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「蓄電池」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
電力安定化の決め手か、米国最大規模のレドックスフロー型蓄電システムを実証
住友電気工業グループは、米国で大規模蓄電池システム技術として注目を集めるレドックスフロー電池の実証を行う。(2016/5/31)

太陽光:
太陽電池モジュール出荷がついに減少、パネルメーカーの生存競争が激化
太陽電池モジュールの出荷がついに2015年度は減少に転じた。苦境に立つ太陽電池メーカーはこれらの状況に対し、どのような戦略を取るのか。太陽電池メーカー各社の2015年度の動向と2016年度の取り組みについてまとめた。(2016/5/31)

停電時の運転時間を2倍以上に延長:
ドコモ、「グリーン基地局」の電力制御に成功 天気予報と連動し
NTTドコモは、太陽光発電による電気をリチウムイオン電池に蓄え停電時などに使う「グリーン基地局」について、天気予報に基づいて利用電力を制御する技術の実証実験に成功した。国内の通信事業者として初めてという。(2016/5/30)

三菱電機 DIAPLANET TOWNEMS:
IoT技術で街の省エネと快適な暮らしを実現するEMSサービス
三菱電機は、IoT技術とクラウド基盤を活用し、接続された機器の省エネ化や快適な暮らしをサポートするEMSサービス「DIAPLANET TOWNEMS」の販売を2016年6月に開始すると発表した。(2016/5/30)

省エネ機器:
蓄電池連携“停電対応”冷蔵庫を発売する、シャープの勝算
鴻海精密工業の出資を受け経営再建を進めるシャープだが、再建に向け苦しんでいるのがエネルギー関連事業である。新たに同社は同事業の一端を担う製品として停電時の長時間運転が可能な蓄電池連携冷蔵庫を発表した。(2016/5/27)

人とくるまのテクノロジー展2016:
日産「リーフ」に容量60kWhモデル!? 走行距離544kmを達成
日産自動車は、「人とくるまのテクノロジー展2016」において、現行の電気自動車「リーフ」と比べて容量が倍増の60kWhにしたリチウムイオン電池パックを参考出品した。走行距離は現行リーフの倍増とまでは行かないものの、544kmまで走った実績があるという。(2016/5/27)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが躍進、電力貯蔵向け蓄電池市場は2025年に5.7倍へ
再生可能エネルギーの普及やそれに伴う系統安定化、エネルギーのさらなる効率活用ニーズなどの高まりを背景に需要が増大している蓄電池。富士経済が発表した電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果によると、2025年には2015年比で約5.7倍の7423億円にまで拡大する見込みだ。(2016/5/27)

ソニー LSPX−103E26:
明るさ1.4倍で音質も向上、LED電球スピーカーに新製品
ソニーは、従来品よりも機能や性能を大きく向上させたLED電球スピーカーの新製品「LSPX−103E26」を2016年5月21日に発売。(2016/5/27)

停電してもココだけは! シャープから蓄電池連携の「停電モード」付き冷蔵庫
蓄電池と連携し、エリア限定冷却で長期の停電に備える冷蔵庫が登場。地震発生時には揺れを感知して冷蔵室のドアを自動的にロックする「対震ロック」機能も搭載。(2016/5/26)

製造マネジメントニュース:
「シャープの太陽光事業の競争力強化にまい進」、鴻海の郭会長が明言
シャープは、同社を傘下に収める鴻海科技集団総裁の郭台銘氏と副総裁の戴正呉氏による「大切なお客様と取引先の皆様へ」と題したメッセージを公開した。同メッセージでは、エネルギーソリューション事業のリストラや人員削減に関する報道を否定。「シャープの太陽光事業の競争力強化にまい進する」と言明した。(2016/5/26)

蓄電・発電機器:
鴻海がシャープのエネルギー事業再建を明言、最初の一手は住宅向け
鴻海グループによる買収が決まったシャープ。今後の各事業の動きに注目が集まるが、鴻海グループはシャープのエネルギーソリューション事業を「再建する」と正式に宣言した。シャープは同時に住宅向け太陽光パネルの新製品を発表。業界トップクラスをうたうモジュール効率19.6%の製品だ。再建に向けた第一歩として、住宅向け太陽光市場の開拓を目指す。(2016/5/26)

