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「蓄電池」最新記事一覧

電気自動車:
BMWの電気自動車「i3」が全面改良、走行距離はレンジエクステンダー付で511km
ビー・エム・ダブリューは、電気自動車の「i3」を全面改良し、2016年10月1日から販売を開始する。一充電当たりの走行距離はJC08モードで390km、レンジエクステンダー(発電用エンジン)搭載モデルは満充電かつ燃料タンクが満タンの場合で511kmとなる。車両価格は先代モデルから据え置いた。(2016/9/28)

蓄電・発電機器:
電車も燃料電池で走る時代、ドイツで2018年に運行開始
フランスの鉄道供給会社が世界で初めて燃料電池で走る電車を披露した。車両の屋根に燃料電池を搭載して、水素で発電した電力を蓄電池に充電しながら最長800キロメートルを走行できる。電化していない区間でディーゼル車に代わるエコな電車になる。2018年にドイツで運行を開始する予定だ。(2016/9/28)

動き出す電力システム改革(69):
電気料金に影響する託送料金の見直し、電力の地産地消を促す体系に
2020年度に実施する発送電分離に向けて、送配電ネットワークの費用負担の見直しが始まった。新たに発電事業者にも負担を求める方向だが、送配電ネットワークの負荷が小さい分散型の発電設備などは負担率を低く抑える。懸念点の1つは原子力発電で、送配電の料金を上昇させる可能性がある。(2016/9/21)

蓄電・発電機器:
テスラの蓄電池が米国カリフォルニアで採用、80MWhの蓄電容量で電力網を安定化
総合エネルギー企業としての存在感を高めているEVベンチャーのテスラモーターズは、電力供給会社南カリフォルニアエジソンの変電所向けに、電力網の安定化用途で蓄電池システムを納入する。(2016/9/20)

太陽光:
火星探査の技術を採用、メガソーラー・ローバーは高速で正確
米TerraSmartは大規模太陽光発電所(メガソーラー)の予定地調査や杭打ち作業に利用できる自律車両を開発。2016年10月には出力42メガワットの建設予定地に投入する。作業員の6倍以上の効率で正確に調査できる第2世代機の計画もある。いずれもNASAの火星探査機(ローバー)の技術を用いたという。(2016/9/20)

Looop LP-P49KSG:
分散設置型高圧タイプのパワーコンディショナ、コスト低減と高性能・高信頼を両立
Looopは、分散設置型高圧タイプの49.5kWパワーコンディショナ「LP-P49KSG」を発売した。(2016/9/20)

自然エネルギー:
2020年に市場規模は半減、主要な再生可能エネルギー関連市場の展望
調査会社の富士経済が再生可能エネルギー関連システムの市場調査結果をまとめた。2016年度の市場規模は3兆円を超える見込みだ。一方、太陽光発電市場の縮小などにより、2020年度に市場規模は約半分まで縮小すると予測している。一方、蓄電池などのポストFIT市場を見据えた製品市場は拡大する見込みだ。(2016/9/16)

電力供給サービス:
世界規模で進むエネルギーシフト、化石燃料から再エネ・省エネに投資が拡大
IEAがまとめた2015年の世界全体のエネルギー投資額は前年から8%減の1.8兆ドルだった。石油・ガスの開発投資が25%も減少する一方で、再生可能エネルギーと省エネルギーに加えて電力ネットワークに対する投資額が増加した。CO2削減に向けてエネルギーシフトが全世界で加速していく。(2016/9/16)

パナソニック AIS PhotoICカプラ:
産業機器、エネルギー管理機器などに最適な転送レート50Mビット/秒のフォトカプラ
パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社は、転送レート50Mビット/秒のフォトカプラ「PhotoICカプラ」を発表した。(2016/9/16)

バイオマス・ジャパン BJエルソル:
太陽の動きにあわせて太陽光パネルが動くソーラーシステム
バイオマス・ジャパンは、太陽光追尾型のソーラーシステム「BJエルソル」を販売する。(2016/9/15)

