ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「電気代」最新記事一覧

自然エネルギー:
島根県の再生可能エネルギー比率が25.5%に、バイオマスで雇用も増加
2030年度に県内の電力消費量の約30%を再生可能エネルギーでまかなう目標を立てている島根県。目標に向け着実に導入量が進んでいる。2015年度末時点におけるの再生可能エネルギーの導入量は前年度より20%増加して13.1億kWhとなった。現時点で県内電力消費量のうち約25.5%を再生可能エネルギーで発電している計算になる。(2016/8/29)

電力自由化、先行国はこう動いた(2):
規制価格と市場価格、スペインはダブルスタンダードが残る
2016年4月の電力小売全面自由化により日本の電力市場は大きく変容を遂げようとしている。ただ世界には多くの電力自由化先行国が存在する。先行した国々ではどういう変化が起こったのか。こうした変化を紹介するとともに日本のエネルギー産業における将来像を探る。第2回は、スペインの電力自由化後の動向を紹介する。(2016/8/29)

電子ブックレット/法制度・規制:
動き出す電力システム改革-XIII
内閣府の消費者委員会が「電力小売自由化について注視すべき論点」を公表した。電源構成を含めて消費者にわかりやすい情報提供を事業者に促す一方、電気料金の比較サイトの独立性にも言及した。電力会社には契約変更に必要なスマートメーターの早期配備を求めている。(2016/8/29)

電気自動車:
国内初のリチウムイオン電池フォークリフト、鉛電池に比べ充電時間8分の1
豊田自動織機とトヨタL&Fカンパニーは、日本初となるリチウムイオン電池搭載の電動フォークリフトを発売する。積載量は1.35〜1.8トン。(2016/8/25)

電力供給サービス:
東京電力のデータ通知の遅延は改善せず、年内の問題解決むずかしく
5月に表面化した東京電力によるデータ通知遅延の問題は、3カ月が経過した現在も改善の兆しが見えない。利用者に電力使用量を通知できていない件数は8月19日の時点で1万8500件にのぼっている。問題の原因になっている託送業務システムの不具合は年内に解消できない可能性が高まった。(2016/8/24)

太陽光:
塩害対策パワコンを納入、再生可能エネルギー100%を目指すハワイ州に
沿岸地域に近いところに太陽光発電所を設置する場合、パワーコンディショナーなどの機器には塩害対策が必要だ。東芝三菱電機産業システムはハワイ州オワフ島に建設される太陽光発電所向けに、塩害対策仕様のパワーコンディショナー17台を納入する。(2016/8/23)

データで戦う企業のためのIT処方箋:
第15回 これからクラウド導入する際の注意点、お金と使い方の関係
「使うIT」の代表がクラウドです。AWSやAzureなどさまざまな事業者がサービスを提供していますが、どうやって選ぶとよいのでしょうか。今回はデータが増え続ける中で、「持つIT」と違うところや注意すべきところ、選定時のキーポイントを説明します。(2016/8/23)

電力自由化で勝者になるための条件(8):
電気料金の見積もりが成否を分ける、高圧と低圧で異なる戦略
小売電気事業者が顧客を獲得するためには、電気料金の見積もりを迅速かつ的確に実施することが重要である。収益にも影響を与えるため、適切な業務フローとシステムの整備が欠かせない。企業を相手にする高圧の小売では精緻な見積もりが必要だが、家庭を対象にした低圧の場合には簡易的な方法でコストを抑えることも検討したい。(2016/8/22)

“エアコンのつけっぱなし”についてダイキンが調査 日中30分の外出なら切るより「つけっぱなし」がお得という結果に
ダイキンが実際に実験を行い検証しています。(2016/8/18)

電力供給サービス:
電気料金の確認、年齢が上がるほどWeb明細を活用
トッパン・フォームズは関東・関西在住の合計5000人を対象に行った電力に関するアンケート調査の結果を公表した。電力自由化の認知度や、電力会社を切り替えた/切り替えない理由、電気料金の確認方法などについて分析している。(2016/8/18)

