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古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
米国株より高騰する木材 「ウッドショック」は一過性か?
この一年は米国株よりも「木」を持っていた方がもうかったようだ。今、世界的な未曾有(みぞう)の材木価格高騰によって、「ウッドショック」と呼ばれる現象が発生している。(2021/6/18)

SBI証券、米国リアルタイム株価情報を取引1回で無料化
SBI証券は7月1日から、これまで有料で提供していた米国株のリアルタイム株価とチャート情報について、無料条件を設定する。併せて7月2日から利用料金を330円に引き下げる。具体的には、ネット経由で米国株式(ETF含む)の売買注文が1回以上あれば、その後31日間無料とする。(2021/6/15)

東大医科研とIBMが新型コロナウイルスのゲノム解析システムを共同開発 変異株対策に一手
東京大学医科学研究所付属ヒトゲノム解析センターと日本アイ・ビー・エムは6月8日、新型コロナウイルスの変異状況や流入経路を迅速に解析できるシステムを開発し、運用を始めたと発表した。(2021/6/9)

LINE証券、IPOサービス開始 野村證券と協業
LINE証券は6月1日、新たにIPO(新規上場株)サービスを開始した。野村證券と協業し、今後順次IPO銘柄の取扱いを予定している。(2021/6/3)

SBI、VTIやVYMに投資する低コストインデックスファンド「SBI・Vシリーズ」
SBI証券は6月15日から、米バンガード社のETFを組み入れた低コストインデックスファンド「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」および「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド」の提供を開始する。(2021/5/28)

ポイント運用サービス、「実際にやってみて予想以上に興味深い」が74%
株価連動型ポイント運用システム「StockPoint」のサービスを提供するSTOCK POINTは、「ポイント運用サービスに関する意識変化」の調査を実施した。使用前のサービスへの期待と、実際使用してみた感想を聞いたところ、「実際にやってみて予想以上に興味深い」と回答した人が74%で最多となった。(2021/5/24)

KAMIYAMA Reports:
インフレと金利と株式市場
製造業の急回復で銅などのコモディティ価格が上昇し始め、米国経済が正常化すれば労働力不足となり、インフレが起こりやすくなるのでは、といったことが心配されている。しかし、これらは株価下落をもたらすとは思えない。“経済回復・正常化”→モノの価格・賃金の上昇→インフレ懸念・金利上昇→“経済悪化・株価下落”という因果は、経済回復・正常化→経済悪化・株価下落であり、矛盾しているからだ。(2021/5/17)

第4位の大株主:
“物言う株主”に株式を大量保有されたセブン&アイHD どうなる?
「物言う株主」として知られる米投資会社バリューアクト・キャピタルは12日、流通大手セブン&アイ・ホールディングス(HD)株式の3800万株以上を保有していると発表した。(2021/5/13)

「5兆円や6兆円で満足する男ではない」と孫社長 金の卵の製造業とは?
20年度に4.99兆円という国内最大の純利益を出したソフトバンクグループ(G)は、いまや創業時に目指した企業の姿に近づいたのかもしれない。この利益額は、日本企業として歴代最高だ。さらに世界に目を向けてもグーグル持ち株会社のアルファベットの2020年12月期の利益を上回るなど、GAFAに匹敵する規模となっている。(2021/5/12)

医療機器ニュース:
変異の有無を識別する新型コロナウイルス向けPCR検査試薬を発売
島津製作所は、N501Y変異を持つ新型コロナウイルスを検出するPCR検査試薬「新型コロナウイルス変異検出コアキット」と「N501Yプライマー/プローブセット」を発売した。今後、他の変異株についても対応していく予定だ。(2021/5/13)

医療技術ニュース:
触覚に関係するメルケル細胞の研究に応用可能なモデル細胞を特定
ファンケルは、触覚に関係すると考えられているメルケル細胞のモデル細胞を検討し、「ヒトメルケル細胞癌由来細胞株MCC14/2」が、生体メルケル細胞の特徴を持つことを確認した。今後、皮膚科学研究への応用が期待できる。(2021/5/11)

大胆な組織拡大:
“大量採用”成功の秘訣は「実況スレ」! 1年間で163人が入社した注目株スタートアップの独自メソッド
2020年、163人もの新入社員を受け入れた企業がある。B2B SaaS事業を手掛けるSmartHR(東京都港区)だ。コロナ禍で迎え入れた大量の新入社員が、会社になじめるようにどのような工夫をしたのか。新進気鋭のスタートアップ企業のオンボーディングを、人事グループの六原恵氏に話を聞いた。(2021/5/7)

新型コロナ変異株は細胞に結びつく力が強い スパコン「富岳」が分析
理研が運用するスパコン「富岳」を使ったシミュレーションで、新型コロナウイルスの変異株が人の細胞と結合する力が、従来株よりも強くなっている仕組みが分かった。ワクチンや治療薬の研究に役立つと期待される。(2021/4/30)