自然エネルギー:
トヨタ本社工場の新設棟、水素と再生可能エネルギーでCO2ゼロへ
2050年までに工場のCO2排出量をゼロする目標を掲げているトヨタ。これに向けて新たに建設した愛知県の本社工場内のエネルギー管理棟に、純水素燃料電池を導入した。太陽光発電や「プリウス」の使用済みバッテリーなども組み合わせたエネルギーマネジメントシステムを構築し、建物のCO2排出量ゼロを目指す。(2016/9/14)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーをIoTで管理、MOVIMASとオムロンが協業
分散電源の導入が広がる中で、これらをITやIoTで最適に制御・管理するサービスも増えてきた。MOVIMASとオムロンはIoTを活用した再生可能エネルギーの遠隔監視システムと、蓄電制御システムを利用したエネルギー管理システムの提供を開始する。(2016/9/12)

蓄電・発電機器:
蓄電池システムをクラウドで統合管理、VPPのプラットフォームへ
エリーパワーは、可搬型蓄電システムの新製品を発売するとともに、新たに蓄電池の設定変更などを簡単にクラウド経由で行える新サービス「ELIIY CLOUD」を開始した。(2016/9/12)

電力供給サービス:
ワタミが「仮想発電所」を構築、宅配営業所に蓄電池導入
日本国内で「仮想発電所」を構築する実証試験が相次いで始まっている。このほど外食大手のワタミの子会社であるワタミファーム&エナジーも実証を開始した。同社の営業所に蓄電池を設置し、遠隔制御により需給調整などに活用する。(2016/9/12)

パナソニック AIS PhotoICカプラ:
転送レート50Mビット/秒を実現したフォトカプラ
パナソニック AISは、転送レート50Mビット/秒のフォトカプラ「PhotoICカプラ」を発表した。耐ノイズ性能に優れ、高温下でも動作可能なため、産業機器の高速通信に活用できる。(2016/9/9)

電力供給サービス:
ネガワット取引でデマンドレスポンスが拡大、市場規模は20倍以上に
需要家が節電した電力を事業者が買い取り、その電力を他の需要家に供給するネガワット取引。節電した電力を売買できるというこの新しい市場の設立に向けて、制度設計が進んでいる。それに伴い注目されているのがインセンティブの付与などと引き換えに、需要家側が電力の使用を抑制する「デマンドレスポンス」だ。調査会社の富士経済は、デマンドレスポンスの関連サービス市場の展望をまとめた。(2016/9/9)

新栄電子計測器/オムロン DC Fault Tester:
太陽光発電の点検・保守で使われる計測器の4つの機能を1台に集約したPV用直流安全検査装置
新栄電子計測器とオムロンは、太陽光発電システムの点検・保守業務における作業効率の軽減・改善などに貢献するPV用直流安全検査装置「DC Fault Tester」を発表した。(2016/9/9)

自然エネルギー:
「水路で発電」を低コストに、3人で設置できるマイクロ水車
日本の各地に広がる用水路。規模は小さいものの、その水流を活用して発電する取り組みが広がっている。NTNは農業・工業用水路に設置しやすい、プロペラ式の小水力発電機を開発した。このほど福島県須賀川市の「新安積疎水」での実証を終え、2016年12月から販売を開始する予定だ。(2016/9/8)

エアロセンス:
ドローンを活用した風力発電所のブレード点検サービス
エアロセンスは、同社ドローンを利用した風力発電所のブレード点検サービスを開始したと発表した。(2016/9/5)

和田憲一郎の電動化新時代!(22):
ようやく見えてきた、車載ソーラーパネル採用の兆し
これまで自動車メーカーは、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)にソーラーパネルの搭載を検討してきたが、なかなか実現できなかった。その主な理由は、太陽光発電による実走行距離が短く、費用対効果の面からも採用が困難だったからである。また技術的にも課題があった。しかし、ここにきて採用に向けた兆しが見えてきた。(2016/9/5)

法制度・規制:
エネルギー関連の概算要求は9140億円、省エネの加速や再エネ・水素の普及に
経済産業省は2017年度のエネルギー関連予算の概算要求をまとめた。総額は9140億円で、2016年度の予算と比べて9%増やした。工場や住宅などの省エネ投資を促進する補助金に1140億円を割り当てたほか、再生可能エネルギーや水素・燃料電池の普及事業に1336億円を投入する方針だ。(2016/9/2)

