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「蓄電池」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「蓄電池」に関する情報が集まったページです。

自然エネルギー:
東急不動産が再エネ事業に本腰、全国で400MW規模を開発へ
東急不動産は再生可能エネルギー事業を本格展開する。太陽光や風力など、全国25カ所、合計400MWの再生可能エネルギー事業を推進する。(2018/5/23)

エネルギー×イノベーションのシナリオ(1):
エネルギーが都市にもたらすイノベーション、3つのモデルから考える
電力・ガスの自由化が始まった日本。今後、エネルギーを基軸に社会に対してどういったイノベーションを創出していくかに注目が集まっている。本連載ではこうしたイノベーションの創出に向け、エネルギー供給の前提となる現在の社会インフラの課題、さらには配電・小売り領域の将来シナリオについて解説する。(2018/5/21)

蓄電・発電機器:
半分の時間で急速フル充電、シャープが住宅向け蓄電システム
シャープが住宅太陽光向け蓄電システムの新製品を開発。8.4kWh(キロワット時)のリチウムイオン蓄電池は急速充電に対応し、満充電にかかる時間を従来機比半分の約2.5時間に短縮した。(2018/5/16)

蓄電・発電機器:
全固体リチウム電池を高用量化、多孔構造のシリコン負極膜
物質・材料研究機構は、次世代電池として期待の全固体リチウム電池の高容量化に貢献する技術として、ナノ多孔構造を導入したアモルファス・シリコン負極膜が安定かつ高容量で動作すること明らかにしたと発表した。(2018/5/16)

蓄電・発電機器:
再エネ向け蓄電システム、西松建設がレドックスフローで開発
西松建設がレドックスフロー電池を活用した蓄電池システムを開発。再生可能エネルギーの出力変動対策などに向けたもので、今後約1年間にわたって性能評価試験を実施する。(2018/5/14)

「笹塚〜仙川間のフル高架化」「下北沢駅の新改札口」「新型VVVF導入」など 京王電鉄が2018年度の工事・設備強化計画を発表
いろいろと便利に安全になります。【訂正】(2018/5/8)

電気自動車:
EVを生かすV2X技術を世界展開、竹中工務店と日立が協業
竹中工務店が独自開発のエネルギーマネジメントシステムの技術提供で日立製作所と協業契約を結んだ。電気自動車からビルや住宅などに電力を供給する「V2Xシステム」の構築を支援するという。(2018/4/27)

蓄電・発電機器:
フィルム型蓄電池を増産、住宅太陽光の2019年問題を見据え
積水化学工業が住宅向けのフィルム型蓄電池の増産を決定。2019年以降、住宅太陽光の自家消費向けに蓄電池需要が増加することを見越し、約40億円の投資を決めた。(2018/4/26)

電力供給サービス:
ITでエネルギーを“モノからコト”に、東京電力が新電力ベンチャーと新会社
東京電力エナジーパートナーは新電力ベンチャーのパネイルと共同で、電力・ガス小売り事業を手掛ける新会社を設立。「エネルギーとITの融合」を掲げ、電力・ガスの“モノからコト化”を目指すというその戦略とは?(2018/4/25)

太陽光:
工事現場の壁面で太陽光発電、「低反射+半透明」で視認性も確保
大成建設の新築工事現場に、カネカの壁面型太陽光発電システムが導入された。作業所の仮囲いの壁面に設置したもので、太陽光で発電しつつも、作業現場の内外からの採光性と視認性を確保できるという。(2018/4/23)

蓄電・発電機器:
日産リーフのバッテリーを再利用、産業用の蓄電システムを新開発
日本ベネックスらは、電気自動車の使用済みバッテリーを再利用した産業用蓄電システムを開発した。富士電機が産業用システムとして販売する計画だ。(2018/4/20)

太陽光:
再エネ100%キャンパス、ハワイ大学が「太陽光+蓄電池」で実現
米国のハワイ大学は、一部のキャンパスで太陽光発電と蓄電池を導入し、敷地内で利用するエネルギーの100%を再生可能エネルギーで賄うと発表した。2035年までには全使用電力量を再エネで賄う計画だという。(2018/4/19)