バーチャル株主総会の現在地(後編):
完全バーチャル株主総会、運営のポイント 通信障害・なりすまし対策は?
法改正が進み、実現間近の完全バーチャル株主総会。運営のポイントは4つある。(2021/4/30)

バーチャル株主総会の現在地(中編):
完全バーチャル株主総会、不可欠な「定款変更」 早すぎない・遅すぎない変更タイミングは?
法改正によって、上場企業が一定の条件を満たし、定款を変更すれば、継続的にバーチャルオンリー型株主総会を開催できるようになる。定款変更のタイミングはいつがいいのか。(2021/4/28)

マネックス、利益5倍 仮想通貨事業が利益の半分に
マネックスグループは4月27日、2021年3月期の決算を発表した。好調な株式市場や仮想通貨市場を背景に、連結税引前利益は213億円と、前期比5倍に増加した。(2021/4/27)

SBI証券、カバードコールとプロテクティブプットの新商品
SBI証券は4月23日から、新たにデリバティブ商品の「貸株プラス」と「貸株ヘッジ」の提供を開始した。株式にオプションと呼ばれるデリバティブを組み合わせ、株価が変動しない場合にも収益を得られたり、株式を売却することなく株価下落による損失を防いだりできる。(2021/4/23)

今なぜ若者がインデックス投資? 流行の陰につみたてNISAとYouTuber
一昔前までは、株式投資といえば上がりそうな銘柄を探してそれを買うというイメージが強かった。しかし今、若者の間でインデックス投資が流行している。ではなぜ、インデックス投資が盛り上がっているのだろうか。(2021/4/23)

完全子会社化へ:
レスターHD、PALTEKの全株取得目指しTOB
レスターホールディングス(以下、レスターHD)は2021年4月9日、PALTEKを完全子会社化することを目指して、PALTEKの普通株式に対する公開買い付け(TOB)を実施すると発表した。(2021/4/12)

拡大の兆候が出たら:
変異株流行なら東京「4兆円損失」か コロナ“第4波”の不安
新型コロナウイルスの「蔓延防止等重点措置」の適用対象に東京、京都、沖縄の3都府の追加が決まった。感染力の高い変異株が流行の主流となった場合、東京の経済損失が約4兆円増える可能性があるとの試算もある。(2021/4/11)

世界成長6%に上方修正 IMF、2021年予測 日本は3.3% ワクチン遅れ警戒
 【ワシントン=塩原永久】国際通貨基金(IMF)は6日発表の世界経済見通しで、2021年の世界全体の成長率を6.0%と予測した。米国の大型財政出動が支えとなり、1月時点の見通しから0.5ポイント上方修正した。先進国主導で回復する一方、途上国・貧困国は新型コロナウイルス対策の遅れなど困難に直面していると指摘。変異株の流行拡大をワクチンで食い止められなければ、急減速する懸念もあるとした。(2021/4/7)

楽天証券のマネーブリッジ、米国株対応
楽天証券は4月4日注文分から、「マネーブリッジ」の自動入出金機能が米国株式にも対応したと発表した。円貨決済の米国株購入時に、自動的に楽天銀行から資金を移動して買い付けを行える。(2021/4/5)

ソフトバンク新社長、200億円規模で自社株を購入 「何があっても乗り越えていくという決意」
ソフトバンクは4月1日付で新社長に就任した宮川潤一氏が200億円規模の自社株を取得すると発表した。個人での取引となり、同月2日から取引を開始し、一定期間継続する予定。株式保有割合は0.01%から0.3%に増加する。(2021/4/1)

SBI証券、アプリで米国株取引可能に 4月9日から専用アプリ提供
SBI証券は4月9日から、米国株式取引専用のスマートフォンアプリ「SBI 証券 米国株アプリ」の提供を開始する。(2021/3/26)

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
日銀に“ハシゴ外し”された日経平均株価……ユニクロ・ソフトバンクG株に影響も
3月19日に発表された日本銀行の金融政策決定会合の結果は市場に衝撃をもたらした。その内容は、これまでETFを爆買いしていた日銀が、日経平均から「ハシゴを外した」とも取れる内容だったからだ。(2021/3/26)

世界を「数字」で回してみよう(66)番外編:
「コロナワクチン」接種の前に、あの医師が伝えておきたい7つの本音
いよいよ始まった新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン接種。コロナ禍において“一筋の光”でもあるワクチンですが、変異株の増加など心配なことも増えています。今回は、前回に続き、あの“轢断のシバタ先生”が、ワクチンそのものに対する考え方や変異株の正体、全数PCR検査の机上シミュレーションなど、読者に伝えておきたい7つの“本音”を語ります。(2021/3/22)

