新ジャンルのGALAXY Note発売／シャープ×鴻海の相乗効果／通信の体感速度向上を目指すKDDI：石野純也のMobile Eye（3月26日〜4月6日）（2/2 ページ）

[石野純也，ITmedia]

KDDIが「EV-DO Advanced」を10日から導入、端末アップデートでWi-Fiの利便性も向上

• →「つながるネットワーク」へのこだわりを、KDDIが説明

収容量に余裕のある基地局に端末を接続し、スループットを向上させるEV-DO Advanced

　KDDIは4月10日から、スループットを平均2倍向上させるという「EV-DO Advanced」を導入する。これに伴い、4月5日に説明会を開催。3Gの体感速度改善の取り組みや、Wi-Fiでのデータオフロード施策もあわせて解説した。

　EV-DO Advancedとは、「セクター間、局間で混んでいるところ、混んでないところを判断して、空いている基地局をつなぐようにする」（KDDI 技術統括本部 執行役員 西山治男氏）技術のこと。「条件によって異なるが、平均スループットは今までの2倍ぐらいまで上げられる」（西山氏）という。一般的な方式の場合、「電波の強い基地局をつかむのが、移動機（端末）の仕様」（KDDI、コンシューマ事業企画本部、Wi-Fi推進室、大内良久氏）となっている。一方でEV-DO Advancedは、基地局同士が情報を交換し、最初から余裕のある方に接続する」（大内氏）のが特徴だ。処理の時間もユーザーには分からないほどのレベルだという。基地局側に導入されるため、iPhone、Android、Windows Phone、フィーチャーフォンといった、端末側のプラットフォームを選ばない。ソフトウェア更新なども不要で、4月10日から自動的に適用されることになる。

KDDIの技術統括本部 執行役員 西山治男氏（写真＝左）。KDDIのコンシューマ事業企画本部 Wi-Fi推進室 大内良久氏（写真＝右）

　iPhone 4Sの導入でトラフィックが急増したという見方もあるが、大内氏はこれを否定。「先々からAndroidもやっていたし、細かいことは言えないが、若干iPhoneの方がインフラにも優しい作りをしている」（大内氏）とした。また、「KDDIは（W-CDMAを導入している）他社と大きく違う点が2つある」（大内氏）という。その1つが、EV-DOの特性であるドーマント（休止状態）で、セッションを残したまま、無線接続を切断することができる。その結果、「インフラへのダメージが少ない」（大内氏）というメリットが生じる。もう1つの違いが「制御系トラフィックとデータトラフィックの2つが分かれている」（大内氏）こと。W-CDMAはこれらがまとめられているため、どちらかが不足しただけで設備を増強しなければならないが、KDDIの導入しているCDMA 2000 1Xでは「伸びに応じて対応できる」（大内氏）そうだ。

　ネットワークの改善については、「能動的にやって（改善して）、クレームをなるべく少なくする」（西山氏）という方針を打ち出し、新800MHz帯と2GHz帯を合わせると、旧800MHz帯だけのころより、およそ2.6倍カバー範囲が広がっているという。特にKDDIでは「つながるエリアを作る」（西山氏）ことを重視。最近では3Dマップでビルの情報をシミュレーションし、裏路地やビル陰など、電波の弱くなりがちな場所をピンポイントで対策、改善している。

ビル間など、つながりにくい場所をピンポイントで対策していった結果、つながりやすさ、途切れにくさが改善された

地下鉄の駅間エリア化に伴い、さまざまな対策を講じていく

　KDDIに限った話ではないが、3月から東名阪の地下鉄で、駅間のエリア化も始まっている。これによって「お客さまの使い方が変わってくる」（西山氏）と見ており、四ツ谷駅や御茶ノ水周辺の路線が地上にあるエリアまで含め、トータルでエリア設計を見直していく構えだ。こうしたネットワーク改善を地道に進めていった結果、WIN HIGH SPEED（EV-DO Rev.Aの拡張版）は、ドコモのXi（LTE）やソフトバンクのULTRA SPEED（比較に用いたのはDC-HSDPAではなくHSPA＋）といった高速通信規格と比較しても、そん色ない速度が出るようになったという。Web表示が終わるまでの時間を測定したところ、スポットによってはXiやULTRA SPEEDとほぼ互角だったという資料もKDDIから披露された（なお、当該スライドは撮影が禁止されていたため、残念ながら詳細をお見せすることはできない）。グラフに数値が明記されていなかった上、すべてのケースに当てはまる比較とはいえないが、同社のネットワーク改善の効果を示す一例といえるだろう。

　さらに「au Wi-Fi SPOT」も、ネットワークと端末の双方で快適性を向上させている。ネットワーク側では、5GHz帯のIEEE 802.11aを基本にし、「干渉の起きない通信インフラに対応できている」（大内氏）という。その上で「ビームフォーミング」という技術を導入。「チャンネルを見て、ここにお客様がいるということをWi-Fi基地局側が認識し、そこに電波を吹く」（大内）ことを可能にした。これによって、店舗にWi-Fi対応のシールが貼ってあっても実際には使えないという事例が減るそうだ。

店舗内を広くカバーするためのビームフォーミングの仕組み

　「ストリートセル」という、道を丸ごとWi-Fiエリア化する試みも行っている。例えば原宿では竹下通りがストリートセル化されており、JRの駅からKDDI Designing Studioに行くまで道で、ほぼ途切れることなくWi-Fiの通信ができるという。アクセスポイント間同士のハンドオーバーにも対応しており、移動しながらだと通信が途切れるという弱点も解消されている。端末側ではWi-Fiをサーチするための時間を減らし、待受けの時間も伸ばしていく。「5月から過去の機種も含めてやっていく」（大内氏）といい、Wi-Fi接続アプリとOSの双方に手を加える予定。「夏モデルには最初から、過去の端末にはケータイアップデートが行われる」（KDDI関係者）ので、恩恵にあずかれるユーザーは多くなりそうだ。

ストリートセル構想を打ち立て、すでにいくつかの場所でエリア化を展開している（写真＝左）。無線LANをサーチする頻度を減らし、バッテリーの持ちを向上させる（写真＝右）

Wi-Fiの切り替え時間も短くしていく。こうした一連の施策は5月に行われる（写真＝左）。au Wi-Fi SPOTエリアに置かれたアクセスポイント（写真＝中）。HOME SPOT CUBEは35万台を突破した。オフロード効果も40％程度あるという（写真＝右）

　分かりやすい数値だけがすべてではない――。これらの施策からは、理論上の最大速度や、必ずしもエリアの広さに結びつかない基地局の数などではなく、トータルで“快適さ”を向上させていこうとするKDDIの意気込みが伝わってきた。