SIMフリーにも使える、月700円で3台まで補償「モバイル保険」SIM通

» 2016年06月01日 06時00分 公開
[SIM通]
SIM通

 さくら少額短期保険株式会社は、スマートフォンやタブレット、ノートPCなどモバイル機器の修理費用を月々700円で最大3台分、年間10万円まで補償する「モバイル保険」の提供を5月13日より開始しました。

モバイル保険

 モバイル保険とは、ユーザーが持っているスマホなどのモバイル機器(主端末1台および副端末2台まで)を登録しておくことで、故障や破損時の修理費用だけでなく、盗難や水没で修理できない場合の損害も含め、年間最大10万円まで補償するというもの。

iPhone 6s Plus修理にかかる費用

 キャリアなどが提供している補償サービスのように端末1台ごとに加入する仕組みではないため、キャリアからSIMフリーに乗り換えるといった場合でも継続して補償を受けることができます。また、もともと主端末として登録していたモバイル機器を端末の買い替えなどに伴って、改めて副端末として登録することもできるそうです。例えば、スマホを新しく買い増しした時に、古いスマートフォンを使いつづける場合でも対象になります。

マイページから機器変更することで継続して補償

 登録できるモバイル機器については、新品で購入してから1年未満で正常に動作する無線通信が可能なもの、といった条件があります。家電量販店やキャリア、MVNO各社のショップ以外に、Amazonなどのネットショッピングで購入したモバイル機器についても、新品で購入したことを証明できるもの(保証書など)があれば登録できるそうです。また、端末が発売されてから1年未満ではないので、旧モデルでも対象となります。

 ただし、あくまで新品が対象ですので、ネットオークションや中古販売店で購入した中古のモバイル機器については登録できません。また、副端末についても同じ条件ですので、スマホの新規購入にあわせて加入し、すでに使っているノートPCやタブレットを登録したいと思っても、それらの副端末も新品で購入してから1年未満のものといった諸条件があてはまるので注意が必要です。

保険の対象となる「モバイル機器」

 また、この保険が対象とする「モバイル機器」とは、という点について、例えばスマホであれば折りたたみ式など形状を問わず登録できますが、いわゆるガラケーではWiFi機能が備わっていても不可とのことです。一方、ノートPCについては、持ち運んで使っているものは内蔵する通信機能の有無にかかわらず登録できるとのことです。その他、音楽プレーヤーや携帯ゲーム機、スマートウォッチといったものも対象となっているので、疑問がある場合は個別に確認したほうがよいでしょう。

 その他、保険金給付の内容など「モバイル保険」の詳細については、さくら少額短期保険株式会社のホームページで確認してください。

(文:SIM通編集部)

基本情報から価格比較まで――格安SIMの情報はここでチェック!→「SIM LABO

格安SIM、SIMロックフリースマホのすべてが分かる

Copyright:(C) NTT Resonant Inc. All Rights Reserved.

アクセストップ10

2026年06月23日 更新
  1. NHKのスクランブル化、会長が完全否定 ネット上に「見ないのに払うのは納得いかない」との声 (2026年06月22日)
  2. なぜ? カーナビが「NHK受信料」対象になるワケ 課金されるケースと徴収を免れる方法 (2025年04月15日)
  3. 「iPhone 17e」「Pixel 10a」を徹底比較 10万円以下で手に入る高バランスモデルの性能差はどれほど? (2026年06月22日)
  4. ダイソーで330円の「電子メモパッド」がちょうどいい大きさで便利! 弱点があるとしたら「磁石」 (2026年06月20日)
  5. 「ナビダイヤル」の改善を 「dカード」を無理やり契約させているのか――NTT定時株主総会で出たドコモ関連の主要質問まとめ (2026年06月18日)
  6. 楽天モバイルが「WiFiスポット」開始 ローミング終了で「つながらない」ユーザー救済か (2026年06月19日)
  7. 日本でもGoogle アカウントのメールアドレスが変更可能に 具体的な手順は? (2026年06月22日)
  8. KDDI株主総会では「架空循環取引」に厳しい声、テレビ局の「電波転用」を求める過激な要望も 質疑応答まとめ (2026年06月19日)
  9. povoが仕掛ける“ネットワーク不満層”の取り込み ahamoや楽天を狙い撃ち、ローミング終了も追い風に (2026年06月20日)
  10. NHK ONE、簡単には「閉じられないメッセージ」表示へ 目的は“NHK受信料”の徴収 なぜ強引な仕様に? (2025年11月12日)
最新トピックスPR

過去記事カレンダー