「公式チャンネル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

AIで4.5時間、素人でもマネフォ風アプリ完成　それでも痛感した“SaaSの壁”
プログラミング知識ゼロの非エンジニアが、話題のAIツールを用いた「バイブコーディング」で支出管理アプリの開発に挑戦。わずか4.5時間でプロトタイプが完成した一方で、個人開発の限界と、既存SaaSの「見えない価値」が浮き彫りになった。（2026/6/10）

Google Chromeと瞬足がまさかのコラボ　「ブラウザで差をつけろ」特製シューズ爆誕
アキレス（東京都新宿区）は6月9日、Webブラウザ「Google Chrome」の公式キャラクター「くろーむ」と子ども靴「瞬足」のコラボシューズ「くろーむブースター」を発表した。アキレスが4月のエイプリルフールで公開した架空のコラボモデルがユーザーの反響を呼び、制作につながったという。（2026/6/9）

「オールジャパン＝負けフラグ」を払拭できるか　米巨大ITに挑む「国産フィジカルAI」の勝算と課題
ソフトバンク、ソニーグループ、ホンダ、NECなどが中心となり、AI基盤モデルを開発する新会社の設立が報じられた。目指すのは、1兆パラメータ規模の「国産フィジカルAI」の開発である。なぜ今、日本企業が連合を組み、巨額の投資をしてまで独自のAIを開発する必要があるのか。（2026/6/9）

Googleが「蚊で蚊を減らす」プロジェクト　“特殊な雄”6400万匹の放出を米2州で申請
米Googleが、米国の2州で2年間に計6400万匹の蚊を放ち、感染症を媒介する蚊を減らす実験を計画している。同社が申請している農薬を野外で試験する際に必要な事前許可「実験的使用許可（EUP）」について、米環境保護庁（EPA）は6月5日まで意見を公募している。（2026/6/4）

世界を読み解くニュース・サロン：
“火葬インフラ”はどうあるべきか　売却報道で注目される東京博善の公共性
広済堂ホールディングスが東京博善を米投資ファンドに売却する意向だと報じられた。東京博善は、東京23区の葬儀・火葬で高いシェアを持つ。市民の生活に影響するインフラ事業を誰がどう担うのか。議論すべき問題だ。（2026/5/30）

ブルーオリジンの大型ロケットが爆発　ベゾス氏「原因特定に向けて取り組んでいる」
米Blue Originの大型ロケット「New Glenn」が爆発したと、海外メディアが報じた。オーナーで米Amazon創業者のジェフ・ベゾス氏がXでコメントし、原因特定に着手したと述べた上で、再建して飛行に復帰すると表明した。（2026/5/29）

40周年「ドラクエの日」翌日にスクエニ株下落の“なぜ？”
スクウェア・エニックスは27日、人気ゲームシリーズの最新作「ドラクエXII」の概要を発表した。しかし一夜明けた28日、株価は、前日終値から150円も下落した。（2026/5/28）

スクエニ、27日午後10時から「ドラゴンクエストからのお知らせ」プレミア公開
スクウェア・エニックスは、「ドラゴンクエスト」の公式Xアカウントで27日の午後10時からYouTubeで「ドラゴンクエストからのお知らせ」を配信すると明らかにした。（2026/5/26）

止まらないSaaS値上げとシャドーIT
新日本プロレスが陥った“手作業の限界”　「3人情シス」のSaaS管理立て直し術
企業におけるSaaSの利用状況やアカウント管理がブラックボックス化するケースが後を絶たない。新日本プロレスは、わずか3人の担当者による手作業管理の限界に直面していた。この危機をどう脱したのか。（2026/5/23）

「WBCで社名を覚えた」声続出　老舗BtoB企業がNetflix出稿に踏み切った理由
WBCのNetflix配信で繰り返し流れた、渡辺パイプの企業CM「ススメ」篇は、SNSで「頭から離れない」と話題を呼んだ。創業73年の老舗BtoB企業は、なぜ地上波だけでなくNetflixへの出稿に踏み切ったのか。（2026/5/21）

「親の名前」を忘れていた高齢者が語り出した――AI内蔵「昭和の青春ラジオ」が介護現場を変えている
生成AIを使ったラジオが、介護現場で導入されようとしている。懐かしい曲や当時のニュースを流すことで、介護施設利用者の記憶を呼び覚ますことができているが、今後浸透する可能性はあるのか？（2026/5/21）

自分や友達の“顔”をゲームにしてしまうスマホアプリ「ピクトニコ！」、任天堂が28日配信開始
任天堂は19日、顔写真を使ってミニゲームを遊べるスマートフォン向けアプリ「Pictonico!」を28日から配信すると発表した。（2026/5/19）