両社のインフラ活用:
東電とNTTが共同出資会社、蓄電池活用 再生エネルギー後押し
東京電力ホールディングスとNTは、再生可能エネルギーの普及などを目指し、共同で新会社を設立すると発表した。(2018/4/18)

電気自動車:
自動車販売店にリチウムイオン電池、災害時にもEVにエネルギー供給
三菱自動車がさいたま市に次世代販売店舗を整備。新たにリチウムイオン電池を設置し、周辺地域が停電した場合でもEVなどに電力供給を行えるようにする。(2018/4/16)

蓄電・機器:
究極の“リチウム空気電池”、ソフトバンクとNIMSが共同開発へ
ソフトバンクと物質・材料研究機構(NIMS)が、究極の二次電池とされる「リチウム空気電池」の共同開発に着手。2025年の実用化を目指すという。(2018/4/13)

「リチウム空気電池」開発へ 空気中の酸素使う“究極の蓄電池”
ソフトバンクと物質・材料研究機構(NIMS)が「リチウム空気電池」の実用化を目指す。空気中の酸素と化学反応してエネルギーを生み出し、従来のリチウムイオン電池と比べると、重量エネルギー密度が5倍以上になる「究極の蓄電池」という。(2018/4/12)

電気自動車:
EVの駆動系でティア1目指すパナソニック、狙うは「低電圧の超小型モビリティ」
電気自動車(EV)のパワートレインに注力するパナソニック。ティア1サプライヤーとして受注を狙うのは、短距離移動が前提の超小型EV。中国などで一定の台数の規模を見込むビジネスだ。(2018/4/12)

法制度・規制:
再エネは主力電源、原子力は「脱炭素化の選択肢」――日本の長期エネルギー戦略
経済産業省は日本の2050年までの長期エネルギー戦略に対する提言をまとめた。脱炭素化の方針を掲げるが、実現に向けたシナリオは一本化せず“複線”とし、総花的な内容となっている。(2018/4/12)

2025年に「リチウム空気電池」の実用化へ ソフトバンクと物質・材料研究機構が連携
ソフトバンクは、4月11日に物質・材料研究機構と「NIMS-SoftBank先端技術開発センター」の設置に関する覚書を締結。両者はセンターでの共同研究を通し、次世代の電池である「リチウム空気電池」の実用化に向けて連携を開始する。(2018/4/11)

自然エネルギー:
太陽光をムダなく使い切る、南相馬市で再エネ地産地消プロジェクト
福島県相馬市で再生可能エネルギーの地産地消プロジェクトがスタート。太陽光発電の電力を施設に供給する他、余剰電力を水素製造装置や蓄電池などを活用して、無駄なく使い切るという。(2018/4/11)

穴の開いたグラフェンで保護:
筑波大ら、安価で水素発生効率が高い電極を開発
筑波大学数理物質系の伊藤良一准教授らは、腐食耐性に優れ水素発生効率の高い卑金属電極を開発した。この卑金属電極は、白金などに代わる安価な水素発生電極として有用であることが分かった。(2018/4/6)

蓄電・発電機器:
燃料電池で動く“船”、ヤンマーらが実海域で実証
ヤンマーらが燃料電池で動く船の実証試験を実施。搭載する燃料電池システムや蓄電池システムに求められる安全要件の妥当性を確認することができたという。(2018/4/5)

電力供給サービス:
東京電力が電力小売りベンチャー設立、再エネのP2P取り引きも
東京電力ホールディングスが家庭向けの電力小売り事業を手掛けるベンチャー企業を設立。電力だけでなく太陽光発電や蓄電池の販売も計画するなど、既に東電HD傘下で電力小売り事業を手掛ける東京電力エナジーパートナーとは異なる特色を打ち出している。(2018/4/3)

モノづくり最前線レポート:
二次電池各社の進む道、それぞれの先進技術と抱える課題
「第9回 国際二次電池展」の基調講演では、マクセルホールディングス、BYD、CATL、Teslaなど、日米中の二次電池関連各社が登壇。先進技術動向と抱える課題などについて説明した。(2018/3/23)

モビリティサービス:
バッテリーを交換して走る電動車の普及へ、富士通とベンチャーが協業
富士通と電気自動車(EV)ベンチャーのFOMMは、バッテリー交換型EVのクラウドサービスに関して協業する。(2018/3/23)