エアコン「つけっぱなし」と「こまめにオンオフ」どっちが得? 猛暑日に実験、結果は……
夏場のエアコン、つけっぱなしにするのとこまめにオンオフするのはどちらが電気代が安くなる?――ダイキンが猛暑日に実験した結果は。(2016/8/17)

オフィス室温バトル! OLの7割が「エアコン温度こっそり変えてる」 外回りの営業マンは……
エアコンの設定温度をめぐり、オフィスで静かな“戦い”が繰り広げられている。上げては下げられ、下げては上げられ……。(2016/8/17)

電力自由化で勝者になるための条件(7):
顧客獲得を決める受付業務、対面・コールセンター・WEBの仕組み
小売電気事業者の業務は受付から始まる。家庭を対象にした低圧の小売事業では、対面営業のほかにもコールセンターやWEBを活用した仕組みづくりが欠かせない。集客から見積もりの提示、契約内容の事前説明や契約書の交付まで、効率よく業務を実行しながら顧客を確実に獲得していく。(2016/8/17)

太陽光:
人工知能でエネルギー管理も、電力需要と発電量をリアルタイムに予測
エネルギー管理の分野でも人工知能の技術を取り入れる研究開発プロジェクトが始まる。太陽光などの発電量と家庭や企業の電力需要を人工知能でリアルタイムに予測する試みだ。発電量と需要を的確に予測できると、小売電気事業者は卸売市場から電力を調達しやすくなる。(2016/8/16)

独占ロングインタビュー:
元三井物産情シスの「挑戦男」、黒田晴彦氏が語るAWS、情シスの役割、転職の理由
三井物産で、IT推進部の副部長およびチーフITアーキテクトを務めてきた黒田晴彦氏が転職した。@ITではこれまで数々の最新IT技術にチャレンジしてきた同氏に、情報システム部のあり方や、今後やろうとしていることについて聞いた。(2016/8/16)

山本敦の「体当たりッ!スマート家電事始め」:
ダイソン「ピュア クール リンク」を2カ月使って分かったこと
空気の質を質をチェックし、その対策にもなるダイソンの空気清浄機能付き扇風機「ピュア クール リンク」。記事執筆のために試用したあと、即座に自腹購入した。スマート家電が生活に欠かせない生活家電に変わるまでの長期使用リポートをお届けしよう。(2016/8/12)

自然エネルギー:
蓄電池と太陽光発電で電力を安く使う、ベンチャー2社がシステム実用化へ
太陽光発電の分野で新技術の開発を進めるベンチャー企業2社が国の支援を受けて実用化プロジェクトに取り組む。太陽光発電の余剰電力と夜間の商用電力を蓄電池に充電しながら電気料金を大幅に削減する手法を開発する。独自の制御手法を組み込んだ蓄電池システムを2017年に販売する計画だ。(2016/8/12)

法制度・規制:
電力会社のCO2排出量が1年間に6.3%減る、需要の縮小と再エネの拡大で
2015年度に電力会社10社が排出したCO2の総量は前年度と比べて6.3%減少した。電力需要の縮小に合わせて火力の発電量を減らしたほか、CO2を排出しない再生可能エネルギーによる電力の買取量が増えた効果だ。九州電力だけは原子力発電所を再稼働させてCO2排出量を15%以上も削減した。(2016/8/12)

TORQUEオーナーズイベント第2弾は「イルカでGO」 高耐久デモがもっと“手荒”に
その“タフネスさ”から、特別な体験がエスカレートしているauのTORQUEオーナーズイベント。メーカーの反応と今後も展開を聞いた。(2016/8/10)

電力自由化で勝者になるための条件(5):
電力の小売事業を支える顧客管理業務、契約申込から料金計算まで幅広い
電力の小売事業において最も重要な顧客管理について解説する。顧客管理は契約申込から始まって、料金計算、収入管理、WEBを生かした料金シミュレーションなど、対象の業務範囲は多岐にわたる。いかに効率よく業務を実行できるかによって、小売電気事業者の競争力が大きく変わってくる。(2016/8/10)