崩れる金融事業モデル、その先にあるもの 〜JAMP大原氏に聞く
金融業界が大きな変換期を迎えている。地銀においては長引く低金利、地方の衰退などもあり多くが赤字化した。足元は株高で堅調にみえる証券業界も、手数料無料化の流れは着々と進んでおり、いずれもこれまで利益を上げてきた事業モデルが崩れつつある。ではそれぞれの金融機関には、どのような選択肢があって、どんなチャンスがあるのだろうか。(2021/3/16)

金融緩和の出口に不安:
1年で株価は1.8倍に! やはり、バブルなのか
新型コロナウイルス対策で景気を下支えするため、日本銀行をはじめ各中央銀行の大規模な金融緩和で市中に大量のお金が供給され、株価は上昇した。日経平均株価は2月15日、約30年半ぶりに3万円台の大台に。(2021/3/14)

株式に転換可能なポイント運用「StockPoint for CONNECT」、会員20万人突破
株式価格に連動してポイントが上下するポイント運用サービス「StockPoint for CONNECT」の利用者数が3月に20万人を突破した。8カ月前の2020年7月1日からサービスを提供している。(2021/3/5)

ジャック・ドーシーCEOのSquare、音楽サービスTIDALの過半数株を約3億ドルで買収
デジタル決済のSquareが、苦戦する音楽ストリーミングサービスTIDALの過半数株式を約3億ドルで取得すると発表した。Squareのジャック・ドーシーCEOは先日、TIDALのオーナーでラッパーのジェイ・Zと共同でビットコインのためのファンドを立ち上げている。(2021/3/5)

新社名は「TVS REGZA」、薄型テレビの東芝映像ソリューションが商号変更 「東芝」ブランドは継続
東芝映像ソリューションは3月1日、商号を「TVS REGZA株式会社」(英語名: TVS REGZA Corporation)に変更した。商品ブランド呼称としての「東芝テレビ」「TOSHIBA」に変更はない。(2021/3/1)

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
菅政権発足から日銀のETF爆買い急失速、それでも不透明な45兆円の出口戦略
日本は「一国の中央銀行が株を買って景気刺激策とする」という、世界でも類を見ない特殊な金融政策を実施している国である。しかし、菅義偉政権発足以降、日銀のETF買い入れが急激に鈍化している。(2021/2/26)

買い物でたまったポイントで株式投資できるサービス JCBとマネックス証券が共同開発
JCBとマネックス証券が、クレジットカードで買い物をした人に株式投資用のポイントを付与するサービスを共同開発する。ポイントは買い物をした店舗の運営企業の株式取得に利用できる。(2021/2/17)

30年半ぶり3万円突破:
“令和バブル”突入か 日経平均「3年後に6万円」予測も
東京株式市場の日経平均株価が15日、約30年半ぶりに3万円の大台を突破した。「実体経済とかけ離れている」と過熱感ばかりを強調する相場解説も多いが、以前から株価3万円を予測していたストラテジストは「通過点にすぎない」として、1989年12月の3万8915円の史上最高値更新と4万円台突入も遠くないとみる。(2021/2/17)

PR:M-1優勝賞金は投資に使うべき? マヂラブの2人が資産運用を学ぶ動画「学べるラブリー」がガチで勉強になる
絶対にもうかる株を選びたい男でーす。(2021/2/17)

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
コロナで日経平均が3万円を超えても安易にバブルといえない理由
日経平均株価指数は8日、2万9388円50銭を記録し、バブル期の1990年8月から約30年6カ月ぶりの高値を記録した。しかし、日経平均株価の仕組みからして、最高値である「3万8957円44銭」はいずれは更新されてしかるべきだ。1989年の日経平均と、2021年における日経平均は全く別の指数だからだ。(2021/2/12)

Intersil、IDTに続く大型M&A:
Dialog買収でIoTを強化、「短期間で成果出す」ルネサス
ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)は2021年2月8日、英Dialog Semiconductor(以下、Dialog)を買収することで合意したと発表した。Dialogの発行済みおよび発行予定の普通株式全てを取得し、完全子会社化する手続きを開始する。1株当たり67.50ユーロで取得する予定で、買収総額は約4886万ユーロ(約6157億円)となる見込みだ。(2021/2/9)

東証、一時30年半ぶり2万9千円回復
 週明け8日の東京株式市場の日経平均株価は続伸して始まった。寄り付きは前週末比52円39銭高の2万8831円58銭。(2021/2/8)

個人投資家の“SNSの乱” 結託して株価操縦 制限措置では日米差
米国で、個人投資家がSNSで結託して米GameStopの株価を操作する「ゲームストップ・ショック」が起きた。専門家は日本の株式市場で全く同じ現象は起こりにくいと見立てるが、新たな金融市場の在り方やルール整備について議論し、業界団体にも働きかけるべきだとしている。(2021/2/8)