「WWDC26」は6月9日午前2時（日本時間）から　Appleがスケジュール公開　新OSなど披露か
米Appleは5月18日（現地時間）、毎年恒例の年次開発者会議「WWDC26」の詳細スケジュールを発表した。初日の6月8日午前10時（日本時間6月9日午前2時）から行われる基調講演を皮切りに、AI関連における進化や新しいソフトウェア、デベロッパーツールなどの最新アップデートを披露する。（2026/5/19）

世界を読み解くニュース・サロン：
「AI社員」がビジネスを変える？　便利さの裏にある“新たな脅威”
AIの新たな使い方として注目される「AIエージェント」。企業の一員として、自律的に業務を遂行するようになる可能性もある。一方、サイバー攻撃者も高度なAIを武器として使い始めており、攻めと守りの両面でAIをうまく活用することが求められる。（2026/5/15）

トヨタから免許なしで乗れる電動1人乗り「ランドホッパー」　27年春以降に発売へ
トヨタ自動車が電動パーソナルモビリティー「LAND HOPPER」を2027年春以降に発売すると発表した。道路交通法では特定小型原動機付自転車として扱われ、16歳以上であれば運転免許なしでも運転できる（ヘルメット着用は任意）。（2026/5/14）

Claudeに法律業務特化の拡張機能　DocuSignなどと連携、12種の新プラグインも
米Anthropicは5月12日（現地時間）、AI アシスタント「Claude」において、法律業界で使用されているソフトウェアとClaudeを連携させる20種類以上の新しいMCPコネクタと、特定の法律業務や専門分野に特化した12種類の新しいプラグインをリリースすると発表した。（2026/5/13）

「セーラームーンに似ている」　生成AIを使った化粧品の広告が物議　メーカーは謝罪と広告の撤去を発表
化粧品やスキンケア商品などを手掛けるウテナ（東京都世田谷区）は5月6日、同社の化粧品の屋外広告が既存アニメに酷似していると物議を呼んだ問題で謝罪し、公式YouTube動画の削除および交通広告の撤去を発表した（2026/5/7）

無線機器を使う際は「技適マーク」をチェックして――総務省が啓発ポータルサイト／動画を公開
総務省が「技適マーク」を啓発するためのポータルサイトと動画を公開した。（2026/5/1）

AI「ギュ」時代　プログラミングも文系就活も“ギュられる”って本当？
「ギュ」を気にしすぎたら、身動きが取れなくなるのではないか。（2026/4/27）

世界を読み解くニュース・サロン：
米Anthropicが封印した「ミトス」の衝撃　なぜ、AI対AIの時代が来るのか
米Anthropicは、最新AIモデル「Claude Mythos（クロード・ミトス）」を発表したものの、一般公開を見送った。ミトスはかなりの速度で脆弱性を見つけ、自律的に判断できることから、サイバーセキュリティを根本から変える可能性がある。（2026/4/24）

古田雄介の週末アキバ速報：
アキバは早くもGWモードに！　20万円購入でゲーミングディスプレイをもらえる大盤振る舞いも
ここ最近はメモリやHDD、SSDの動きがある程度落ち着いてきたが、それでも値段のアップダウンは止まらない。各ショップで大型連休に向けたキャンペーンが見られるようになってきたが、各パーツの入手性はいかほどだろうか？（2026/4/18）

岸田元首相、公式YouTubeで自身のディープフェイク映像をセルフパロディー　「この画像は公式です」
岸田文雄元首相の公式YouTubeチャンネルが4月17日に公開した動画が話題だ。フェイク動画やSNS工作に関する内容だが、そのサムネイルは2023年に話題になった、岸田元首相のディープフェイク動画を模したもの。Xでは岸田元首相に対し「鋼の心過ぎる」と注目を浴びている。（2026/4/18）

900時間かかる面接を高速化
JCBが挑む「AI面接」でのミスマッチ解消　学生の心理的ハードルへの対策は？
限られた選考時間では企業の魅力が伝わり切らない――。JCBはこの課題に対し、「AI面接」を導入し、従業員と学生が直接対話できる時間を捻出した。学生の不安を解消しつつ、公平な選考を進める工夫とは。（2026/4/17）

トヨタのバスケロボに新型　「CUE7」を初お披露目　一発でシュート成功
トヨタ自動車、AIバスケロボの新モデル「CUE7」を初お披露目した。一発でシュートを成功させたほか、人間らしい動的な振る舞いも見せた。（2026/4/14）

世界を読み解くニュース・サロン：
「顔認証」はどこまで進むのか　700億枚データと日本の現在地
さまざまな企業の顔認証技術が、世界各地で広まっている。日本でも、大阪・関西万博で「手ぶら決済」が実現し、空港や駅でも導入が進んでいる。利便性が向上する一方、ルール整備が後手に回っており、社会的合意の形成が課題になっている。（2026/4/10）