CSS Yield Vision:
太陽光発電所の発電性能を自動診断するサービス
CSSは、太陽光発電所の発電性能を自動診断するサービス「Yield Vision」の提供を開始した。(2016/5/26)

「スマート契約」で電気代はスマートになるの?――東電に聞いてきた
東京電力をはじめ、ソフトバンクなど販売代理店の電力プランにも導入された「スマート契約」。一体、従来の契約と何が違うのか。担当者に詳しい話を聞いた。(2016/5/24)

省エネ機器:
「グローバル環境先進企業」を目指す三菱電機、総合電機の幅を生かし開発加速
三菱電機は、家庭から宇宙までの幅広い製品分野を持つ強みを生かし、事業部や製品を横断したソリューションを提案することで、エネルギー産業において差別化につなげていく方針だ。(2016/5/24)

ホンダ スマート水素ステーション:
独自開発の高圧水電解システムを採用した小型水素ステーションを稼働
ホンダは独自開発の高圧水電解システム「Power Creator」を採用した小型水素ステーションを青山本社ビルに設置し、稼働を開始した。(2016/5/24)

アンカー、AC出力にも対応した大容量ポータブル蓄電池「Anker PowerHouse」を熊本被災地に無償提供
アンカー・ジャパンは、災害時の蓄電池としても利用可能なポータブル電源「Anker PowerHouse」を熊本地震被災地への災害用備品として無償提供すると発表した。(2016/5/23)

東芝 H2One:
自立型水素エネルギー供給システムに車載モデル登場
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表。4トントラック2台で構成され、水素製造装置、水素貯蔵タンク、蓄電池、純水素燃料電池を搭載する。(2016/5/20)

電気自動車:
2030年に走行距離500kmの電気自動車を、NEDOが180億円の新規事業をスタート
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、走行距離500kmの電気自動車を実現可能な車載用蓄電池の開発に着手する。2030年をめどに、リチウムイオン電池よりも高いエネルギー密度500Wh/kgを実現可能な“革新型”蓄電池を自動車に採用できるようにする。自動車メーカーや電池メーカーが実用化に取り組める段階まで電池セルの仕様を明確にする。(2016/5/19)

電気自動車:
EV普及の起爆剤、性能5倍のブレークスルー蓄電池が試作段階へ
NEDOは2016年度からリチウムイオン電池に代わる革新型蓄電池の開発に向けた新プロジェクトに着手する2030年にガソリン並みの走行性能を実現する普及価格帯電気自動車の実現を目標に、2020年度中までに容量5Ah級の新型蓄電池の試作と検証を行う計画だ。(2016/5/19)

エネルギー市場最前線:
電気の埋蔵金「需給調整技術」、導入のカギは“レジ係”にあり
京セラが取り組む「自動デマンドレスポンス」への取り組みが着実な成果を残している。ネガワット取引実現などの実証事業に参加。特に食品スーパーをベースとした試験で大きな成果を出している。しかし、その裏には地道な取り組みがあった。京セラ 東京事務所 研究開発本部 ソフトウェアラボ システム研究部責任者の草野吉雅氏に話を聞いた。(2016/5/19)

2020年度までに試作、2030年大衆車に搭載へ:
NEDO、容量5Ah級の革新型蓄電池の実用化に着手
NEDOは2016年5月18日、リチウムイオン電池に代わる革新型蓄電池に関する新たな開発プロジェクトを開始したと発表した。2030年にガソリン並みの走行性能を実現する普及価格帯電気自動車を実現するため、産学と連携し、2020年度中までに容量5Ah級の新型蓄電池を試作、検証するという。(2016/5/18)

蓄電・発電機器:
日産が家庭用蓄電池を発表、躍進するテスラとEV以外でも競合に
日産自動車が新たなエネルギー事業分野への取り組みを発表した。同社の電気自動車で使用したバッテリーを活用した家庭用蓄電池を欧州地域で販売する。さらにイタリアの企業と共同で電気自動車と電力網の接続実証にも取り組む計画だ。(2016/5/18)