Dialogが認める:
ルネサスがDialog買収で協議中か
英Dialog Semiconductor(以下、Dialog)は2021年2月7日(現地時間)、ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)がDialogを買収するための協議を進めていることを認めた。ルネサスはDialogの全株式を、1株当たり67.50ユーロで、現金で買収することを提案しているという。(2021/2/8)

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
米ゲームストップの暴騰・暴落劇 裏側で親たちに利用されるジュニアNISAの惨状
ここ1カ月で20倍近い急騰を遂げた米国のゲームソフト小売大手チェーン「ゲームストップ」の株価が暴落している。この銘柄は、ジュニアNISA口座を使って“ギャンブル”にも使われたようだ。(2021/2/5)

PayPay証券スタート ソフトバンク傘下のOne Tap BUYが商号変更
ソフトバンク傘下でスマートフォン向け証券会社のOne Tap BUYが、商号を「PayPay証券」に変更した。株式の少額取引ができるアプリや資産運用サービスなどを提供する。(2021/2/1)

米SEC、GameStopなどの株価乱高下について「事業体が講じた措置を検討する」
米証券取引委員会(SEC)は、1月27日ごろからGameStopなどの一部銘柄が乱高下していることに関し、投資家を保護する目的で事業体の措置を検討すると発表した。これらの銘柄は、Redditの投資家サブレディットのメンバーがRobinhoodなどの投資アプリを使って集中的に購入していた。(2021/2/1)

「株式取引システムは3社くらいに収れんする」auカブコム社長、プラットフォーム化へ意欲
自社の取引システムをAPIとして提供し、プラットフォーマーを目指すとしているのが、ネット証券大手のうちの1社、auカブコム証券だ。2012年から株式取引のAPIを開放してきたが、20年7月には投信販売機能のAPI提供を始めた。さらに8月にはREST APIを使った高速発注環境を開放、10月には先物とオプションのAPIを開放、さらに他証券会社向けに貸株サービスをSaaS形式で提供するなど、矢継ぎ早にAPI提供を進めている。(2021/2/1)

Robinhood、株価乱高下のGameStopやNokia株の取引制限も、批判受け再開へ
個人投資家向け株取引アプリRobinhoodが、乱高下するGameStopやBlackBerry、Nokiaなど一部の銘柄の取引を制限した。これらの銘柄は、redditに集う個人投資家による買い集中で株価が急騰した。(2021/1/29)

「変異種」の誤用やめて 日本感染症学会、新型コロナ「変異株」の報道めぐり報道機関に呼びかけ
正しく用語を用いてほしいと呼びかけています。(2021/1/28)

松井証券、優待クロス向け「クロス注文」サービス提供
松井証券は1月30日から、「短期信用取引」「短期信用プレミアム空売り」「クロス注文」の提供を開始する。株主優待の権利取得や、信用取引の返済期限の繰り越し(ロールオーバー)を目的とし、現物の買いと信用の売りをセットで注文できる。(2021/1/26)

KAMIYAMA Reports:
コロナ・ショック後の回復が遅れるJ-REIT市場
行動制限やロックダウンなどの影響で、世界的に株式やREITの価格が急落した後、J-REIT市場は株式市場に比べて回復が遅れている。現時点で、REITは割安と考えている。足元、底打ち感が出てきたとはいえ、今後の経済正常化を十分に織り込んだ水準には回復していない。(2021/1/26)

ETF購入は「株価の下支えではない」 平成22年7〜12月日銀議事録
 日本銀行は25日、平成22年7〜12月の金融政策決定会合の議事録を公開した。リーマン・ショック後の株安から脱却できない中、日銀は同年10月の会合で株式投資を促す呼び水効果を狙い、初めてとなる上場投資信託(ETF)の購入を決定。今や新型コロナウイルス感染拡大による危機下の株式市場を支える役割を担う一方、実態と乖(かい)離(り)した株高を招く一因ともされる。そんな“副作用”を予見したかのように、当時の会合ではETF購入に慎重な委員の姿も明らかになった。(2021/1/25)

汚染土壌・地下水浄化技術:
大成建設が塩素化エチレン類を無害化する菌の大量培養、輸送、注入の技術を開発
大成建設は、塩素化エチレン類を無害なエチレンに浄化できる細菌「デハロコッコイデス属細菌UCH007株」を大量培養した状態で輸送し、汚染帯水層に注入する技術を開発した。新技術を塩素化エチレン類で汚染された地下水に適用にすることで、有用な細菌を用いた浄化工程の効率化を図ることが可能になる。(2021/1/22)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。