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「蓄電池」最新記事一覧

省エネビル:
柔軟性が高いIoT照明、オフィスの生産性向上に役立つ
日建設計、山田照明、村田製作所は、室内のレイアウト変更に合わせて、配置や点滅、調光などを柔軟に変えられる照明システムを開発した。生産性を高めるためにオフィス環境の改善に取り組む企業も増えているが、その際のレイアウト変更にも柔軟に対応できるという。(2017/6/21)

NTTファシリティーズ 冷却システム「Oasis」:
“空調を丸ごと外に出す”冷却システム、データセンターの新たな常識となるか
NTTファシリティーズは、2017年5月10〜12日に東京ビッグサイトで開催された「データセンター展」で、“空調を丸ごと外に出す”冷却システム「Oasis(オアシス)」を展示した。(2017/6/16)

電力供給:
太陽光の2019年問題解決に期待、ヒートポンプ給湯機のデマンドレスポンスを評価
東京大学の岩船由美子氏らは2017年6月、ヒートポンプ給湯機のデマンドレスポンスと蓄電池の活用による家庭用太陽光発電システムの自家消費量拡大の効果について評価を行ったと発表した。(2017/6/14)

エネルギー管理:
太陽光の電力を自営線で供給、相馬市で再エネ地産地消プロジェクト
福島県相馬市で自営線を利用した再生可能エネルギーの地産地消プロジェクトがスタートする。IHI、相馬市、パシフィックパワーが特定送配電事業と小売電気事業を行う新会社を共同設立した。市内の太陽光発電所で発電した電力を新会社が購入し、自営線で相馬市が所有する下水処理場に供給する。(2017/6/13)

省エネビル:
「太陽光+水素」を建物のエネルギーに、独自のBEMSで最適制御
清水建設は産総研と共同で、建物向けの太陽光発電を活用した水素エネルギー利用システムの開発を進めている。このほど、福島県にある産総研の研究施設に併設した実証システムが稼働を開始した。(2017/6/13)

IT活用:
北海道の牧場跡地に14万枚のメガソーラー、蓄電池も併設
オリックスとソーラーフロンティアは、北海道で最大24MWの太陽光発電所の建設を開始した。年間の予想発電量は2175万6170kWhで、一般家庭約6000世帯分の年間電力消費量に相当するという。(2017/6/9)

法制度・規制:
自由化で先行する欧州、その後追う国内企業の動向
資源エネルギー庁は、エネルギー政策の動向に関する年次報告書「2016年度エネルギー白書」を閣議決定した。その第1部 3章から自由化で先行した欧州の事例と国内の動向を紹介する。(2017/6/8)

エネルギー管理:
クルマの電池で再生可能エネルギーを吸収、トヨタなど4社がVPP構築
需要家側のエネルギーリソースを統合制御して、1つの発電所のように運用する「バーチャルパワープラント(VPP)」。トヨタ自動車と中部電力などの4社は、愛知県豊田市と共同でVPPの構築実証に取り組む。目指すのは市内にある再生可能エネルギーの地産地消だ。(2017/6/2)

一重効用ダブルリフト吸収冷凍機 DXS:
未利用熱を逃さない、低温排熱から温度差2倍で熱回収する新型冷凍機
日立ジョンソンコントロールズ空調と日立製作所は産業排熱の利用可能温度をより低温域まで拡大し、従来の約2倍の温度差で熱回収が可能な一重効用ダブルリフト吸収冷凍機の開発に成功した。工場排熱や地域熱供給ネットワークなどにおける未利用熱の活用促進が期待できるという。(2017/6/2)

硫化リチウムベース固溶体を採用:
高容量で長寿命、リチウム−硫黄二次電池用電極
大阪府立大学の辰巳砂昌弘教授らは、高容量と長寿命を兼ね備えたリチウム−硫黄二次電池用正極の開発に成功した。エネルギー密度の高い次世代蓄電池の開発が可能となる。(2017/5/31)