PR:インダストリアルIoTの実現に必要なもの、それはプラットフォームとエコシステムだ
センサーや通信、機械学習。さまざまな要素が相互に絡みあう産業用IoT(IIoT)を実現するには、多数の企業が業界を超えて協力しなければならない。テスト・計測・制御ソリューションを提供するナショナルインスツルメンツ(NI)が自社のテクニカルカンファレンス「NIWeek 2016」でIIoTの実現に必要なものとして強調したのは、プラットフォームとエコシステムであった。NIの取り組みとはどういったものか。「NIWeek 2016」から、IIoTに関連する予知保全とTSNの事例を紹介する。(2016/9/1)

清原工業団地エネルギーセンター(仮称):
キヤノンら3社、「電気+熱」で複数工場をまとめて省エネ
栃木県宇都宮市に東京ガスエンジニアリングソリューションズが「清原工業団地エネルギーセンター(仮称)」を建設する。ガスコージェネと蒸気ボイラーで、都市ガスから作った電力と熱を、カルビー、キヤノン、久光製薬の工場にEMSで最適に供給して省エネを図る。内陸型工業団地で異業種かつ複数事業所向けに電力と熱を合わせて供給するのは国内初の事例になるという。(2016/8/31)

スマートシティ:
逆潮流で電気をシェア、住宅蓄電池を統合して街を仮想発電所に
積水化学は茨城県つくば市の「スマートハイムシティ研究学園」でバーチャルパワープラント(VPP)を構築する実証試験を行う。太陽光発電設備を備えた20棟の住宅の蓄電池を統合制御し、街全体で電力を効率的に利用する。蓄電池から既存電力網に逆潮流を行い、その影響度なども検証していく。(2016/8/31)

IoT社会の電源システムにも大きなインパクト:
「水」ベースのリチウムイオン伝導性液体を発見
東京大学らの研究グループは、水をベースとしたリチウムイオン伝導性液体「常温溶融水和物(ハイドレートメルト)」を発見した。安全かつ安価な新型蓄電池の開発が可能となる。(2016/8/31)

蓄電・発電機器:
水で作れる電解液を新発見、リチウムイオン電池を安く安全に
東京大学の研究グループが、新しいリチウムイオン電池の電解液として利用できる「常温溶融水和物(ハイドレートメルト)」を発見した。無毒な水をベースとした電解液で、リチウムイオン電池の安全性向上や価格低減に貢献できる可能性があるという。(2016/8/30)

DENCHA:
電化していない区間を蓄電池だけで走る電車、JR九州が10月に運行開始
JR九州は環境対策の一環で、蓄電池だけで走行できる電車の営業運転を10月に開始する。蓄電池に充電した電力とブレーキ時の回生エネルギーを使って、約10kmの非電化区間を2両編成で運行する。(2016/8/30)

自然エネルギー:
島根県の再生可能エネルギー比率が25.5%に、バイオマスで雇用も増加
2030年度に県内の電力消費量の約30%を再生可能エネルギーでまかなう目標を立てている島根県。目標に向け着実に導入量が進んでいる。2015年度末時点におけるの再生可能エネルギーの導入量は前年度より20%増加して13.1億kWhとなった。現時点で県内電力消費量のうち約25.5%を再生可能エネルギーで発電している計算になる。(2016/8/29)

電池を積層構造化して実現:
−30℃でも駆動する全固体Li電池の試作に成功
オハラは2016年8月、酸化物系材料を用いた全固体リチウムイオン(Li)電池において、−30℃の低温化においても駆動する電池の試作、実証に成功したと発表した。現在、小型電子機器に搭載されている、電解液を用いたリチウムイオン電池との置き換えが期待できるという。(2016/8/29)

スマートシティ:
藤沢市の「100年続く街」、健康福祉新施設オープンで開発率50%へ
神奈川県藤沢市のスマートシティ「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン」は、新たな施設として、健康・福祉・教育に関する多機能複合型拠点「Wellness SQUARE」を2016年9月にオープンする。これによりFujisawa サスティナブル・スマートタウンの開発率は当初計画に対し約50%に達し、計画通りの「街づくり」が進んでいるという。(2016/8/26)

蓄電・発電機器:
マイナス30度で動く全固体リチウムオン電池、実用へ
オハラはマイナス30度でも駆動できる全固体リチウムイオン電池の開発に成功した。一般的な小型電子機器で使用される液式リチウムイオン電池は低温環境での駆動が難しい。オハラはこうした電解液を用いた既存電池に置き換わるものとして、2019年に電池部材としての採用を目指す計画だ。(2016/8/26)