太陽光:
太陽光と蓄電池で自立する「ソーラースタンド」、府中市と国立市が導入
東京都府中市と国立市が太陽光発電や蓄電池を組み合わせた自立稼働型のソーラースタンドを導入。ソーラーフロンティア製の太陽電池を利用しており、災害時は非常用電源として活用できるという。(2018/3/22)

電動システム:
補機用バッテリーが鉛蓄電池からリチムイオン電池に、マツダが2021年に製品化
マツダとエリーパワー、宇部興産は、電源電圧12Vの補機用バッテリー向けにリチウムイオン電池を共同開発する。(2018/3/16)

蓄電・発電機器:
100倍の速さで充放電する新型電池、2020年度に量産へ
凸版印刷が二次電池事業に本格的に参入。東京大学発ベンチャーと共同で、従来電池の100倍の充放電速度を実現する新型電池を開発し、2020年度に量産を開始する計画だ。(2018/3/16)

過酷すぎ? モバイルバッテリーを釘刺し、火あぶりに Cheeroの「安全性試験」がガチすぎる理由
モバイルバッテリーブランド「Cheero」が、同社製品向けに実施している「安全性耐火試験」の動画を公開。ティ・アール・エイ東 享社長に、モバイルバッテリー利用の注意点などを聞いた。(2018/3/15)

エネルギー管理:
ABB日本ベーレー、日本市場でVPPソリューションを本格展開
ABBグループのABB日本ベーレーが日本市場向けに「バーチャルパワープラント(VPP)」ソリューションを本格展開。欧州などでの豊富な導入実績に基づくノウハウを国内向けに展開していくという。(2018/3/14)

アナログ回路設計講座(16):
PR:バッテリ駆動システムにおける電子機器のスイッチングおよび保護
車載、医療、民生機器向けなどのさまざまなバッテリ・アプリケーションに最適な新しいマイクロパワー・バッテリ保護デバイスの特長およびメリットについて解説する。(2018/3/7)

自然エネルギー:
大和ハウスが100%再エネを表明、建設・住宅業で世界初のEP100・RE100にダブル加盟
大和ハウス工業がエネルギー効率および再生可能エネルギーに関する国際イニシアティブ「EP100」と「RE100」に加盟。双方への加盟は建設・住宅業界で世界初という。(2018/3/6)

自然エネルギー:
用水路で発電できるマイクロ水車、FITで売電も可能に
NTNは、「スマートエネルギーWeek 2018」で、同社が開発・販売する小水力発電機「NTNマイクロ水車」の系統連系が可能なモデルを初展示した。0.5〜2.0kWの3モデルをそろえ、2018年4月からの発売を目指す。(2018/3/5)

自然エネルギー:
風力発電をつなぐ独立系統を蓄電池で安定化、NEDOがロシアで実証へ
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、ロシアのサハ共和国内に所在する独立系統地域において、風力発電システムを含む系統を安定化させる「ポーラーマイクログリッドシステム」を構築し、安定的なエネルギー供給を行う実証事業を開始した。(2018/3/5)

電力供給サービス:
住宅間で電力を融通できる新技術、村田製とソニーCSLが共同開発を明らかに
村田製作所とソニーコンピュータサイエンス研究所(ソニーCSL)は、「スマートエネルギーWeek 2018」で、両社が共同で開発を行う地域分散型の電力融通システムについて紹介した。(2018/3/2)

蓄電・発電機器:
蓄電池で系統の周波数・需給調整、日本工営が英国でサービス提供開始
日本工営は、電力系統で需給バランス調整・周波数維持を行う蓄電池制御システム「NK-EMS」を開発し、周波数調整サービスを英国電力会社に提供する。(2018/3/2)

太陽光:
両面発電するカーポート、インリーが高効率V2H構築をアピール
インリー・グリーンエナジー・ジャパンは、「スマートエネルギーWeek 2018」で、両面受光型の太陽光パネルを搭載したカーポートを初出展した。(2018/3/1)

太陽光:
日本初の“電力会社に依存しない”ビル、太陽光100%で実証運用
大和ハウス工業が佐賀県の自社オフィスビルで実証を開始。蓄電池を活用して太陽光発電だけの電力でビルの消費電力を賄い、電力系統に依存しないシステムの構築を目指すという。(2018/2/27)