蓄電・発電機器:
従来比2倍のエネルギー密度へ、リチウム硫黄電池の正極を新開発
大阪府立大学の辰巳砂昌弘氏らはリチウム硫黄二次電池の実現に向けて、硫化リチウムベースの固溶体と硫化物固体電解質を組み合わせた正極を開発し、容量と寿命の飛躍的な向上に成功した。(2017/5/26)

太陽光:
蓄電池で変動を吸収、北海道に4.4MWのメガソーラー
日本アジア投資は北海道帯広市に蓄電池併設型のメガソーラーの建設を進めている。出力4.4MWで容量2.2MWh(メガワット時)の蓄電池を併設する。北海道電力が出力変動対策として蓄電池の設置を求めていることから、道内では蓄電池併設型メガソーラーの建設が活発になっている。(2017/5/25)

改正FIT法おまかせプラン:
改正FIT法への対応を丸ごとおまかせ、価格は「業界最低水準」の新サービス
エクソルは太陽光発電事業者向けに、運用保守をはじめとする改正FIT法への対応を丸ごとサポートする「改正FIT法おまかせプラン」の提供を開始した。住宅プランで年平均7200円、低圧プランで年平均2万6500円、高圧プランで年平均100万円で提供する。(2017/5/24)

イチから学ぶパワエレ入門(1):
ダイオードで学ぶパワーエレクトロニクスの基本
半導体素子の基本を学びながら、パワーエレクトロニクスの核心に迫っていく本連載。今回は手始めとして、電気と半導体の基本を簡単に説明しつつ、半導体素子の基本であるダイオードを使った電力変換について解説していきましょう。(2017/5/18)

省エネビル:
太陽光で建物のエネルギー収支がプラスに、竹中のZEB化改修で成果
竹中工務店は千葉市にあるZEB改修を行った自社のオフィスビルの運用成果を報告した。さまざまな省エネ設備・技術の導入により一次エネルギー消費量を約70%削減。さらに1年間にわたって運用を行った結果、太陽光発電による創エネ量が消費量を上回り、年間のエネルギー収支でプラスを達成することができたという。(2017/5/18)

大日本印刷 積水化学工業 電源レス電子ペーパー:
フィルム型太陽電池で電源いらず、屋内でも使える電子ペーパー
大日本印刷(DNP)と積水化学工業はフィルム型の太陽電池を活用し、室内でも利用できる電子ペーパーを開発した。2017年4月中旬から、都内のコンビニエンスストアの店頭に電子看板として設置し、実証試験を行っている。(2017/5/18)

蓄電・発電機器:
容量9.8kWhの小型リチウムイオン蓄電システム、伊藤忠
伊藤忠商事は、家庭用リチウムイオン蓄電システムの新モデル「Smart Star L」を2017年5月から発売した。定格容量は、標準世帯における約1日分の消費電力をまかなえる9.8kWhである。(2017/5/17)

エネルギー管理:
停電時に自動で切り替え、太陽光発電で緊急時の電力を確保する制御盤
センクシアは緊急時の一時的な電力確保を目的に、太陽光発電の電力を蓄える「蓄電池盤」と、停電時にその電力を自動で切り替えて使用できる「制御盤」を合わせた防災型制御盤を発売した。(2017/5/12)

ニチコン パワー・ムーバー:
自動車を電源に、トランクに収納可能な外部充電器
ニチコンはEV・FCV・PHVに搭載されている大容量の電池から電気を取り出し、交流100Vに変換する可搬型V2L(Vehicle to Load)システムを開発した。最大1.5kWのコンセント3口に対応。2017年8月からEVパワーステーション「パワー・ムーバー」として発売を開始する。(2017/5/12)

太陽光:
国内最大の蓄電池併設型メガソーラー、北海道で2020年度に稼働
SBエナジーと三菱UFJリースは北海道に出力111MWの蓄電池併設型のメガソーラーを建設する。蓄電池併設型としては国内最大級となる見込みで、2020年度に稼働する予定だ。(2017/5/11)