電気料金の新プラン検証シリーズ(36):
地産地消を掲げる「湘南のでんき」、約5割を神奈川県の再生可能エネルギーで
エナリスとサッカーJ1所属の湘南ベルマーレが設立した湘南電力が、2016年10月1日から家庭向けの電力供給を開始する。湘南電力は神奈川県内の「エネルギーの地産地消」を事業テーマに掲げており、電源構成の約5割を県内の再生可能エネルギーとする。さらに収益の1%を地域事業に還元し、その使い道をユーザー側で選べるようにするなど、独自の地産地消モデルを構築した。(2016/8/9)

電力供給サービス:
東京電力の対応に小売電気事業者の不満、協定完了は2割強にとどまる
小売全面自由化に伴う東京電力のシステムに不具合が発生している問題で、電力使用量の通知が遅延する件数は今なお2万件近くにのぼる。4月・5月分は約3000件の電力使用量を確定できない状態だ。東京電力は使用量を決める協定を小売電気事業者と結ぶ方針だが、全件の締結には時間がかかる。(2016/8/9)

エネルギー列島2016年版(16)長野:
電力の8割を自給自足する先進県、小水力発電と木質バイオマスが活気づく
水力発電が盛んな長野県では電力需要の8割以上を再生可能エネルギーで供給できる。2017年度に自給率100%を目指して、農業用水路に小水力発電所を拡大中だ。森林資源を生かした木質バイオマスによるガス化発電、牧草地やゴルフ場の跡地を利用した巨大なメガソーラーの建設計画も始まった。(2016/8/9)

エネルギー管理:
震災から5年間の電力需要、全国で10%縮小するも地域で開き
2011年3月に東日本大震災が発生して以降、電力の需要は縮小を続けている。国の広域機関がまとめた2015年度までの実績値によると、震災後の5年間で全国の需要は10%も減少した。特に電気料金を値上げした地域で減少率が大きく、最大は関西の13%減だった。沖縄だけは5年間で需要が増えた。(2016/8/8)

電気料金の新プラン検証シリーズ(35):
「ずっと基本料金無料」を7エリアで展開へ
Looopは、低圧向けの電力小売事業「Looopでんき」の販売エリアを拡大。これまでの東京電力、中部電力、関西電力管内の3エリアに加え、東北電力、九州電力、北海道電力、中国電力管内の4エリアで新たにサービスを開始する。(2016/8/5)

業務知識:
照明の節電はどれくらい効果があるのか
照明を節電して、浮いた分はモノづくりに投資しよう。(2016/8/3)

電気料金の新プラン検証シリーズ(34):
1本勝負だった関西電力が路線変更、「家族」を意識した料金プランを用意
2016年4月の電力小売全面自由化以降、電力小売りにおいて各社がさまざまな販売戦略を進めてきたが、4月以降の反応を経て路線変更の動きも出始めている。関西電力では従来の1本化した料金プランに加えて、電力使用料金の多い世帯向けの新たな料金プランを発表した。(2016/8/2)

電力供給サービス:
電力会社の業績悪化が第1四半期から始まった、7社が営業利益を減らす
電力会社10社の2016年4-6月期の決算がまとまった。売上高は10社合計で前年比12%減、営業利益は29%減に落ち込み、第1四半期から苦しい状況でスタートを切った。10社のうち7社の営業利益が減少する一方で、原子力発電所を再稼働させた九州電力は167億円の大幅な増益を果たした。(2016/8/1)

電力供給サービス:
東京電力が大幅な減収減益に、売上高が18%減る
東京電力の分社化後で初めての四半期決算は厳しい内容だ。売上高が前年から2866億円も減り、利益は4割近く落ち込んだ。販売電力量が減少したことに加えて、燃料の輸入価格の低下が売上高と利益の両面に影響した。黒字は確保するものの、今後も減収減益が続く可能性は大きい。(2016/7/29)

