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「蓄電池」最新記事一覧

明電舎 EtherCAT採用 制御保護システム:
水力発電所を止めずに更新、EtherCAT採用の制御保護システム
明電舎は産業用の高速フィールドネットワーク(EtherCAT)を活用した中小水力発電用の制御保護システムの新製品を開発した。中部電力と共同開発を進めてきたもので、従来より大幅な小型化を図ったのが特徴だ。これにより既設を稼働させたまま新盤据付工事が行えるなどのメリットがあるという。(2017/1/23)

電気自動車:
電気自動車初、9000kmのダカールラリー完走
スペインACCIONAは、自社開発した4輪駆動の電気自動車「ACCIONA 100% Ecopowered」が、2017年1月に開催されたダカールラリーにおいて完走したと発表した。電気自動車として初の快挙である。厳しい走行環境にも電気自動車が対応できることから、パリ協定実現にも役立つことを示した形だ。(2017/1/20)

自然エネルギー:
地球規模で水素エネルギーに挑む、巨大企業13社が掲げる長期ビジョン
世界の製造業とエネルギー産業をけん引する13社がCO2(二酸化炭素)の削減に向けて、水素エネルギーを推進する「水素協議会」を設立した。日本からトヨタ自動車、本田技研工業、川崎重工業の3社が参画。水素を活用した余剰電力の貯蔵・利用や燃料電池自動車の普及を世界各国で推進する。(2017/1/20)

蓄電・発電機器:
テスラの心臓「ギガファクトリー」が稼働、存在感を増すパナソニック
テスラとパナソニックが建設を進める世界最大規模のリチウムイオン電池工場「ギガファクトリー」がついに稼働を始めた。量産が進めば、テスラのEVや定置型蓄電池の低価格化にお大きく寄与する見込みだ。テスラとパナソニックのエネルギー製品分野での提携は徐々に拡大している。(2017/1/11)

2017年のエネルギートレンド(3):
燃料電池とCO2フリー水素が全国へ、空港にホテルに競馬場にも
日本が世界をリードする水素エネルギーの導入プロジェクトが全国に拡大中だ。太陽光や風力で作った電力からCO2フリーの水素を製造して燃料電池で利用する取り組みをはじめ、家畜のふん尿や下水から水素を製造して地産地消する試みも始まる。水素社会が大都市と農山村の両方に広がっていく。(2017/1/11)

太陽光:
低コストに太陽光の出力変動を緩和、大林組が新型蓄電システムを導入
大林組は太陽光発電システムの出力変動の緩和に活用できる低コスト蓄電池システムを開発した。設備容量の最適化を図ることで、設置コストおよび「固定価格買取制度」(FIT)で定める20年間の買取期間に要する運用コストを抑えた。同社が北海道釧路町に建設を進めている太陽光発電所「釧路メガソーラー」に導入する。(2017/1/11)

太陽光:
太陽光発電の運用保守、低圧向け新ガイドラインが公開
太陽光発電協会(JPEA)と日本電機工業会(JEMA)は2016年12月28日、「太陽光発電システム保守点検ガイドライン」を公開した。2017年4月から施行される改正FIT法などの動きに対応するもので、直流1500V(ボルト)以下の太陽光発電システムを対象とした技術資料となっている。(2017/1/10)

界面抵抗の原因解明へ大きな一歩:
全固体Li二次電池、複合電極の電位分布計測が可能に
物質・材料研究機構の石田暢之氏らの研究チームは、全固体リチウムイオン二次電池の複合正極材料において、充放電前後の電位分布変化をナノスケールで可視化することに成功した。(2017/1/5)

工場ニュース:
パナソニックとテスラ、米国で太陽電池セルモジュールを生産
パナソニックと米国テスラモーターズは、米国ニューヨーク州のバッファロー工場で太陽電池セルとモジュールの生産を開始することを発表した。(2017/1/5)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」2017年新春特別編:
「列車の動力」革新の時代へ
2017年3月ダイヤ改正は新幹線開業などの大きなトピックがない。しかし、今後の鉄道の将来を見据えると「蓄電池電車」の本格導入に注目だ。地方の非電化路線から気動車が消える。大都市の鉄道路線から架線が消える。そんな時代へのステップになるだろう。(2017/1/2)