小寺信良のIT大作戦：
AIエージェントはGUIの世界を殺すのか
AIエージェントの登場で、今後コンピュータを使う、という行為が変わるかもしれない。それは昔のコマンド入力からGUIへの進化に近い、大きな変革になるはずだ。（2026/4/9）

月と地球を結ぶ260Mbps──「アルテミスII」を支える通信技術たち
4月1日に打ち上げたアルテミスIIの有人宇宙船「オリオン」。ライブ配信などで地上とリアルタイムで通信する様子などが確認できるが、通信を支えるのが2つのネットワークと、有人月探査ミッション初のレーザー光通信システム「O2O」だ。O2Oは最大260Mbpsの伝送能力があり、有人ミッションとして初めて月軌道上で運用している。（2026/4/7）

NASA、7日午前2時から月接近ライブ配信　YouTube、Netflix、NASA+などで視聴可能
米NASAは4月6日（現地時間）、月探査ミッション「アルテミスII」の有人月フライバイを実施する。そのライブ配信が日本時間7日午前2時から始まる。NASA公式YouTubeチャンネルのほか、日本時間7日午前2時からはNASAの公式配信サービス「NASA+」に加え、Netflix、Amazon Prime Video、Apple TV、Hulu、HBO Max、Rokuが中継に加わる。（2026/4/6）

未経験からの内製開発：
PR：紙の日報3万8400枚がゼロに　自動車部品メーカー東亜工業の「現場主導DX」
自動車・住宅部品の総合メーカーとして、国内外に拠点を展開する東亜工業。最先端のスマート工場を擁する同社において、年間3万8400枚に上る紙の作業日報は唯一残された大きな「アナログの壁」となっていた。この課題を解決するために立ち上がったのは、アプリ開発未経験の若手メンバー。現場に寄り添った地道な改善を積み重ね、リアルタイムな生産実績の把握とトレーサビリティーの強化を実現した軌跡を追う。（2026/4/17）

世界を読み解くニュース・サロン：
LINEを避ける人たちは何を使うのか　“安全神話”Signalの実力と盲点
スマホのメッセージングアプリで、安全性を売りにしているのが米国発のSignalだ。強力な暗号化によってセキュリティを高めているが、サイバー攻撃の標的にもなっている。ビジネスでもチャットアプリの利用が増えており、セキュリティ意識を高めるべきだ。（2026/3/27）

Netflix、WBC「最強応援団」の動画は計2億7000万再生と報告　「タッチ」も大きな反響
Netflixは独占配信した「2026 ワールドベースボールクラシック」についてSNSやYouTubeを使ったマーケティングの成果をアピールした。（2026/3/26）

日銀の公式VTuber誕生？　広報動画「経済探偵MIRAI」公開
日本銀行は24日、YouTubeの公式チャンネルで広報動画「経済探偵MIRAI」を公開した。「経済系VTuber」が、経済の仕組みや特徴などについて解説する。（2026/3/25）

「aibo」の日記がスマホに届く　ソニーが専用アプリをアップデート
ソニーは24日、自律型エンターテインメントロボット「aibo（アイボ）」のアプリ「My aibo」をアップデートした。AI技術を活用し、アイボが写真と日記で前日にあったことを振り返る。（2026/3/25）

Googleの広告収入は眼中にない　OpenAIが「220兆円投資」で挑む「エネルギー無料化」時代
多くの一般ユーザーがChatGPTなどのチャット型AIを本格的に利用し始めた中、AI業界はその先を行くべくAIエージェントの開発や普及に力を入れている。一方で米OpenAIはさらにその先を行くために、AIイノベーターの時代に向けて動き出した。（2026/3/24）

医療技術ニュース：
運転ミスは「足指の握力」低下が原因、日産がシニア向け体操を考案
日産自動車と北里大学は、シニアドライバーの安全運転を支援する「むすんでひらいて あしゆび体操」を制作した。身体機能と安全意識を高めることで、ペダル踏み間違いなどの誤操作防止や安全な歩行を支援する。（2026/3/18）

スマートウォッチ「wena」復活　ソニーから学び、独立したaugment AIが目指す“ものづくり”とは
augment AIは17日、独立後初の製品となる「wena X（ウェナ クロス）」を発表した。クラウドファンディングを20日午前11時に始める。（2026/3/18）

新品は絶滅、中古は高騰──「令和にMDを聞きたい」と願った筆者が、理想の再生環境を整えるまでの一部始終
1枚の古いMDに刻まれた20年前の記憶──。サブスク全盛の今、あえて「MD環境」の復元に挑んだ筆者の記録をコラム形式で紹介したい。（2026/3/13）

世界を読み解くニュース・サロン：
AIの「見えない影響力」　米政府とAI企業の衝突が突き付けた問い
米アンソロピックがAIの用途を巡って米政府と対立し、政府の調達から排除された。AI技術の利用範囲が拡大する中で、テクノロジー企業と利用者の関係も見直されつつある。社会への影響力の大きさを直視し、どのように利用していくべきか判断する必要がある。（2026/3/13）