蓄電・発電機器:
電気容量が2倍に、全固体リチウムイオン電池の新しい負極材料を開発
東北大学の研究グループは2016年5月14日、全固体リチウムイオン電池用負電極材料として、黒鉛電極の2倍以上の電気容量を実現する新材料を開発したと発表した。(2016/5/17)

HTM-Japan こむぎっちカーポート:
駐車スペースを有効活用、太陽光パネル搭載ソーラーカーポート
太陽光発電システムの設置・施工を行うプランのグループ会社であるHTM-Japanは、太陽光パネルを搭載したソーラーカーポート「こむぎっちカーポート」を発売した。(2016/5/16)

PCIM Europe 2016:
インフィニオン初のSiC MOSFETを披露、量産は2017年
Infineon Technologiesは、ドイツで開催中のパワー半導体の展示会「PCIM Europe 2016」(2016年5月10〜12日、ニュルンベルク)で、耐圧1200VのSiC MOSFETなどを展示した。(2016/5/11)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーで新たな補助金、発電と熱利用に最高3億円
政府は再生可能エネルギーによる発電設備や熱利用設備を全国に広めるため新しい補助金制度を開始した。固定価格買取制度を適用しないことが条件で、導入費用の3分の1から3分の2を補助する。太陽光からバイオマスまでの5種類に加えて、地中熱や雪氷熱を利用する設備も対象になる。(2016/5/9)

電力供給サービス:
仮想発電所により需給変動を抑制する実証、九州で開始
九州電力はこのほど国の「バーチャルパワープラント構築実証事業費補助金(大型蓄電システムによる需給バランス改善実証事業)」の交付決定通知を受けた。これに伴い2016年度、国の補助事業として各種の実証事業を実施する。(2016/5/9)

電力供給サービス:
太陽光発電の出力制御が頻繁に発生、種子島で早くも今年10回目
九州電力は4月29日に鹿児島県の種子島で、今年10回目になる太陽光発電の出力制御を実施した。島内の需要が小さくなる日に太陽光発電の供給力が過剰になることを回避するための措置だ。実際に出力制御が必要な状況は発生しているものの、需要と供給力の想定方法などに課題が残る。(2016/5/6)

日本気象協会 SYNFOS-solar:
最大72時間先までの日射量を全国1km単位で予測できるサービス
日本気象協会は、最大72時間先まで30分ごとの日射量を全国1kmメッシュで予測できる日射量予測サービス「SYNFOS-solar 1kmメッシュ」の提供を開始した。(2016/5/6)

スマートシティ:
「ネット・ゼロ・エネルギー」の街が誕生、3つの電池で実現
大和ハウス工業が富山県富山市の小学校跡地を活用し、一次エネルギー消費量が差し引きゼロになる「ネット・ゼロ・エネルギー・タウン」の開発に着手する。分譲住宅全戸に太陽光発電システムと蓄電池、家庭用燃料電池を設置し、HEMSも導入する。2017年後半に完成する予定だ。(2016/5/2)

東芝 H2One:
“港のスマート化”に向けて導入した自立型水素エネルギー供給システムが稼働
東芝が横浜市港湾局の「横浜港流通センター」に導入した自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が運転を開始した。(2016/5/2)

蓄電・発電機器:
災害時に水素とお湯をクルマで運べる、東芝「H2One」に車載モデル
東芝は自立型水素エネルギー供給システム「H2One」の「車載モデル」を発表した。従来の定置型タイプからさらに小型化を図った。災害時などに必要な場所に対して電気や湯を供給できるを電源車として活用できる。(2016/4/28)

IT活用:
三菱重工の相模原製作所、日立の統合EMSでエネルギーコストを5%削減
日立製作所が三菱重工相模原製作所(神奈川県相模原市)に導入したエネルギー・設備情報を一元管理する統合マネジメントサービス「EMilia」がこのほど本格稼働した。EMilia導入により世界トップクラスの性能をもつ三菱重工製ガスコージェネレーションシステムの運転を最適化するとともに、その性能を最大限引き出すことで相模原製作所のエネルギーコストを5%削減できる見込みだ。(2016/4/27)

