ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「マーケティングサービス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

共同メディアの立ち上げも検討:
NTTドコモがオールアバウトと資本・業務提携、データ連携による共同広告商品の開発へ
NTTドコモは、オールアバウトと資本・業務提携契約を締結したと発表した。両社の事業資源を相互に活用し、新たなマーケティングソリューションの開発など両社事業の発展を目指す。(2018/5/11)

フルファネルでサービス提供:
楽天、自社提供の広告関連商品を「Rakuten Marketing Platform(RMP)」ブランドに統一
楽天は、ブランド広告主やダイレクトマーケティング広告主などのクライアント企業に提供するマーケティングソリューションを「Rakuten Marketing Platform(RMP)」ブランドに統一した。(2018/5/9)

「TREASURE CDP」と「SoftBank Ads Platform」の連携を促進:
ソフトバンクがトレジャーデータと協業
ソフトバンクは、データドリブンなマーケティング事業の拡大を目的に、トレジャーデータと協業すると発表した。(2018/5/8)

オフラインに顧客接点を築く:
楽天がO2Oの取り組みを本格展開、「RMP-Go!Spot」の他社にない2つの強みとは?
楽天と楽天データマーケティングはO2Oソリューション「RMP-Go!Spot」を提供開始した。オフラインを含めた統合マーケティング支援を加速させる同社の取り組みについて事業責任者に聞いた。(2018/4/5)

「タウンWiFi」電通と提携 位置情報に基づき広告配信
電通と、公衆無線LANサービスに自動接続できるアプリ「タウンWiFi」が資本業務提携したと発表した。提携を通じ、位置情報に基づく広告配信につなげる。(2018/4/4)

海外向けデジタルコマースを支援:
越境EC向け商材を多言語でレコメンド、シルバーエッグ・テクノロジーとミニマル・テクノロジーズがツール開発
シルバーエッグ・テクノロジーはミニマル・テクノロジーズと業務提携し、越境EC・インバウンドサービス向けに多言語レコメンドを実現するサービスを提供すると発表した。(2018/2/14)

大量データを統合分析:
日立ソリューションズ、データクレンジング機能を搭載したエリアマーケティング支援ソリューションを提供
日立ソリューションズは、住所の正規化や名寄せなどのデータクレンジング機能を搭載し、エリアマーケティングを支援する「GeoMation 位置情報活用マーケティングソリューション」の販売を開始した。(2018/2/6)

訪日中の外国人旅行者の25%にアプローチ可能:
訪日外国人旅行者を対象とした広告配信、IMJがインバウンド特化のマーケティングサービスを提供開始
アイ・エム・ジェイは、訪日外国人旅行者をターゲティングし、プロモーションの一環として広告配信も可能なインバウンド特化のマーケティング支援サービス「wanokoto」の提供を開始した。(2018/1/15)

スマホ移行の約1割がMVNOを選択 MVNOユーザーは中古端末の利用率が高い
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、MVNOのSIMカードの販売動向と購買行動調査に基づくMVNOの利用状況を発表。2017年1〜9月のSIMカード販売数量は前年比35%増となり、フィーチャーフォンからスマートフォンへ移行したユーザーの約1割がMVNOを選択するという結果となった。(2017/10/27)

Salesforceの導入支援を共同で:
電通デジタルとウフル、デジタルマーケティング領域で協業
電通デジタルは、デジタルマーケティング領域において、ウフルと協業すると発表した。協業第1弾として、Salesforceの導入支援を共同展開する。(2017/9/28)

独自のセグメントでコンテンツ配信が可能に:
インティメート・マージャー、アウトブレイン ジャパンへデータ提供を開始
インティメート・マージャーはアウトブレイン ジャパンへデータ提供を開始した。(2017/8/30)

マーケティングでも協力:
マツキヨ全店舗がdポイント対応 18年4月から
NTTドコモとマツモトキヨシホールディングスが、ポイントサービスの分野で協業。全国のマツモトキヨシ店舗が「dポイント」に対応する。(2017/8/30)

携帯はSIMフリースマホが拡大、ウェアラブルは減少傾向に GfK Japanの調査
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、2017年上半期(1-6月)の家電・IT市場の販売動向について発表。家電小売市場は前年並みの販売水準となり、携帯電話は前年から横ばいの1480万台となった。(2017/8/16)