スマートジャパン 記事ランキング2016:
ついにスタート電力自由化、迫る改正FIT法、水路に見た可能性ーー2016年記事ランキング
早いもので2016年もあとわずか。今年もエネルギー業界ではいろいろな動きがありました。本稿では2016年に掲載したスマートジャパンの記事ランキングとともに、1年間のトピックを簡単に振り返ります。今年もスマートジャパンをご愛読いただきましてありがとうございました。新年もよろしくお願いいたします!(2016/12/28)

蓄電・発電機器:
−30℃で動く「バインド電池」、家庭用から大規模まで
蓄電池には幾つかの弱点がある。そのうちの1つが、低温環境では動作しないこと。CONNEXX SYSTEMSによれば、リチウムイオン蓄電池と鉛蓄電池を内部で並列接続した「バインド式蓄電池システム」が、課題解決への解になり得るという。−30℃でも充電容量の70%を利用できたからだ。(2016/12/27)

超臨界CO2サイクル火力発電システム:
世界初CO2を100%回収できる火力発電、米国で2017年に実証運転
米国テキサス州で建設中の「超臨界CO2サイクル火力発電システム」の実証運転が2017年に始まる。東芝と米国の3社が共同で開発を進めているシステムで、発電時に排出するCO2を循環させて高効率に発電できる世界初の技術を実装する。東芝は中核の発電機の製造を完了して米国に出荷した。(2016/12/26)

蓄電・発電機器:
リチウムを超える「アルミニウム」、トヨタの工夫とは
電気自動車に必要不可欠なリチウムイオン蓄電池。だが、より電池の性能を高めようとしても限界が近い。そこで、実質的なエネルギー量がガソリンに近い金属空気電池に期待がかかっている。トヨタ自動車の研究者が発表したアルミニウム空気電池の研究内容を紹介する。開発ポイントは、不純物の多い安価なアルミニウムを使うことだ。(2016/12/21)

エネルギー列島2016年版(35)山口:
太陽光発電でイチゴを栽培、世界初の竹バイオマス発電にも挑む
ユニークな再生可能エネルギーの導入プロジェクトが山口県に数多くある。イチゴを栽培するハウスではフィルム型の太陽光発電シートで暖房用の電力を供給する。竹を燃料に利用する世界初のバイオマス発電所の建設も進行中だ。ダムの水面下にある施設では小水力発電所が運転を開始した。(2016/12/20)

自然エネルギー:
神話を破壊、111%の電力生むデンマークの風力
風力発電など、再生可能エネルギーに由来する発電所をこれ以上増やすことが難しいという議論がある。系統が不安定化したり、火力発電所の増設が必要になったりするという理由だ。このような主張は正しいのだろうか。風力だけで消費電力の100%以上をまかなったデンマークの事例を紹介する。(2016/12/19)

電力供給サービス:
低炭素社会に向けた日本のエネルギー戦略、どうする石炭火力と再エネの拡大
日本が取り組む温暖化対策では2030年の目標達成だけではなく、2050年以降を見据えたエネルギー戦略の転換が重要だ。CO2排出量の多い石炭火力発電を抑制しながら、コストの低下が進む再生可能エネルギーを飛躍的に拡大させる。政府は2050年に向けた低炭素社会のビジョンを策定する。(2016/12/19)

風力発電事業者向けセカンドオピニオンサービス:
風力発電事業者の悩みを解決、セカンドオピニオンサービス登場
損害保険ジャパン日本興亜とSOMPOリスケアマネジメント、損保ジャパン日本興亜の火災保険に加入している風力発電事業者に対し、運転・メンテナンス中の各種トラブルの際に解決策を提供する「風力発電事業者向けセカンドオピニオンサービス」の提供を開始した。(2016/12/15)

自然エネルギー:
世界のエネルギー革新に、ゲイツ氏や孫氏が1000億円超のファンド創設
クリーンエネルギー分野の技術開発を対象に、世界の有力な投資家が集まって10億ドル超のファンドを創設した。電力・交通・農業・製造業・建築物が排出する温室効果ガスを抑制するための技術開発に投資する。世界20カ国以上の政府とも連携して今後5年間に各国の投資額を倍増させる計画だ。(2016/12/14)

太陽光発電で電力安定供給 積水化学と京セラ、屋内型蓄電システム開発
積水化学が開発した大容量フィルム型リチウムイオン電池の事業化第1弾で、京セラの太陽光発電の電力を効率よく充電できるハイブリッド型パワーコンディショナーと組み合わせてシステム化した。(2016/12/13)