エネルギー列島2016年版(4)宮城:
バイオマス発電がリアス式の海岸へ、太陽光や潮流も地域の電力源に
宮城県では震災の影響でバイオマスの利用量が一時的に減ったが、再び新しいプロジェクトで盛り返してきた。森林資源や生ごみを使って電力を作りながら、農業や漁業と連携した循環型のシステムを構築する。広大な空き地にはメガソーラーが立ち上がり、海では潮流発電の実証にも取り組む。(2016/4/26)

蓄電・発電機器:
九州のメガソーラーに大型蓄電池を併設、電力需給の安定化に寄与
NECは2016年3月31日、再生可能エネルギー関連事業を手掛けるコロン(鹿児島市)が設置するメガソーラーに出力500kW、容量1.2MWhの大型蓄電システムを納入したと発表した。日照条件により発電量が変動するメガソーラーで、系統電力網の受入可能な電力量を上回る発電をした場合に、蓄電システムに充電することで、系統電力の需給調整や安定化に活用する。(2016/4/25)

自然エネルギー:
太陽光発電による世界一周プロジェクト再開、ハワイから米国西海岸へ飛行中
蓄電池の故障などで9カ月間にわたって休止していた「Solar Impulse 2」の世界一周飛行計画が再び動き出した。現地時間の4月21日(木)午後4時15分に米国ハワイ州のオアフ島を離陸して、西海岸のカリフォルニア州まで太陽光発電だけで飛び続ける。飛行時間は62時間を予定している。(2016/4/22)

法制度・規制:
国が打ち出す2つのエネルギー戦略、2030年と2050年の長期目標実現へ
経済産業省と内閣府がエネルギー分野の長期戦略を相次いで発表した。経済産業省は省エネの推進と再エネの拡大を中心に2030年のエネルギーミックスを実現するための施策をまとめた。内閣府は2050年までに温室効果ガスを大幅に削減する革新的なエネルギー関連技術の研究開発を推進する。(2016/4/25)

蓄電・発電機器:
荷を積んでいる間にワイヤレス給電、24時間止めずに動ける無人搬送機
ダイヘンは「TECHNO-FRONTIER(テクノフロンティア)2016」(2016年4月20〜22日、幕張メッセ)において、磁界共鳴方式を採用したワイヤレス給電システム「D-Broad」を搭載した無人搬送台車(AGV)を紹介した。(2016/4/21)

蓄電・発電機器:
室内を走る蓄電池、太陽光から直流充電できて家電も動く
エリーパワーは室内用可搬型蓄電システムの新製品「POWER YIILE 3(パワーイレ・スリー)」を開発した。電池容量2.5kWhのリチウムイオン電池で、先代製品より小型しながらも総合効率を40%改善している。オフィスや自治体でのBCP対策の他、家庭でのピークシフト対策や非常用電源として活用できる。太陽光発電設備からの直流電力もそのまま充電できる。(2016/4/19)

積水ハウス、初の街区を越えた電力供給 宮城県東松島市スマート防災エコタウン
東日本大震災で大きな津波被害を受けた宮城県東松島市。積水ハウスが設計・施工を手がけた災害公営住宅で、本格的な“エネルギーの地産地消”に向けた取り組みが5月から始まる。(2016/4/18)

蓄電・発電機器:
住宅太陽光の直流電力をそのまま充電、ハイブリッド型の新型蓄電池
東芝ライテックは定置式家庭用蓄電システム「eneGoon(エネグーン)」の新モデルとして、太陽光発電と直流連携できる複合型パワーコンディショナ採用の「ハイブリッド5.0kwh」タイプを2016年7月に発売する。価格は税別265万3000円だ。(2016/4/18)

エネルギー管理:
ゼロ・エネルギー・ビルを全国へ、総額40億円で補助金
2030年までに新築のビルの平均で「ゼロ・エネルギー」を実現する目標に向けて、政府は2016年度の補助金の公募を開始した。ビル全体のエネルギー消費量を基準値から50%以上削減することを条件に、全国8つの地域に分けて新築・既築・増改築の建築物から補助金の交付先を選ぶ。(2016/4/14)