世界の鉄道の安全性向上に向けて第一歩:
PR:東急世田谷線で2017年6月から始まるカメラ×AIクラウド実証実験が見据える未来
踏切の監視カメラ映像を解析して異常を検知し、踏切事故を防ぎたい――。踏切事故防止を目指した実証実験が東急電鉄世田谷線で2017年6月からスタートする。踏切監視カメラの映像を低遅延かつ安定的に伝送するシステムの構築は困難を極めたが、LTE、AI(人工知能)クラウドを活用することで実用化のメドが立ちつつあるという。「このシステムが実現できれば、踏切事故だけでなく、世界中の鉄道の安全性向上に貢献できる」(東急テクノシステム)と期待を寄せるAIクラウドを活用した画像伝送システムに迫る。(2017/5/15)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

エネルギー管理:
近未来の家を実現へ、水と電気の完全自給自足に挑む
TOKAIホールディングズは、水と電気の完全自給自足を実現する近未来の住宅を検証するため、静岡県島田市に「OTSハウス」を着工する。2017年7月末に完成し、同年10月に検証内容が公開予定だ。(2017/5/8)

エネルギー供給:
年間1億円以上の電力コスト削減、補助金に頼らないエネルギー地産地消が静岡市で
静岡市でエネルギーの地産地消とバーチャルパワープラント(VPP)を活用した注目の事業が始まった。鈴与商事が市内のゴミ処理場で発電した電力を市有施設に供給する他、80カ所の小学校に蓄電池を導入してVPPを構築する。静岡市は年間1億円以上の電力コスト削減が見込める。政府の補助金を活用せず、自治体と新電力が独自で自立したビジネスモデルを構築するモデルケースとして注目の事業だ。(2017/5/2)

日東工業 感震機能付ブレーカー:
「業界初」感震機能を内蔵するブレーカー、地震火災の対策に
地震時の二次火災の防止に役立つとして、政府が普及を推進している感震ブレーカー。日東工業は地震を感知する感震リレーを内蔵したブレーカーを2017年8月から発売する。「業界初」(同社)という感震リレーとブレーカーを一体化した製品とすることで、他社や産業用の分電盤にも取り付けやすくした。(2017/4/28)

蓄電・発電機器:
ガスタービンを助ける”世界初”の蓄電池、再エネ導入に役立つ
米カリフォルニア州で世界初の火力発電システムが稼働した。GEと同州の大手電力会社が開発した蓄電池とガスタービンを組み合わせたシステムだ。積極的な再生可能エネルギーの導入を進めるカリフォルニア州において、系統安定化にかかるコストの削減に寄与するという。(2017/4/27)

TECHNO-FRONTIER 2017:
「産業自動化とビルオートメーションに注力」、デルタ電子が新分野へ事業拡大
デルタ電子は、パワーエレクトロニクス分野に加え、オートメーションおよびインフラストラクチャを加えた3つの領域で事業拡大を図る方針だ。「TECHNO-FRONTIER 2017」では、これらの主力商品を事業分野別に披露し、来場者に充実した製品群をアピールした。(2017/4/25)

自然エネルギー:
電力を「圧縮空気」で蓄電するシステム稼働、静岡県で再エネの出力変動対策に
再生可能エネルギーで発電した電力を、圧縮空気として“蓄電”するという新しいシステムの実証が静岡県で始まった。NEDOプロジェクトとして早稲田大学、エネルギー総合工学研究所が実施するもので、再生可能エネルギーの新しい出力変動対策として期待がかかる。(2017/4/21)

テクノフロンティア 2017:
SiCとリカロイで電力変換モジュールが従来比1/3に
アルプス電気は、「TECHNO-FRONTIER 2017(テクノフロンティア2017)」(2017年4月19〜21日、幕張メッセ)で、従来品に比べて体積を3分の1に小型化した電力変換モジュールを展示した。SiCパワーデバイスと、アルプス電気独自の材料を使ったコイルによって、この小型化を実現した。(2017/4/19)

東洋電機製造 ワイヤレスインホイールモータ:
世界初、走る電気自動車へワイヤレス給電
東洋電機製造は東京大学大学院、日本精工と共同で、電気自動車が走行中に道路からワイヤレスで給電する仕組みを開発し、世界で初めて実車走行に成功したと発表した。インホイールモーターを活用したシステムで、実用化できれば電気自動車の普及課題の1つである“航続距離の短さ”を解決できる可能性がある。(2017/4/19)