蓄電・発電機器:
電化していない区間を蓄電池だけで走る電車、JR九州が10月に運行開始
全国各地の電化していない鉄道の路線では、石油を燃料にディーゼル車が走っている。JR九州は環境対策の一環で、蓄電池だけで走行できる電車の営業運転を10月に開始する。蓄電池に充電した電力とブレーキ時の回生エネルギーを使って、約10キロメートルの非電化区間を2両編成で運行する。(2016/8/26)

espot:
「電気貸して」をビジネスに、認証型の電源サービス
「外出先充電サービス」の成立を目指し、東京電力エナジーパートナーら3社が公衆電源サービス「espot」の実証実験を開始した。(2016/8/25)

架線がなくても電池で走る“次世代電車”「DENCHA」、JR九州が運行 10月から
線路上に架線がなくても蓄電池で走る「DENCHA」をJR九州が10月から運行。架線がある区間では走りながら充電する。(2016/8/24)

自然エネルギー:
蓄電池と太陽光発電で電力を安く使う、ベンチャー2社がシステム実用化へ
太陽光発電の分野で新技術の開発を進めるベンチャー企業2社が国の支援を受けて実用化プロジェクトに取り組む。太陽光発電の余剰電力と夜間の商用電力を蓄電池に充電しながら電気料金を大幅に削減する手法を開発する。独自の制御手法を組み込んだ蓄電池システムを2017年に販売する計画だ。(2016/8/24)

自然エネルギー:
日本で4番目に広い町に、蓄電池を備えたメガソーラー
北海道の太平洋沿岸に広がるゴルフ場の跡地で巨大なメガソーラーの建設プロジェクトが始まった。2017年11月に運転を開始して年間に6300世帯分の電力を供給する計画だ。蓄電池を導入して電力の安定供給を図るほか、地形に合わせて太陽光パネルを設置できるように3次元対応の架台を採用する。(2016/8/23)

太陽光:
ソニー損保、太陽光発電所を千葉県の幼稚園に寄贈
ソニー損害保険は、再生可能エネルギーの普及活動や環境教育を行うNPO法人そらべあ基金(東京都港区)の「そらべあスマイルプロジェクト」 を通じて、千葉県流山市の流山市幼児教育支援センター附属幼稚園に太陽光発電設備「そらべあ発電所」を寄贈する。(2016/8/22)

太陽光:
人工知能でエネルギー管理も、電力需要と発電量をリアルタイムに予測
エネルギー管理の分野でも人工知能の技術を取り入れる研究開発プロジェクトが始まる。太陽光などの発電量と家庭や企業の電力需要を人工知能でリアルタイムに予測する試みだ。発電量と需要を的確に予測できると、小売電気事業者は卸売市場から電力を調達しやすくなる。(2016/8/16)

エネルギー管理:
蓄電池制御によるネガワット取引の実証を開始、埼玉県東松山市で
NTTファシリティーズは、埼玉県東松山市の公共施設などに設置した蓄電池を高度に制御するネガワット取引のサービス実証事業を開始した。(2016/8/10)

電気料金の新プラン検証シリーズ(36):
地産地消を掲げる「湘南のでんき」、約5割を神奈川県の再生可能エネルギーで
エナリスとサッカーJ1所属の湘南ベルマーレが設立した湘南電力が、2016年10月1日から家庭向けの電力供給を開始する。湘南電力は神奈川県内の「エネルギーの地産地消」を事業テーマに掲げており、電源構成の約5割を県内の再生可能エネルギーとする。さらに収益の1%を地域事業に還元し、その使い道をユーザー側で選べるようにするなど、独自の地産地消モデルを構築した。(2016/8/9)

FAニュース:
DC1500V以下のスマート中低圧直流配電システム事業を展開
三菱電機は、DC1500V以下のスマート中低圧直流配電システム「D-SMiree(ディースマイリー)」の事業展開を開始する。データセンター、ビル、工場、駅などの省エネ化とともに、信頼性と経済性を両立する配電システムを提供する。(2016/8/9)

三菱電機 Sシリーズ:
約35%の省エネを実現した新型エスカレーター、回生電力の有効利用も
三菱電機は、インバーターの標準搭載や照明のLED化などで約35%の省エネを実現した新型エスカレーター「Sシリーズ」の販売開始を発表した。(2016/8/9)

