薄型テレビでは、エコポイント終了前の駆け込み需要が震災で抑制されたが、それでも3月末には北海道と東北、関東以外で前年同月と同じ販売台数に達した。薄型テレビは、2010年11月の駆け込み需要以降、台数も金額も前年同月比を下回るが、30型未満の小型モデルは前年度を上回る傾向にある。
デジタルカメラも震災の影響を大きく受けており、3月後半は回復基調にあるが、そのペースが鈍い。道越氏は、この理由について、デジタルカメラが利用する場面が「ハレの日」であることが影響しているのではないかという。
レンズ一体型モデルでは、震災前から売り上げ金額が前年同月を下回っていたが、2011年3月は、2011年1月と2月で好調だった販売台数も前年同月を下回っている。道越氏は、震災の影響以外に、画素数やズーム倍率など基本性能が充実して需要が一巡したことと、メーカー別の国内シェアで、キヤノン以外の有力メーカーが10%台で争っており、価格競争が激しくなっていることが、販売台数と売り上げ金額の減少に影響していると考えている。
レンズ交換型モデルでは、2011年2月まで販売台数も売り上げ金額も前年同月を上回っていたが、2011年では売り上げ金額だけが前年同月を下回った。これは、レンズ交換型モデルの需要が依然として高く、震災とは関係なく2011年3月でも販売台数を伸ばしているもの、平均単価の下落が続いているためという。
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