エネルギー管理:
鉄道駅に“太陽光+水素”でエネルギー供給、JR東日本が災害対策に
川崎市にあるJR南武線の武蔵溝ノ口駅に、東芝の自立型水素エネルギー供給システム「H2One」が導入された。太陽光発電を利用して製造したCO2フリーな水素と燃料電池を活用し、非常時に駅の施設に電力を供給できる。(2017/4/18)

CeBIT 2017:
日本の製造業が集結した「CeBIT 2017」ジャパン・パビリオン見聞記
ドイツ・ハノーバーで開催された「CeBIT 2017」のジャパン・パビリオンには総計118社もの日本の企業/団体が出展した。その多くを、IoT(モノのインターネット)の活用を目指す製造業が占めていた。本稿では、CeBIT 2017のジャパン・パビリオンの様子や(記者が)気になった展示を紹介する。(2017/4/14)

エネルギー管理:
離島で2030年の電源構成を“模擬”、再エネ導入と系統安定の両立を検証
政府が2030年の電源構成として掲げる22〜24%という再生可能エネルギー比率を“模擬”する実証が、東京都の2つの離島で始まった。東京電力ホールディングスなどがNEDO事業の一環として取り組むもので、再生可能エネルギーの導入比率が増えた場合の最適な電力系統の運用手法の確立を目指す。(2017/4/14)

蓄電・発電機器:
スバルが国内初の落雷対策、大型蓄電池で電圧低下を防ぐ
自動車メーカーのSUBARUは栃木県にある研究センターに、大型のリチウムイオン電池を用いた蓄電池システムを導入した。落雷時に発生する瞬時電圧低下を防ぐことで、車両性能試験の中断防止や、ピークカットによる節電などに活用する。(2017/4/13)

PR:売電収益を最大限に引き上げる、太陽光発電の価値を高める「Looopでんち」
太陽光発電の電力を有効活用し、経済的メリットを高める方法の1つに「蓄電池」の活用がある。太陽光発電のトータルソリューションを提供するLooopは、自社ブランドの蓄電池「Looopでんち」の展開を開始した。産業用発電所の既設と新設、さらには家庭用の太陽光発電まで、価格と機能の両面でユーザーを支援する注目の蓄電池だ。(2017/4/12)

太陽光:
北海道で広がる“太陽光×蓄電池”、再エネ普及の活路となるか
北海道で蓄電池を併設したメガソーラーが相次いで稼働を開始している。再生可能エネルギーの課題である出力変動の対策として、蓄電池を活用しようという考えだ。接続可能量の制限や買取価格の下落が続く中で、新しい太陽光発電の運営手法として定着するかに期待がかかる。(2017/4/11)

蓄電・発電機器:
東京電力、蓄電池事業を展開する英国ベンチャーへ出資
東京電力ホールディングスは、蓄電池事業を一般家庭向けに展開している英国ベンチャーのMoixaへ出資したことを発表した。出資額は50万ポンド(約7000万円)、出資比率は約3%となる。(2017/4/11)

蓄電・発電機器:
欧州最大の蓄電システム、三菱商事とEneco建設へ
三菱商事とオランダ公営のエネルギー事業会社Eneco(エネコ)は、欧州で最大規模の蓄電システムを利用したサービスを開始する。蓄電可能な容量は約5万kW、2017年末に完成する予定だ。(2017/4/11)

蓄電・発電機器:
容量はリチウムイオン電池の15倍、超高容量の「空気電池」を開発
現在主流のリチウムイオン二次電池を超える次世代電池として期待されているリチウム空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウムイオン二次電池の15倍の容量を持つリチウム空気電池の開発に成功した。空気極にカーボンナノチューブを利用したのが特徴だ。(2017/4/10)

蓄電池システムなども発表:
電動窓もスマホで制御? シャープがHEMS機能付きエネルギーコントローラーを発表
2015年から太陽電池事業などをエネルギーソリューション事業としてまとめ、製品単品だけでなくソリューションとしての提案を強化するシャープ。2017年4月に新しくHEMS機能を搭載したコントローラとクラウド蓄電池システム、単結晶太陽電池モジュールを発表した。(2017/4/10)