太陽光:
住宅太陽光の余剰電力を“預かる”新発想、東京電力がサービス実証へ
東京電力エナジーパートナーが、住宅太陽光の余剰電力を仮想的に“預かる”というユニークなサービスの実証を開始する。蓄電池を導入していない住宅でも、太陽光の余剰電力を有効できるようになる可能性があるという。(2018/2/23)

蓄電・発電機器:
ソニーの技術を初融合、村田が太陽光の自家消費向け蓄電池を開発
村田製作所は住宅太陽光発電の自家消費向けとなる新型蓄電池を開発。2017年にソニーから買収した電池事業のバッテリーを活用した初の製品になる。(2018/2/23)

蓄電・発電機器:
さまざまな蓄電池に対応する新型パワコン、日新電機が開発
日新電機は、625キロボルトアンペア(kVA)蓄電池用パワーコンディショナー(PCS)を新たに開発、2018年2月より販売開始したと発表した。リチウムイオン電池、鉛電池、レドックスフロー電池、NAS電池など各種蓄電池に対応可能としている。(2018/2/22)

IT活用:
太陽光と蓄電池の導入効果を予測、「エネがえる」が進化
国際航業は、太陽光パネルと蓄電池の導入効果を診断するサービス「エネがえる」のメジャーアップデートを実施したと発表した。これにより、操作画面のUI改善や太陽光・蓄電池の経済効果を長期間で診断する機能などを追加する。(2018/2/22)

自然エネルギー:
福島県で熱電併給を生かすスマートシティ事業、CO2は農業に活用
復興計画を進める福島県新地町で、ガスコージェネレーションシステムを活用したエネルギーの地産地消プロジェクトが立ち上がった。(2018/2/20)

蓄電・発電機器:
ハンファQセルズ、住宅向けハイブリッド蓄電システムを販売へ
ハンファQセルズジャパンは、住宅向けハイブリッド蓄電システム「HQJB-Aシリーズ」を2018年4月上旬から販売する。電池容量5.6キロワット時(kWh)の蓄電池と、変換効率96.5%の高効率ハイブリッドパワーコンディショナーを組み合わせた。(2018/2/19)

電気自動車が「発電所」に 電力会社で進む需給調整の実証実験
工場や家庭にある蓄電池やEVをネットでつなぎ、一つの発電所に見立てて電力需給を調整する「バーチャルパワープラント」の実証実験が各地で行われている。(2018/2/16)

太陽光:
太陽光で発電する水洗トイレ、汚泥処理いらずの“完全独立型”
ニシム電子工業が太陽光と蓄電池を利用した独立電源型の水洗トイレを開発。微生物処理により汚泥を除去するくみ取り作業も不要にした、完全独立型のトイレという。(2018/2/9)

自然エネルギー:
青森県で32MWの風力発電が稼働、1.5万世帯分の発電量で地域貢献も
日立キャピタルのグループ会社であるよこはま風力発電は、青森県横浜町に32.2MWの「横浜町雲雀平(ひばりたいら)風力発電所」を建設し、商用運転を開始した。年間発電量は、一般家庭の約1万5000世帯分に相当する6万8000MWhとなる予想だ。(2018/2/9)

製造マネジメントニュース:
好調パナソニック、テスラ「モデル3」の遅れで売上高900億円減も電池に勝算あり
パナソニックは2017年度第3四半期の決算を発表。上期から引き続き主要全部門で増益を実現するなど、好調な結果を示した。ただ一方で、協業するテスラの普及型EV「モデル3」の生産遅れにより、売上高で900億円、営業損益で240億円のマイナス影響があったことを明らかにした。(2018/2/6)

電気自動車:
駆動用バッテリーを電力系統の蓄電池システムとして再利用、トヨタと中部電力
中部電力とトヨタ自動車は、ハイブリッド車など電動車の駆動用バッテリーを再利用した大容量蓄電池システムの構築や、使用済み駆動用バッテリーのリサイクルについて実証実験を行う。(2018/2/5)

蓄電・発電:
EVの使用済みバッテリーで再エネ導入を支援、中電とトヨタが実証
中部電力とトヨタ自動車は、電動車の駆動用電池をリユースした大容量蓄電池システムの構築と、使用済み電池のリサイクルについて実証を開始する。(2018/2/5)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。