電力供給サービス:
東京電力のシステム不具合は原因を特定できず、問題解決は10月以降に
電力市場に混乱を与えている東京電力のシステム不具合に関して最新の状況が明らかになった。引き続きデータの再取得・再登録などの作業を実施して電気使用量の未通知解消に取り組む一方で、いまだに不具合の原因を特定できていない。システムを見直して10月末をめどに根本的な解決を図る。(2016/7/27)

矢野経済研究所 国内センサーネットワークシステム市場:
センサーネットワークシステム市場は堅調――2020年度には136万システムに拡大
矢野経済研究所は、国内センサーネットワークシステムに関する調査を実施。その結果を基に市場推移と将来予測を発表した。(2016/7/27)

エネルギー列島2016年版(14)神奈川:
水素エネルギーが港のCO2を減らす、国内最大の木質バイオマス発電所も稼働
神奈川県の港を中心に水素エネルギーを地産地消する動きが広がってきた。風力発電の電力からCO2フリーの水素を作って燃料電池フォークリフトに供給するプロジェクトが始まる。鉄道の駅でもCO2フリーの水素を製造する計画が進む。バイオマス発電や太陽光発電でも新たな取り組みが活発だ。(2016/7/26)

電力供給サービス:
広がる「地産地消」モデルの電力小売、2020年度までに市場規模は4倍に
再生可能エネルギーなどを活用して「エネルギーの地産地消」を推進する電力小売事業者が全国で増えている。矢野経済研究所はこうした日本国内における地産地消モデルの電力小売事業に関する調査結果をまとめた。2016年度の市場規模は小売電気事業者の売上高ベースで135億円で、2020年度には約4倍の530億円まで拡大すると予測している。(2016/7/26)

電力自由化、先行国はこう動いた(1):
無風だったフランスから日本は何を見いだすべきか
2016年4月の電力小売全面自由化により日本の電力市場は大きく変容を遂げようとしている。ただ世界には多くの電力自由化先行国が存在する。先行した国々ではどういう変化が起こったのか。こうした変化を紹介するとともに日本のエネルギー産業における将来像を探る。第1回では、フランスの電力自由化動向を紹介する。(2016/7/25)

ITはみ出しコラム:
Googleの優秀な「DQN」が大活躍
DQNといっても、あのDQNじゃないですよ。(2016/7/24)

「エアコンはつけっぱなしのほうが電気代が安い」って本当? エアコン会社に聞いてみた
ポイントは「部屋を急激に冷やすかどうか」。(2016/7/23)

電力供給サービス:
使用電力にかかわらず割安に、中部電力とビッグローブの協業プラン
ビッグローブは、2016年8月1日から中部電力と提携したBIGLOBE接続サービス利用者向けの電力サービスである「中部電力 カテエネプラン for BIGLOBE」をリニューアルする。電気使用量にかかわらず従来の電力サービスより割安にできるという。(2016/7/22)

エネルギー管理:
ごみ発電にビッグデータとAIを生かす、遠隔地から発電量を自動で調整
全国各地のごみ焼却施設にバイオマス発電設備が拡大中だ。ごみ発電設備の建設・運転を支援するJFEエンジニアリングは、遠隔地のセンターから発電状況を監視・操作するサービスを提供する。ビッグデータやAIなどの最新技術を駆使して、発電量の自動調整やトラブルの事前検知を可能にした。(2016/7/19)

自然エネルギー:
電力の「1割」使うデータセンター、改善策は雪と排熱
データセンターは電力消費量が大きい。中でも空調用電力が約4割を占める。インフラが整った雪国であれば、空調用電力を削減できる。データドックが新潟県長岡市に立ち上げるデータセンターは、雪を使い、排熱を再利用する。(2016/7/14)

電力自由化で勝者になるための条件(1):
電力市場17兆円をめぐる現状、参入した事業者のチャンスと課題
従来から企業・自治体向けに高圧の電力を販売していた事業者に加えて、家庭を含む小売全面自由化を機に新たに参入する事業者が一気に拡大した。巨大な電力会社に対抗するために小売電気事業者が実施すべきことは何か。勝者になるために必要な戦略と合わせて解説していく。(2016/7/13)