エネルギー列島2016年版(2)青森:
風力発電の導入量が全国1位、日本最大のメガソーラーも動き出す
青森県ではエネルギーの自給率と利用効率を高めて化石燃料の依存率を引き下げる「トリプル50」を推進中だ。風力と太陽光を中心に再生可能エネルギーの発電量を2030年度までに5倍に増やす。巨大な風力発電所とメガソーラーが運転を開始して、電力から水素を製造するプロジェクトも始まる。(2016/4/12)

テキサス・インスツルメンツ LM5140-Q1:
スイッチング周波数2.2MHz、2チャンネル内蔵の同期整流降圧型コンバーター
日本テキサス・インスツルメンツは、スイッチング周波数2.2MHz、2チャンネル内蔵の同期整流降圧型コンバーター「LM5140-Q1」を発表。車載インフォテインメントやハイエンドのクラスタ電源システムなど、高電圧動作DC-DC降圧アプリケーションにおいて、EMIや高い周波数のノイズを大幅に低減する。(2016/4/12)

東京ガス、大阪ガス、東邦ガス ジェネライト:
総合効率88%、屋内設置も可能な小型ガスコージェネレーションシステム
東京ガス、大阪ガス、東邦ガスの都市ガス事業者3社は、ヤンマーエネルギーシステムと共同で小型ガスコージェネレーションシステム「ジェネライト」の新製品を開発。(2016/4/12)

「ECHONET Lite」の基礎技術と認証プロセス:
いまさら聞けない「ECHONET Lite」とその認証プロセス
HEMSコントローラーとスマート電力量メーター、家電機器間の通信として採用が進んでいる、最近話題のスマートハウス用通信プロトコル「ECHONET Lite」をどれだけご存じだろうか。ECHONET Liteの基礎技術と認証プロセスについて解説する。(2016/4/7)

パナソニック アビオニクス CSS:
ボーイング新型旅客機「B777X」のキャビンサービスシステムに採用
パナソニック アビオニクスの「キャビンサービスシステム(CSS)」がボーイングの新型旅客機「B777X」型機に採用された。(2016/4/6)

蓄電・発電機器:
「蓄電池連携家電」を強化するシャープ、ZEH提案を中心に
シャープはZEHを軸とした家庭向けのエネルギー関連ソリューションを強化。「蓄電池連携家電」シリーズなどに加えて、新たにコンパクトで設置が簡単なクラウド蓄電池の新製品を投入し、蓄電池導入のハードルを下げる方針だ。(2016/4/5)

自然エネルギー:
再生可能エネルギーの出力変動を水素で解決、東北電力が研究開始
東北電力は、水素製造技術を活用した再生可能エネルギーの出力変動対策に関する研究を開始する。2016年4月から研究システムの詳細設計をスタートし、機器を据え付けた後、2017年3月から水素製造などの研究を開始する。(2016/4/5)

新しい「出稼ぎ」の形:
PR:北の大地で自給自足生活を目指すプログラマーが選んだ働き方とは?
都会の喧騒(けんそう)から脱出し、大自然に囲まれて、自ら家を建て、田畑を耕す、自給自足の生活をしてみたい――そんな希望をかなえる働き方とは。(2016/4/5)



7月29日で無料アップグレード期間が終了する、Microsoftの最新OS。とんでもないレベルで普及している自社の基幹製品を無料でアップグレードさせるというビジネス上の決断が、今後の同社の経営にどのような影響をもたらすのか、その行方にも興味が尽きない。

ドイツ政府が中心となって推進する「第四次産業革命」。製造業におけるインターネット活用、スマート化を志向するもので、Internet of Things、Industrial Internetなど名前はさまざまだが、各国で類似のビジョンの実現を目指した動きが活発化している。

資金繰りが差し迫る中、台湾の鴻海精密工業による買収で決着がついた。寂しい話ではあるが、リソースとして鴻海の生産能力・規模を得ることで、特にグローバルで今後どのような巻き返しがあるのか、明るい話題にも期待したい。