スマートホーム:
エネルギー自給率100%、ZEHを超える「電力不安ゼロ」住宅
積水化学工業はスマートホームの新製品として、エネルギーを100%自給自足できる住宅を2017年1月から発売すると発表した。太陽光発電システム、京セラと共同開発した新型蓄電池、V2Hシステム、電気自動車を組み合わせる住宅だ。停電などの電力不安や、電気料金変動の影響を受けない次世代住宅として、年間100棟の販売を目指す。(2016/12/13)

蓄電・発電機器:
パナソニックの水素戦略、カギは2つの燃料電池
パナソニックは環境展示会「エコプロダクツ 2016」への出展に伴い、同社の水素関連事業について説明。家庭用燃料電池「エネファーム」と開発中の「純水素燃料電池」を基軸に、水素社会の実現に向けた取り組みに注力する。(2016/12/9)

REALPOWER ソレイユ:
消費電力80%削減、水銀ランプを代替するLED照明
水銀ランプやメタルハライドランプのように、高天井に設置して使う照明をLEDに置き換える動きが盛んだ。OPTILED LIGHTINGは、最大163ルーメン/ワットのLED照明を投入。さまざまな設置方法に向く製品をそろえた。(2016/12/8)

電気自動車:
新型「プリウスPHV」のEV走行でポイント付与、トヨタが電力5社と提携
トヨタ自動車が電力会社5社と提携してユニークなサービスを開始する。2016年冬に発売予定の新型「プリウスPHV」のユーザーを対象に、エンジンを利用しないEVモードでの走行距離や自宅での充電量に応じ、電力会社から電気料金に使えるポイントなどの特典がもらえるというサービスだ。ユーザーにEVモードでの走行を増やしてもらうことで、環境負荷の軽減を図る。(2016/12/6)

エネルギー列島2016年版(33)岡山:
晴れの国に太陽光発電所が続々と誕生、ゴルフ場の跡地や池の水上にも
岡山県では降水量が少ない利点を生かして太陽光発電の導入が活発だ。閉鎖したゴルフ場に建設した巨大なメガソーラーや、干拓地に設けた池の水上でも太陽光発電が始まった。水道設備を利用した小水力発電に取り組み、林業や製材業と連携した木質バイオマスの活用も進んでいる。(2016/12/6)

BIM/CAD:
バイオマス発電ができる軽トラ、災害時に電力と温水を供給
芝浦工業大学が災害時などに電気とお湯を供給できるハイブリッド電源車を開発した。スターリングエンジンと太陽光パネル、蓄電池を搭載しており、3kgの木質ペレットを1時間燃焼すると電力と45度の温水を200リットル提供できる。軽自動車サイズで、災害時の利用を想定した。(2016/11/30)

エネルギー列島2016年版(32)島根:
古い水力発電所を再生、太陽光とバイオマスを加えて自給率30%超へ
島根県では運転開始から40年以上を経過した中小水力発電所のリニューアル事業を実施中だ。県営の7カ所の設備を更新して発電量を増やし、固定価格買取制度で売電収入を伸ばす。太陽光発電やバイオマス発電も拡大しながら、再生可能エネルギーによる電力の自給率を2019年度に30%超へ高める。(2016/11/29)

電気自動車:
リチウムイオンの挙動を捕捉、蓄電池の高性能化へトヨタが新手法
トヨタ自動車は、リチウムイオン電池が充放電する際に電解液中を移動するリチウムイオンの挙動を、実際の製品の使用環境・条件でリアルタイムに観察できる手法を開発した。リチウムイオン電池の高性能化に向けた研究開発に寄与するもので、世界初の手法だという。(2016/11/28)

スマートハウス:
CO2を排出しない生活は可能か、既存住宅で実証開始
大阪ガスと積水ハウスは既存住宅をリノベーションし、CO2排出量ゼロとゼロエネルギーの達成を目指す実証実験に着手する。実際に人が居住しながら約2年半に渡って行う実証で、太陽光発電システムや燃料電池、空調制御を活用し、省エネと快適性の両立が可能化どうかを検証していく。(2016/11/28)

協和コンサルタンツ 小水力発電機:
落差1メートルの水路でも発電可能な小水力発電機
協和コンサルタンツは新開発の用水路向けの小水力発電機の販売を開始した。同社独自開発の相反転方式を採用した発電機で、1メートルと小さな落差でも発電できるのが大きな特徴だ。(2016/11/28)