PR:挑み続けるリクルート ── そのサービスを支える、柔軟、セキュアで持続可能なアプリケーション基盤
企業が生き残るためにはデジタル化とグローバル化が欠かせない。ネットへと主戦場を移してきたリクルートのビジネスでは、アプリケーションをどれだけ安全かつ安定的に配備できるかが成否のカギを握る。(2017/8/7)

楽天と電通の新会社が目指すもの:
楽天会員9000万人のビッグデータとテレビ視聴データがひも付くと何が起こるのか
楽天と電通は「楽天データマーケティング」の設立を発表した。楽天のビッグデータと電通のノウハウを融合した新たなマーケティングソリューションとはどのようなものになるのか。(2017/7/28)

テレビCMの効果を分析:
「広告界をリードする」 電通・楽天タッグの戦略とは
電通・楽天がジョイントベンチャー「楽天データマーケティング」を立ち上げた。楽天が持つビッグデータと顧客基盤、電通のマーケティング力を組み合わせた点が強みだが、具体的にどのようなビジネスを展開していくのだろうか。(2017/7/27)

両社のデータを活用:
楽天と電通が新会社 データ活用マーケティングで
楽天と電通は、両社が持つデータを活用したマーケティングサービスを企業向けに提供する共同出資の新会社を設立する。(2017/7/26)

顧客起点のマーケティングを実現:
統合マーケティングソリューション「TIS MARKETING CANVAS」が提供範囲を拡大
TISは、統合マーケティングソリューション「TIS MARKETING CANVAS」の提供範囲を拡大したと発表した。(2017/7/19)

Windowsも月額課金制で、Businessエディションは2017年8月2日にプレビュー版公開:
Microsoft、Windows 10とOffice 365を統合した「Microsoft 365」を発表 1ユーザー月20ドルから
Microsoftは、「Windows 10」「Office 365」「Enterprise Mobility + Security」をセットで提供する企業向けクラウドサービス「Microsoft 365」を発表。2017年8月1日から大企業向けエディションの販売を開始する。(2017/7/12)

コニカミノルタジャパン:
「親会社の物を売るだけではダメだ」躍進はコト売りの事業改革から
「親会社の物を売るだけではダメだ」。発足して1年が過ぎたコニカミノルタジャパンの原口社長は危機感を露呈する。Workplace Hubなど新製品販売を予定するが、機能ではなく「コト」を売る企業としての存在感発揮を目指す。(2017/7/11)

庭山一郎の「欧州マーケティング紀行」 【前編】:
英語の国で生まれたB2Bマーケティング、欧州各地の最新事情
「InterDirect Managers Meeting 2017」に参加するため2017年5月に欧州に出張したシンフォニーマーケティング代表取締役の庭山一郎氏。かの地におけるB2Bマーケティングの現状を解説する。(2017/6/20)

リテールテックプロダクトユニット「ASE」を発足:
フリークアウト、流通・小売業向けにジオマーケティングサービスを提供
フリークアウトは、流通・小売業向けのリテールテックプロダクトユニット「ASE(エース)」を発足した。(2017/6/14)

広告配信から来店成果計測まで:
次世代IoTデバイスを活用したO2Oマーケティング実現へ、SMNとマッシュルームが協業
ソネット・メディア・ネットワークスとマッシュルームは、次世代IoTデバイスを活用したO2Oマーケティングソリューションの事業展開に向けた共同開発について合意した。(2017/6/5)

企業と生活者が「ID」を軸につながる:
LINEアカウントを各企業サイトと連携、フィードフォースが「Next ID Alliance」を発表
フィードフォースは、より最適なワンツーワンコミュニケーションを実現できる世界を目指す「Next ID Alliance」を開始した。(2017/5/30)

信頼性の高いインターネット広告実現に向けて:
Yahoo! JAPANがプログラマティック領域を強化、質と信頼性の高い広告取引の環境整備へ
Yahoo! JAPANは、マーケティングソリューション事業においてプログラマティック広告領域の取り組みを強化していくことを発表した。(2017/5/19)