庵野秀明氏・ひろゆき氏・GACKT氏など「テレビ電話」新サービス発表へ　「人間がアプリを作る最後の時代」に
予告動画では、庵野氏や川上氏のほか、GACKT氏、西村博之（ひろゆき）氏、手塚眞氏などそうそうたるメンバーがメッセージを寄せており、「豪華すぎる」と話題になっている。（2026/3/12）

カラー、エヴァ30周年フェスで上映した短編アニメをYouTubeで公開　流出動画対策か
カラーは7日、2月下旬に開催した「エヴァンゲリオン」作品30周年記念フェス「EVANGELION:30+；」会場限定で上映した新作短編アニメを、8日午前0時から、カラー公式YouTubeチャンネルで公開すると発表した。（2026/3/7）

「まんが日本昔ばなし」公式サイト公開、“遺跡発掘のように"手作業でデジタル化　「こんな時代だからこそ」共創パートナー募集
AIを活用し、故・市原悦子さん、常田富士男さんの懐かしい声による多言語吹き替え版を用意するといった計画も。（2026/3/4）

マンガワン問題の影響か　動画の非公開化や放送中止など相次ぐ　イベント中止も
小学館の漫画配信アプリ「マンガワン」の問題を巡り、その影響とみられるコンテンツの公開中止が2月下旬から相次いでいる。小学館のみならず、他社を巻き込んだケースも多い。（2026/3/2）

世界を読み解くニュース・サロン：
「潜伏型サイバー攻撃」すでに侵入されているかも　企業はどう対策すべきか
日本企業がサイバー攻撃の被害を受けるケースが後を絶たない。サイバーセキュリティ企業のCEOによると、最近は「ステルス型」攻撃が増加し、長期的にネットワークに侵入される。被害に遭わないために、企業はどのような対策を実施すべきだろうか。（2026/2/27）

Samsung、「Galaxy S26」（仮）ののぞき見防止機能のティーザー動画公開
Samsungは、のぞき見防止機能のティーザー動画を公開した。地下鉄などの公共の場でも、特定の角度以外からは画面を真っ暗に遮断してプライバシーを守る。25日の「Galaxy Unpacked」で正式発表される見込みだ。（2026/2/17）

世界を読み解くニュース・サロン：
Xに対抗するSNS「W」とは何か　広がる“米国依存”のリスクと現実
日本人が日常的に使うデジタルサービスの多くを米国企業が提供している。欧州では、米国依存から抜け出すため、「X」に対抗する新たなSNSが発表された。日本でも現実に目を向け、国産回帰を含めてデジタルサービスの在り方を議論すべきだろう。（2026/2/13）

Anthropic、スーパーボウル向けCMを公開　OpenAIのアルトマンCEOは「不誠実な印象操作だ」と批判
Anthropicは、AIへの広告導入を揶揄するスーパーボウル向けCMを公開した。これに対しOpenAIのアルトマンCEOは、実態と異なる「不誠実な描写」だとXで批判した。OpenAIも、今年もスーパーボウルでCMを放映すると予告した。（2026/2/5）

世界を読み解くニュース・サロン：
“偶然”知り合った人物が実はスパイだった　日本企業の社員を狙うスパイの実態
日本企業に勤務していた男性が、ロシアのスパイに社内資料を渡していたとして書類送検された。スパイは巧みに近付いてくるため、誰でも巻き込まれる可能性がある。今回も、これまでに明らかになっている手口と似た方法で、日本人から情報を入手していた。（2026/1/30）

創価学会、動画のSNS無断転載に警告　「固くお断りします」
2024年末ごろから、池田大作氏が「威風堂々の歌」で踊る動画がXやTikTokなどで拡散されるようになった。（2026/1/21）

なぜソフトバンクホークスが「映画を作る」のか　興行収入だけではない、これだけの理由
福岡ソフトバンクホークスは、ファンが「ホークス・ロス」を嘆くオフシーズンを盛り上げる施策を強化している。球団の長編ドキュメンタリー『映画 HAWKS SP!RIT ー273日の記憶ー』は「野球を知らなくても面白い」物語設計にしている。興行収入にとどまらない狙いをプロデューサーに聞いた。（2026/1/21）

世界を読み解くニュース・サロン：
中国が切った「レアアース」というカード　日本企業への影響を読む
高市首相の国会答弁に端を発した中国の対抗措置は、レアアースの事実上の輸出規制にまで及んでいる。規制が長引けば、日本企業に深刻な影響を与える。一方、別の供給源を確保する取り組みも進んでおり、事業の安定のためには中国依存からの脱却も必要だ。（2026/1/16）