「格安SIM」や「格安スマホ」という言葉を耳にする機会が増えた。総務省の「携帯電話の料金その他の提供条件に関するタスクフォース」での議論(参考記事)と、それを踏まえた総務大臣からの要請により、大手キャリアの割引施策が見直されたことで、格安SIM・格安スマホに対する注目はより高まっている。
2016年前半(1月から6月)において、格安SIM・格安スマホはどのような推移を見せたのだろうか。MMD研究所が7月27日に開催したメディア向けMVNO勉強会「2016年上半期の振り返りと下期の展望」での報告を通して見ていこう。
「格安SIM」と呼ばれることの多いMVNOの通信サービスは、大手キャリア(MNO)の割高なデータ通信料金に対する節約目的、あるいは容量不足を補う目的で「サブ回線」として契約される傾向にあった。
MMD研究所の吉本浩司所長によると、2015年4月に行った調査でMVNOサービスを「メイン回線」として使っていると答えた人はわずか2.1%だったが、1年後の2016年4月の調査では5.6%になったという。1年間で割合が2.6倍増えたことになる。
MNOとしては格安な料金である「Y!mobile」(ソフトバンク)も含めると、4.6%から8.9%となった。後述するMVNOサービスにおける音声通話プランの選択率向上とあわせて見ると、低料金の通信サービスがより広く支持されつつあることがうかがえる。
MVNOサービスのユーザーは、「30〜40代の男性」が中心であるといわれている。MVNOサービスをより広く普及させるためには、アーリーアダプター層、とりわけ若年ユーザーや女性ユーザーの比率を高めることが課題である(参考記事1/参考記事2)。
MMD研究所が2016年1月と5月に行った格安SIMに関する調査によると、両月の比較において、MVNOサービスのユーザーは40代男性が中心であることには変わりない。しかし、5月の調査では1月よりも「20代の男性」と「20代・30代の女性」の割合が高まっている。吉本所長の言葉を借りれば、格安SIMが「おじさんだけではなく、若者にも浸透してきている」結果といえるだろう。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.