エネルギー管理:
電力の未来を変える「リソースアグリゲータ」、分散するエネルギーを余らせない
太陽光発電が急速に広がり、季節や時間帯によっては電力が大量に余る状況になりつつある。地域に分散する電力源を情報通信ネットワークで制御しながら、小売電気事業者が必要とする電力をタイムリーに供給する。そうした役割を担う「リソースアグリゲータ」の実証プロジェクトが始まった。(2016/8/5)

エネルギー管理:
出力抑制が頻発した離島、「仮想発電所」で太陽光の発電損失を回避
SBエナジーは経済産業省の「バーチャルパワープラント構築事業」の一環として、長崎県の壱岐島で再生可能エネルギー電源や蓄電池を統合制御する「仮想発電所」の構築実証を実施する。出力制御指令が発令された場合を想定し、複数の蓄電池を統合制御して電力供先を生み出すことで、発電事業者の発電機会の損失を回避する。(2016/8/4)

太陽光:
ついにテスラが太陽光発電メーカーへ、創エネから蓄エネまで一貫提供
EVベンチャーであるテスラモーターズは、2016年6月から買収提案を進めていた米国の太陽光発電ベンチャーであるソーラーシティを買収することで合意。従来展開してきた蓄エネだけでなく、ソーラーを自社で扱うことで創エネメーカーとしての顔も持つようになる。(2016/8/3)

省エネビル:
ビルの省エネに効く「直流配電」、三菱電機が本格展開
ビル設備に関する機器の多くは直流電力で稼働している。しかし配電システムが交流のため、実際に電力が使われるまでには交流から直流への変換を行っている場合が多く、電力損失が発生している。三菱電機はこうした変換の回数を減らし、ビルの省エネを図れるスマート中低圧直流配電システム事業を本格的に展開する。(2016/8/2)

エネルギー列島2016年版(15)山梨:
農山村に水力発電を展開、太陽光と2本柱で自給率70%を目指す
山梨県では豊富な水量と日射量を生かして水力発電と太陽光発電の電力が増えている。2030年に電力の自給率を70%まで高める計画で、小水力発電の導入にも積極的に取り組む。超電導方式の蓄電システムや純水素型の燃料電池を再生可能エネルギーと組み合わせて電力の地産地消を拡大していく。(2016/8/2)

エネルギー管理:
電力網を進化させる「仮想発電所」、関西電力など14社が実証開始
関西電力など14社は、関西地域で仮想発電所の構築に向けた実証を開始した。家庭用から産業用まで、さまざまなエネルギー機器を統合管理できるシステムを構築し、検証を行っていく。(2016/8/1)

自然エネルギー:
鉛電池で出力変動を吸収、風力発電を安定運用
秋田県能代市の地元企業が出資して設立した風の松原自然エネルギーは、出力3万9100kWの風力発電所の建設を進めている。日立化成はこの発電所に鉛蓄電池を納入した。風況の変化による発電の出力変動を吸収して電力の安定化に貢献する。(2016/8/1)

エネルギー列島2016年版(14)神奈川:
水素エネルギーが港のCO2を減らす、国内最大の木質バイオマス発電所も稼働
神奈川県の港を中心に水素エネルギーを地産地消する動きが広がってきた。風力発電の電力からCO2フリーの水素を作って燃料電池フォークリフトに供給するプロジェクトが始まる。鉄道の駅でもCO2フリーの水素を製造する計画が進む。バイオマス発電や太陽光発電でも新たな取り組みが活発だ。(2016/7/26)



7月6日に米国等で、遅れて22日に日本でも配信を開始したスマホ向け位置情報ゲーム。街でスマホを持つ人がすべてポケモンGOプレイヤーに見えてしまうくらいの大ブームとなっているが、この盛り上がりがどれだけ継続するのか、この次に来る動きにも注目したい。

Oculus Riftに続く形で各社から次々と発表されたVRゴーグル。まだマニア向けという印象だが、ゲーム用途を中心に実用段階に進んでおり、決定打になるようなコンテンツが出てくれば、一気に普及が進む可能性もある。

ソフトバンクが買収を発表した半導体企業。既にスマホ市場では圧倒的なリーダーだが、今後IoTの時代が到来することで、ネットにつながるデバイスが爆発的に増加することが予測されており、そこでもスマホ同様のシェアを押さえられるのなら、確かにその成長性には期待が持てる。