実証実験を開始:
太陽光の自家消費で30%省エネを目指す、日立が実証開始
日立パワーソリューションズは、自動制御機能付きEMSと需要モデルを用いた自家消費型太陽光発電設備効率化システムの実証実験を開始する。2018年3月まで1年間行い、年間電力使用量30%削減を目指す。実証実験後は、工場やオフィス向けの事業化を検討していくという。(2017/4/10)

太陽光:
伊豆七島の中央にある離島、完成した低炭素型まちづくり
2017年2月に、東京都神津島村において再生可能エネルギー設備が完成したと日本アジアグループ傘下の国際航業が発表。(2017/4/3)

シュナイダー エレクトリック Conext SmartGen:
コスト低減のカギはIoT、自己診断する1500V級パワコン
シュナイダーエレクトリックが「スマートエネルギーWeek 2017」にて国内初投入となる太陽光発電向けの新製品を披露した。自己診断機能を備えるパワコンなど、IoTを強みにコスト低減や安定稼働ニーズが高まる国内市場を開拓していく方針だ。(2017/3/31)

Over the AI ―― AIの向こう側に(9):
へつらう人工知能 〜巧みな質問を繰り返して心の中をのぞき見る
今回は、機械学習の中から、帰納学習を行うAI技術である「バージョン空間法」をご紹介しましょう。実は、このAI技術を説明するのにぴったりな事例があります。それが占いです。「江端が占い師に進路を相談する」――。こんなシチュエーションで、バージョン空間法を説明してみたいと思います。(2017/3/30)

省エネビル:
屋根と学生を支える樹状柱、ユニークな木造建築が埼玉県に
埼玉県深谷市普済寺にある埼玉工業大学。学園創立110周年の記念事業の一貫として、2016年夏に敷地内に「ものづくり研究センター」が完成した。壁面を総ガラス張にし、木材をふんだんに活用した開放的な空間を目指した他、設備面では自然エネルギーを最大限活用する省エネ型の施設となっているのが特徴だ。設計を担当した平田松田設計に、コンセプトや設計プロセスについて聞いた。(2017/3/30)

蓄電・発電機器:
3電池の最適制御で電力を有効活用、エネファームと連携する新型蓄電池システム
大阪ガスと京セラは、家庭用燃料電池「エネファームtype S」で発電した電力を充電できる3.2kWh蓄電システムを発表した。希望小売価格は160万円(税別)。2017年4月から発売を開始する。(2017/3/29)

蓄電・発電機器:
フライホイールと蓄電池、アラスカの街を照らす
大規模風力発電所の電力を利用して孤立した都市の電力を得る。このような事例では、急速な電力変動を蓄電池単体で吸収するよりも、フライホイールを組み合わせた方がよい場合がある。スイスABBがアラスカの電力事業者と共同でハイブリッド蓄電システムを立ち上げた。(2017/3/28)

エネルギー管理:
水素と蓄電池を使い分け、再生可能エネルギーの出力変動を吸収
東北電力が再生可能エネルギーの出力変動対策に水素製造技術を活用する実証システムの運用を開始した。長周期と短周期の出力変動に対し、蓄電池と水素製造を使い分けるのが特徴だ。出力変動対策は蓄電池を利用するのが一般的だが、水素製造技術の適用が可能かどうかを検証していく。(2017/3/27)

エネルギー管理:
送配電投資を抑えて再生可能エネルギーを増やす、ポーランドで先進実証
2020年に再生可能エネルギー比率15%を目指しているポーランド。その実現に向けた送配電設備への投資コストが課題となっている。そこでNEDOとポーランド・エネルギー省は、設備投資を抑制しながら再生可能エネルギーの導入拡大を目指すスマートグリッドの実証事業を実施する。日立製作所や日立化成、三井住友銀行などが参画する。(2017/3/24)

自然エネルギー:
太陽光に頼る途上国、フィリピンの事例
途上国の電力事情は日本とどのように違うのだろうか。地熱発電で知られるフィリピンは太陽光発電の導入量を急速に増やしている。大容量蓄電池の導入も始まった。(2017/3/23)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。