省エネビル:
機械学習でビルの創エネ・蓄エネを最適制御、ZEBを見据えた新型EMS
安藤ハザマは新しいエネルギーマネジメントシステムを開発した。機械学習を利用し、電力需要予測にもとづく最適なエネルギー管理が行えるのが特徴だ。ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)で求められる創エネ・蓄エネを含めた高度なエネルギーマネジメントを支援する。(2016/11/25)

3分で分かるこれからの電力業界(1):
これだけは押さえておきたい電力業界の今とこれから
急速に変化、多様化しつつある電力業界。特にこれから一気に市場が広がり、ビジネスモデルも多様化していくと思われる「電力小売業界」への就職・転職を目指す方の先導役として役立つ連載がスタート。実際に電力業界への就職・転職を目指している方だけでなく、新たな拡がりをみせようとしている電力ビジネスの今と未来を把握したいと考えているビジネスパーソンも必見だ。(2016/11/25)

6割は「買いたくない」:
“若者のクルマ離れ”? 自動車技術を知ってもらうには
車に乗らない生活が珍しくなくなっているが、あらためて自動車技術を身近な生活と結び付けようとする取り組みが広がっている。(2016/11/22)

三相電機 小型水力発電ポンプ:
ビルや工場で小水力発電を実現、発電ポンプを新開発
三相電機はビル空調や工場排水設備の配管に接続し、小水力発電が行える「小型水力発電ポンプ」を新開発した。独立電源用として、早ければ2017年前半から一般販売を開始する計画だ。(2016/11/18)

自然エネルギー:
東日本にCO2フリーの水素が広がる、3地域で技術開発を加速
太陽光や風力など再生可能エネルギーの電力を使ってCO2フリーの水素を製造する取り組みが活発になってきた。山梨県ではメガソーラーの電力から水素を製造・輸送するシステムを開発して2018年度から実証に入る予定だ。北海道や福島県でもCO2フリー水素の技術開発プロジェクトが始まる。(2016/11/8)

太陽光:
テスラが「発電する屋根」を開発、脱自動車メーカーを図る狙いと展望
米EVベンチャーのテスラ・モーターズが、屋根と一体化した斬新な太陽光パネルを発表した。遠目には太陽光パネルと分からない意匠が特徴の製品で、2017年夏から米国で生産を開始する。同時に容量を倍増した新型蓄電池も発表した。SolarCityの買収計画、パナソニックとの提携推進など、EVメーカーの枠を越えたテスラの「総合エネルギー企業化」への動きが加速している。今後の同社の戦略の鍵となるのは、SolarCityの買収手続きをいつ完了できるかになりそうだ。(2016/11/1)

太陽光:
スタバに太陽光発電できる椅子、シャープが開発
シャープは椅子に化合物太陽電池を搭載した「ソーラー充電スタンド」を開発した。テラス席などに置くと、利用者は座りながらスマートフォンを充電できる。10月下旬から東京都内にあるスターバックス コーヒー ジャパンの一部店舗に設置される予定だ。(2016/10/28)

フルアイズ リフレクさん:
太陽光発電パネルの光害はARで防げ、反射光害を予測
フルアイズがAR(拡張現実)で発電用太陽光パネル設置に伴う近所迷惑を軽減する「リフレクさん」を開発した。現在は法人と個人の双方でモニターを募集中だ。(2016/10/27)

スマホ充電できる“ソーラー椅子”、シャープが開発 都内スタバに導入
太陽光でスマートフォンなどを充電できる「椅子型 ソーラー充電スタンド」をシャープが開発。スターバックスコーヒーの都内3店舗に設置される。(2016/10/26)

電気自動車:
「太陽光」「燃料電池車」「外部給電」、ホンダがミニ水素社会を実験
2016年10月24日、ホンダが東京都江東区で燃料電池車を用いた実証実験を開始した。圧力70メガパスカル(MPa)の水素を、ごく小型の設備を用いて水道水から直接製造できることが特徴。太陽光発電システムとも組み合わせた。(2016/10/26)

省エネ機器:
火力発電タービンから断熱窓まで高性能に、省エネ技術開発テーマを採択
NEDOではさまざまな省エネに貢献する新技術の開発を支援する「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」を実施している。このほど28年度の採択結果が発表され9件のテーマが選ばれた。自動車分野から火力発電、エレクトロニクスまで、さまざまな分野の新しい省エネ技術の開発を推進する。(2016/10/26)