電力供給サービス:
需要家との接点を強化しやすく、電気事業者向けクラウドに新機能
NTTデータは電力事業者向けクラウドサービス「ECONO-CREA」のメニューに、マーケティング機能を追加した。電力およびガス自由化がスタートし、重要さを増す需要家接点の強化や業務効率化を支援する。(2017/5/19)

マーケティングと営業を結び顧客接点を強化:
アシストグループ のれんがデジタルマーケティングソリューションを提供開始
のれんは、デジタルマーケティングソリューション「NOREN musubi」を提供開始した。(2017/5/18)

Twitterとの協業を拡大、デジタル広告効果を計測:
ニールセン、Twitter対応の「デジタル広告視聴率」サービスを日本でも開始
ニールセン デジタルがTwitter対応のモバイル広告視聴率測定サービスを開始。テレビの視聴率計測と同様に、Twitter上の広告が意図したユーザーにどれだけ効果的に到達したかを計る。(2017/5/18)

日本市場のニーズに合ったコンセプト開発:
朝日新聞社と集英社、DACがコンテンツマーケティングサービスを提供開始
朝日新聞社と集英社、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの3社は5月10日からコンテンツマーケティング支援サービス「TJ BRAND STUDIO」の提供を開始した。(2017/5/12)

旬八青果店のアグリゲートと共同で:
電通、首都圏で地域産品のテスマができるサービス「テストミン」を提供
電通と旬八青果店などを運営するアグリゲートは、地域の農産物やその加工食品が首都圏で受け入れられるかの検証を行うテストマーケティングサービス「テストミン」の提供を共同で開始する。(2017/5/2)

次期の「3つの方針」も発表:
ヤフー、初の営業減益 アスクル火災が思わぬ打撃
ヤフーが2016年度通期の連結決算を発表。売上高は過去最高を更新したが、通期としては初の営業減益に。アスクル関連の反動減と、物流センター火災の損失が影響した。広告事業はスマホ向けが好調。(2017/4/26)

ビッグデータ基盤「セゾンDMP」を活用:
クレディセゾン、データビジネス強化に向けアドテク専業のオムニバスの株式を100%取得
クレディセゾンは2017年4月25日、アドテクノロジーを活用してマーケティング支援を行うオムニバスの発行済み株式を100%取得したと発表した。(2017/4/26)

Bluetoothヘッドフォンの販売が急増 iPhone 7が追い風に
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、4月24日にBluetooth対応ヘッドフォン・ヘッドセットの販売動向を発表。2017年1-3月の販売本数は前年比27%増となり、iPhone 7の発売に合わせて各社が新製品を投入したことが追い風となった。(2017/4/25)

リアルタイムな統合データと人工知能を活用した広告配信の融合:
DSP「Logicad」がTealiumのリアルタイム顧客データプラットフォーム「Universal Data Hub」と連携
ソネット・メディア・ネットワークスは、DSP「Logicad」において、Tealiumが提供するリアルタイム顧客データプラットフォーム「Universal Data Hub」との連携を4月19日より開始した。(2017/4/20)

アライドアーキテクツ、CDGと共同で:
ソーシャルギフトのギフティ、成果報酬型の来店促進ツールを提供
ギフティは、来店者人数に連動した成果報酬型キャンペーンツール「GIFTRACK」を提供開始した。(2017/3/29)

「エンゲージメントエコノミー」とこれからのマーケティング:
ABM? 人工知能? それとも? Marketoの「本当の強み」について聞いてみた
エンゲージメントプラットフォームとして市場でプレゼンスを高めるMarketo。企業の成長戦略をどう支えていくのか。プロダクトマーケティング担当のトップに話を聞いた。(2017/3/28)

顧客の動画戦略の効率化を目指す:
動画とマーケティングオートメーションを統合、シンフォニーマーケティングがブライトコーブと提携
シンフォニーマーケティングはブライトコーブと提携し、企業による動画マーケティングの促進、追跡、実行を可能にする統合マーケティングソリューションを共同で提供する。(2017/3/1)

レシートリワードを本格展開:
NTTドコモと博報堂、O2Oマーケティング分野における業務・資本提携に合意
NTTドコモと博報堂は業務・資本提携について合意したと発表した。O2Oマーケティング分野における新たなソリューションを共同で創出する目的。(2017/2/24)

