んでおり、不動産業よりも他業種の方が積極的であることが分かった。(2019/2/19)

ATR/KDDI/デンソー/九州工業大学:
工場内の大容量通信を5Gで、産業用ロボット制御の実証試験を開始
国際電気通信基礎技術研究所(ATR)、KDDI、デンソー、九州工業大学は、KDDI総合研究所およびデンソー九州の協力の下、FA領域における「5G」を活用した産業用ロボット制御の実証試験を開始したことを発表した。(2019/2/19)

パーソル総研調べ:
副業解禁すると本業の会社もハッピーに!? 意外な効能、人事調査で判明
パーソル総合研究所が副業に対する企業人事の意識を調査。副業を許可したことで従業員の定着率やスキルなどが上がる結果に。(2019/2/15)

副業をしている正社員は10%:
副業のしすぎに要注意!? 「過労で体調崩した」「本業がおろそかに」などの失敗談
副業をしている正社員が10.9%にとどまっていることがパーソル総合研究所の調査で判明。「今後やってみたい」という層は多かったが、「過重労働になり、本業に支障をきたした」「本業がおろそかになった」といった失敗談も挙がった。(2019/2/12)

市場動向:
長谷工総合研究所が2018−2019分譲マンション動向をレポート、消費税率10%のマイナス影響は限定的
長谷工グループの長谷工総合研究所は、首都圏・近畿圏の分譲マンション市場動向をまとめた「2018年市場の総括と2019年の見通し」を公表した。2018年の首都圏のマンション新規供給量は2年連続で前年を上回り、近畿圏でも2万戸を超える供給量だった。(2019/2/7)

カメラ映像のAI解析で、自動走行車の安全走行と地域住民の見守りを支援する技術――OKI、関西電力らが実証実験へ
沖電気工業、関西電力、日本総合研究所は、兵庫県神戸市北区で、屋外カメラの映像とAIを活用して、交差点における自動走行車の安全でスムーズな走行を支援する技術と、路上でうずくまる人などを検知して地域の見守りを支援する技術の実証実験を開始する。(2019/2/7)

ZEB:
三菱電機が“36億円”を投じZEB関連の「実証棟」を鎌倉に2020年6月開設
三菱電機は、神奈川県鎌倉市の「情報技術総合研究所」に、ZEB(net Zero Energy Building)関連技術の実証棟を建設する。実験機器16億円を含む、36億円を投じて、2020年6月に稼働を開始する予定。(2019/2/4)

車載情報機器:
「ここ左?」「まだ直進です」とナビが即答、音声エージェントへの呼びかけは不要に
三菱電機は2019年1月22日、東京都内で記者説明会を開き、同社の情報技術総合研究所が手掛ける車載セキュリティやHMI(ヒューマンマシンインタフェース)の技術を発表した。車載セキュリティの新技術はウイルスの種類ではなく侵入の手口に着目して攻撃を検知する点が特徴だ。HMIは、視線の向きに合わせて的確に警告を発し、音声認識機能の煩わしさを低減する。いずれの技術も、クラウドと連携せず、組み込みで効果を発揮する点を強みとする。(2019/1/23)

今日のリサーチ:
「インスタ映え」の熟知度は97.4%、非利用者も認知――ベネッセコーポレーション調べ
ベネッセコーポレーションは、ベネッセ教育総合研究所と共同で「第3回現代人の語彙(ごい)に関する調査」を実施しました。(2019/1/22)

ICT活用でホワイトカラーの労働時間を月21時間削減 働き方改革との相乗効果には意識改革に課題も――情総研調べ
情報通信総合研究所によると、テレワークなどのICTを活用し、働き方改革に積極的に取り組んでいる企業では、約3割の従業員が月間約21時間の労働時間削減効果を得ていた。一方、ICT活用と働き方改革の相乗効果を得るには、制度整備に加え、意識改革なども重要だという。(2019/1/21)

今日のリサーチ:
「お客さまの声」をうまく活用できていない企業が6割――日本能率協会総合研究所調べ
日本能率協会総合研究所は「第5回お客さま満足(CS)向上への取り組み実態調査」の結果を発表しました。(2018/12/25)

市町村でトップは:
住んでみたい都道府県はどこ? 1位は
住んでみたい都道府県はどこですか? 18歳以上の男女に聞いたところ……。NTTデータ経営研究所調べ。(2018/12/19)

組み込み開発ニュース:
5Gの通信速度20Gbpsを実現する超多素子アンテナシステム、従来比7分の1の薄型に
三菱電機は、情報技術総合研究所とデザイン研究所(両所とも神奈川鎌倉市)の報道陣向け視察会において、次世代移動通信技術である5Gに用いられる28GHz帯向けの超多素子アンテナシステムを披露した。(2018/12/4)

人工知能ニュース:
三菱電機のAI技術「Maisart」は「大手クラウドベンダーとは一味違う」
三菱電機は、情報技術総合研究所とデザイン研究所の報道陣向け視察会において、AI(人工知能)技術「Maisart」について説明した。(2018/12/3)

今日のリサーチ:
博報堂生活総合研究所が「2019年 生活気分」調査を実施、景況感は3年ぶりに悪化
博報堂生活総合研究所は、2019年の景況感などを生活者に聞き、その結果を「2019年 生活気分」としてまとめました。(2018/11/30)

日本人の英会話スキル、AIが評価 イーオンとKDDIが共同開発 英語を話せない記者が体験
イーオンとKDDI総合研究所が、英会話を学ぶ日本人向けに、AI(人工知能)を使って英語の発音を評価するシステムを共同開発した。(2018/11/22)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。