蓄電・発電機器:
小型の風力発電機を社員寮に導入、災害時にも水洗トイレを利用できる
千葉県の鋼材販売会社が社員寮に小型の風力発電機を導入した。長方形の羽根3枚が垂直軸のまわりを回転して発電する方式で、発電能力は3kWある。発電した電力は社員寮の給湯器や水洗トイレの浄水装置で利用しながら、災害時には地下水をくみ上げるポンプを作動させて生活用水を確保する。(2016/10/25)

省エネビル:
東急建設、ZEB化改修で消費エネルギーを82%削減へ
東急建設は自社の技術研究所のオフィス棟を、運用しながらZEB化改修する。この改修によって、数年後には建物の一次エネルギー消費量を82%削減することを目標とする。国内トップレベルの省エネを実現するとともに、技術実証や顧客への提案に活用する狙いだ。(2016/10/24)

蓄電・発電機器:
膨大な電力を消費するデータセンターの節電に、直流380Vの給電システム
インターネットの拡大に伴って全世界で膨張を続けるデータセンターでは大量の電力を消費する。停電時にも電力を供給し続けるために、蓄電池を内蔵した給電システムが不可欠だ。通常の交流による電力の供給方法に代わって、高電圧の直流を使った給電システムが新たな節電対策になる。(2016/10/24)

蓄電・発電機器:
レアメタル不要の水素製造装置を実現、多孔質グラフェンの量産近づく
水を電気分解して水素を作る水素製造装置の触媒には白金などのレアメタルが使われており、これが設備の高コスト化につながっている。こうした現在の触媒に置き換わる新材料として注目されているのが3次元構造をもつ多孔質グラフェンだ。東北大学の研究グループは3次元構造をもつ多孔質グラフェンをワンステップで大量作製できる手法を開発し、さらにこれを用いた水素発生電極の作製に成功した。(2016/10/19)

矢野経済研究所 AVG(無人搬送車)調査:
FAで堅調な伸びを見せる無人搬送車、他業界への普及は
工場などで機材搬送に利用されているAVG(Automated Guided Vehicle:無人搬送車)。FA向けに堅調な成長が見込まれており、流通などにも広まる可能性を秘めている。(2016/10/19)

トヨタなど既存メーカーにどう対抗?
Google、Apple、Uber、Tesla――自動車ビジネス“新ビッグ4”の戦略を探る
10年後、自動車産業の業界勢力図はがらっと変わり、Google、Apple、Uber、Teslaの4社いずれかの自動車を運転するようになっているかもしれない。業界を破壊する“四騎士”それぞれの戦略の違いを探る。(2016/10/18)

イノテック/ネクステック/岩崎 無電源土壌センシング:
外部電源なしで農場土壌データを収集蓄積、イノテックら3社で
イノテックら3社が農場における土壌データ収集を、外部電源なしで行う実証実験を実施した。外部電源などの設置が必要ないために設置負担が軽く、農業のICT化を促進する取り組みとなる。(2016/10/12)

変わりゆく電力事情に対応:
急速充電や蓄電システムで新時代を支える
ニチコンは、「CEATEC JAPAN 2016」で「蓄電新時代」をテーマに、急速充電器や蓄電システムによって、電気自動車(EV)と家庭、公共・インフラなどが1つにつながる社会を提案した。(2016/10/11)

エネルギー列島2016年版(25)滋賀:
官民連携で広がる太陽光と小水力発電、原子力を代替する災害に強い電源
滋賀県では2030年までに再生可能エネルギーとコージェネレーションで電力の自給率を30%以上に高める構想を推進中だ。琵琶湖の周辺に太陽光発電と小水力発電を拡大して災害に強い社会を作り上げる。市民の出資による太陽光発電や、農業用水路に展開する小水力発電が続々と運転を開始した。(2016/10/11)



多くの予想を裏切り、第45代アメリカ合衆国大統領選挙に勝利。貿易に関しては明らかに保護主義的になり、海外人材の活用も難しくなる見込みであり、特にグローバル企業にとっては逆風となるかもしれない。

携帯機としても据え置き機としても使える、任天堂の最新ゲーム機。本体+ディスプレイ、分解可能なコントローラ、テレビに接続するためのドックといった構成で、特に携帯機としての複数人プレイの幅が広くなる印象だ。

アベノミクスの中でも大きなテーマとされている働き方改革と労働生産性の向上。その実現のためには人工知能等も含むITの活用も重要であり、IT業界では自ら率先して新たな取り組みを行う企業も増えてきている。