変転する太陽光発電市場(5):
太陽電池、蓄電池、エコキュートでスマートハウスを目指す三菱電機
太陽光発電市場は2015年度でモジュール出荷量が前年割れをし、市場環境は転機を迎えようとしている。こうした中、主要メーカー各社は何を考え、何に取り組んでいくのか。第5回は、三菱電機の考えと取り組みを紹介する。(2016/7/11)

電力供給サービス:
ごみ発電と太陽光発電を地産地消、首都圏の2都市が共同で電力小売に乗り出す
千葉県の成田市と香取市が共同で地域電力会社を設立した。両市が運営する再生可能エネルギーの発電設備を生かして、市内の公共施設に電力を供給する計画だ。ごみ発電と太陽光発電の電力を地産地消しながら、売電収入の増加と電力コストの削減で財政的なメリットを引き出していく。(2016/7/7)

「2本継ぎ電柱」が増えている、なぜ?
“持ち運び便利な”電柱? 関西電力が昨年から、新設する電柱について、従来の1本構造から上柱と下柱の2本継ぎで1セットとする「2本継ぎ電柱」を採用している。(2016/7/6)

ITエンジニア U&Iターンの理想と現実(5):
岡山編:立ち乗客3人で「すげー満員じゃあ」――岡山の交通、住宅、生活事情
都会から地方にU/IターンしたIT関係者が地方での実情を伝える本連載。岡山編第2回は、交通事情や住宅情報など、移住検討者が気になる情報をセキララにレポートする。(2016/7/6)

電力供給サービス:
いつまで続く東京電力のシステム不具合、根本的な解決策が見えず
東京電力パワーグリッドが引き起こした電力使用量データの通知遅延の問題は全面解決のめどが立たないまま、人海戦術で対応する状況が続いている。7月1日に電力・ガス取引監視等委員会に提出した報告を見ても、問題になっている託送業務システムの不具合を解消できる時期は示されていない。(2016/7/4)

規制の厳格化と消費者の期待に応えるために:
白物家電でのモーター駆動の新課題と対処技術
白物家電メーカーは困難な時代に直面しています。メーカーは激しい競争が続く市場において、消費者にとって自社製品をより魅力的なものにする必要があります。同時に、ますます厳しくなる環境ガイドライン(北米における「ENERGY STAR」や欧州連合の「92/75/EC」など)に従う必要もあります。その結果、動作音が小さく動作寿命の長い、高集積度/高エネルギー効率の機器を開発することが強く求められています。本稿では、白物家電の設計におけるモータードライバーICおよびインテリジェントパワーモジュール(IPM)技術の最新動向について説明します。(2016/6/28)

電力供給サービス:
電気料金の誤請求が1646件にも、東京電力のシステム不具合で
5月中旬に明らかになった東京電力の「託送業務システム」の不具合がますます市場を混乱させる状況を招いている。旧式の電力量計と新型のスマートメーターで異なる電力使用量の算定方法を混同した結果、1646件にのぼる需要家の使用量データを不正確なまま小売電気事業者に送っていた。(2016/6/27)

スマートアグリ:
採算改善進む植物工場、LED制御技術が成否のカギ
環境に影響を受けずに作物の生産ができる植物工場。採算性が大きな課題だとされてきたがLED照明技術の進化や、生産ノウハウの蓄積などで徐々に改善が進んでいる。展示会「植物工場・スマートアグリ展」での出展内容を紹介する。(2016/6/27)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「クラウドの5つの特徴」
クラウドコンピューティングに備わっているべき5つの特徴と、それを支える仮想化、運用や調達の自動化といった技術について解説します。(2016/6/27)

電力供給サービス:
電気料金の燃料費調整額が低下、過去1年間に標準家庭で月額735円も
原油やLNGの輸入価格が下落して、為替レートも円高・ドル安に動いたため、電気料金に上乗せする燃料費調整額が大幅に下がっている。全国10地域の電力会社の平均で1年間に1kWhあたり2.45円も安くなった。標準的な家庭で月額735円の値下げに相当する。当面は下がり続ける見通しだ。(2016/6/28)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。