「Marketo」連携も可能:
動画で名前の呼びかけや個別の案内情報、IBSがパーソナライズド動画サービスを提供開始
インテリジェンス ビジネスソリューションズは顧客一人一人のニーズに合わせたパーソナライズド動画をメール配信できるサービス「personalize me(パーソナライズミー)」の提供を開始した。(2017/2/7)

LINEとつながるビジネスチャット「LINE WORKS」は何がすごいのか
LINEとワークスモバイルジャパンが、LINEユーザーともセキュアな形でコミュニケーションが取れるビジネスチャットアプリ「LINE WORKS」を発表した。ビジネスチャットアプリの中でも圧倒的な競争力を持つことになる。(2017/2/3)

コンテンツ制作はViibarと協業:
オールアバウト、料理分野のマイクロインフルエンサーを活用したInstagram動画マーケティングサービスを提供
オールアバウトは2017年2月1日、Viibarと共同で、料理分野に特化したマイクロインフルエンサーを活用したInstagram上での動画マーケティング支援サービスの提供を開始した。(2017/2/1)

アナリストオピニオン:
「次世代ERP」のリリースラッシュが起きているのはなぜか
新コンセプトのERP製品が相次いで発表されている。従来型のERPから大きく刷新されているため、これらの製品は「次世代ERP」「モダンERP」と呼ばれ、新しいタイプのERPと見なされている。本稿では次世代ERPの最新事例として2つの製品を紹介する。(2017/1/31)

迅速かつ一貫したコミュニケーションを実現:
IMJ、Tealiumの導入・活用支援サービスを開始
アイ・エム・ジェイは、グマネジメントのTealiumと国内販売代理店契約を締結し、Tealiumの導入支援サービスを開始した。(2017/1/19)

リード研所長が聞く:
マーケティングと営業の溝を埋めるため「本物のABM」の話をしよう――庭山一郎(シンフォニーマーケティング)
新刊『究極のBtoBマーケティング ABM(アカウントベースドマーケティング)』を上梓した庭山一郎氏。B2B企業のマーケターに伝えたいABMの本質とは?(2017/1/6)

Gartner Insights Pickup(3):
デジタルネイティブ企業に学ぶ10の経営テクニック
従来型の企業は、デジタルネイティブ企業の考え方に抵抗感を抱きがちだ。だが、そうした姿勢は通用しなくなりつつある。(2017/1/5)

150ポイントから交換可能:
VOYAGE MARKETING、「PeXポイント」から「LINE ポイント」への交換を開始
VOYAGE MARKETINGは、同社のポイント交換サイト「PeX」において、LINEが提供する「LINE ポイント」とポイント提携したと発表した。これにより、「PeXポイント」をLINE ポイントに交換できるようになった。(2016/12/19)

プラットフォームを共同提供:
ブレインパッドとトレジャーデータが連携、ビッグデータをフル活用した施策をシームレスに展開可能に
ブレインパッドとトレジャーデータは両社のサービスを連携し、ワンツーワンマーケティングプラットフォームを共同で提供する。(2016/12/16)

来春新サービス提供予定:
セールスフォース・ドットコムとCCCマーケティングが業務提携について合意
セールスフォース・ドットコムとCCCマーケティングは、ワンツーワンマーケティングの実現を見据えた業務提携について基本合意したと発表した。(2016/12/13)

多角的な生活者洞察が可能に:
博報堂とCCCマーケティング、Tカード会員1200万人分の実購買データに基づくリサーチパネル活用で協業
CCCマーケティング、博報堂、博報堂子会社の東京サーベイ・リサーチは業務提携を行い、Tカードの実購買データに基づいたリサーチパネルの会員を起点とした統合マーケティングサービス「パネルドライバー」を共同開発し、提供を開始した。(2016/12/9)

「SAP Hybris Commerce」と連携:
ECにおける優良顧客層囲い込みへ、NRIグループ会社が企画から基盤構築・運用までワンストップで提供
野村総合研究所のグループ会社であるブライアリー・アンド・パートナーズ・ジャパンは、ロイヤリティープログラムの企画からその実現のためのオムニチャネル基盤の構築、運用までをワンストップで提供するサービスを開始した。(2016/11/18)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。