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» 2015年08月24日 19時15分 UPDATE

小学生を持つ母親の約3割が格安スマホへの乗り換えを検討――MMDが調査

MMD研究所は、小学生の子どもを持つ母親を対象とした「小学生の携帯電話に関する調査」を実施。所有を検討している端末は「キャリアの子ども向けフィーチャーフォン」が最も多い一方、約3割が格安スマホへの乗り換えを検討中だと答えた。

[エースラッシュ,ITmedia]

 MMD研究所は8月21日、「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査対象は小学生の子どもがいる20〜40代の母親642人で、調査期間は8月6日〜7日。

 これによると、小学1年生の11.2%、小学2年生の19.1%、小学3年生の28.7%、小学4年生の33.6%、小学5年生の41.4%、小学6年生の41.0%が携帯電話を所有。月々の携帯電話利用料金で最も多いのは「1000円未満」の60.6%、次いで「1000円以上2000円未満」が18.2%、「2000円以上3000円未満」が8.5%となり、平均で1419円となった。

 子どもにキャリアの携帯電話を持たせている母親のうち、26.7%が格安スマホへの乗り換えについて「検討している/するつもりである」と回答。また携帯電話を持たせていないが、持たせる予定であると回答した母親のうち、前向きに検討している/検討したい端末は「キャリアの子ども向けフィーチャーフォン」の32.6%が最多、次いで「まだ分からない」が23.2%、「キャリアのスマートフォン」と「キャリアの子ども向けスマートフォン」が10.5%となる。

 携帯電話が持つ各機能の必要性について「非常に必要」「必要」「やや必要」「やや不要」「不要」の5段階で聞いたところ、「通話」「防犯」「GPS」に必要という回答が多く集まった。

リリース本文

 以下、リリースの本文です。

小学生の携帯電話に関する調査

小学校高学年の携帯電話端末所有率は約4割

小学生の子どもがいる20〜40歳の母親(N=642)に、それぞれの子どもに携帯電話端末を持たせているかを聞いたところ、小学1年生の11.2%、小学2年生の19.1%、小学3年生の28.7%、小学4年生の33.6%、小学5年生の41.4%、小学6年生の41.0%が携帯電話端末を所有していることが分かった。

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小学生の携帯電話利用料金平均額1,419円、購入検討者の許容平均月額は1,679円

携帯電話端末を所有する小学生(N=236)の母親に、それぞれの子どもの月々の携帯電話利用料金について聞いたところ、「1000円未満」が最も多く60.6%、次いで「1000円以上2000円未満」が18.2%、「2000円以上3000円未満」が8.5%、平均で1,419円となった。

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また、携帯電話端末を持たせていないが、持たせる予定の小学生の子ども(N=95)がいる母親を対象に、月々支払っても良いと思う金額を聞いたところ、「1000円未満」が最も多く38.9%、次いで「1000円以上2000円未満」が26.3%、「2000円以上3000円未満」が22.1%となり、平均で1,679円となった。実際の利用実態と非利用者の意識の間で差が見られた。

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※金額の平均は各範囲の中間値を基に計算。1,000円未満は500円で計算。

キャリアの携帯電話を所有する小学生の母親のうち、

約3割が格安スマホ(格安SIM)への乗り換えを検討中

「キャリアのフィーチャーフォン」「キャリアのスマートフォン」「キャリアの子供向けフィーチャーフォン」「キャリアの子供向けスマートフォン」を所有している小学生の母親(N=180)を対象に格安スマホ(格安SIM)への乗り換えを検討するか聞いたところ、26.7%の人が「検討している/するつもりである」と回答した。

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携帯電話端末未所有小学生の子どもに最も前向きに購入を検討している端末は「キャリアの子ども向けフィーチャーフォン」、「格安スマホ」は14.8%

小学生の子どもに携帯電話端末を持たせていないが、持たせる予定であると回答した母親(N=95)を対象に、持たせることを最も前向きに検討している/検討したい携帯電話端末を聞いたところ、最も多かったのは「キャリアの子ども向けフィーチャーフォン」で32.6%、次いで「まだ分からない」が23.2%、「キャリアのスマートフォン」と「キャリアの子ども向けスマートフォン」が10.5%となった。なお、「格安スマホ(格安SIM)」「子ども向け格安スマホ(格安SIM)」を合わせて格安スマホの検討者は14.8%となった。

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端末に必要だと思う機能 「通話」「防犯」「GPS」

携帯電話端末を持たせている、あるいは持たせていないが、持たせる予定の子どもがいる母親(N=291)に携帯電話端末の各機能の必要性について「非常に必要」「必要」「やや必要」「やや不要」「不要」の5段階で聞いたところ、「非常に必要」との回答が最も多くなったのは「通話」で62.9%、次いで「防犯」と「GPS」が50.5%となった。全体として、連絡手段と防犯機能の必要性を感じている傾向が見られた。

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