ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「内定辞退」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「内定辞退」に関する情報が集まったページです。

20卒は8割ほどの企業で採用終了:
人手不足でも「人数より質」の企業は増加 インターン参加者を優遇する企業は7割超 21卒の採用動向
21卒の採用動向に関する調査結果が発表。今回から経団連のルールが廃止となったが、大きな変化はなさそうだ。20卒の採用は8割以上が終了している。大企業ほど、終了した割合は高かった。(2020/2/18)

連載・「人材サービス」が滅ぶ日は来るのか?:
活況の“転職市場”を支える「人材サービス」 企業が知るべきことと事業者が心掛けるべきこと
2019年、就活サイトの内定辞退率問題で注目を集めた「人材サービス」だが、今その公益性が問われている。しかしながら、ひとくちに「人材サービス」といっても、その実態はなかなか分かりづらいのが現状だ。「人材サービスの公益的発展を考える会」を主催し、「人材サービス」に詳しい川上敬太郎氏が転職に関するサービスを解説する。(2020/2/10)

新連載・「人材サービス」が滅ぶ日は来るのか?:
「人材サービス」が“社会の敵”にならないために 運営側、企業側、求職者全てが知っておくべき基本事項
2019年、就活サイトの内定辞退率問題で注目を集めた「人材サービス」だが、今その公益性が問われている。しかしながら、ひとくちに「人材サービス」といっても、その実態はなかなか分かりづらいのが現状だ。「人材サービスの公益的発展を考える会」を主催し、「人材サービス」に詳しい川上敬太郎氏が分かりやすく「そもそも」を解説する。(2020/2/10)

採用側の意見は:
内定辞退セットに賛否両論 心のこもった「就活謎マナー」が企業にとっても大迷惑な理由
話題になった「内定辞退セット」。就活に関するマナーについての議論を巻き起こした。面接などの就職活動に、最低限のマナーは当然必要。しかし、その一方で、明らかに「ムダ」ともいえるマナーも中にはあるようで……(2020/2/3)

EUとも米国とも違う「日本発」の情報活用スキーム:
「内定辞退率販売事件」から考えるパーソナルデータのビジネス活用 「情報銀行」が世界的に評価され始めた理由とは
データがお金となる時代に、パーソナルデータをいかに守り生かすかを世界各国が模索している。これまで他国の例に倣うことの多かった日本は、米国における企業の独占やEUにおける完全な個人化で発生した課題を受けて「第3の道」に進み始めた。(2020/1/20)

ITりてらしぃのすゝめ:
「クッキー」から始めるプライバシーの旅
Webブラウザの「クッキー」という仕組み。リクナビの内定辞退率の予測にまつわる問題でやり玉に上がりましたが、そもそもどんな仕組みなのでしょうか。クッキーの理解から、プライバシーを考えていきます。(2020/1/9)

HR市場は2023年に2504億円へ拡大 ただし個人情報に関する問題も浮き彫りに
HR市場は2019年に1000億円を超え、前年比130%の約1199億円と大幅に増加。今後も「HR × Fintech」や「HR × Insur Tech」のサービスが増えてくると推測される。(2019/12/27)

よくわかる人工知能の基礎知識:
私たちの命と健康はどう守られる? 医療界のAI活用例
医療業界における国内外のAI活用事例を紹介。予防、診断、アフターケアの3つに活用例を整理した。(2019/12/23)

リクナビ「内定辞退率予測」、利用企業に行政指導 トヨタやりそな銀など30社以上
リクナビ運営元にもあらためて個人情報保護委員会から勧告が。(2019/12/5)

リクナビの内定辞退率問題、トヨタや京セラなど35社に個人情報保護委員会が指導
就活情報サイト「リクナビ」運営企業が就活生の「内定辞退率」を予測して企業に販売していた問題で、個人情報保護委員会が辞退率を利用していた企業にも指導を行ったことを明らかにした。(2019/12/4)

個人情報保護委、“リクナビの内定辞退率”利用企業に行政指導 トヨタ、京セラなど35社
政府の個人情報保護委員会が、リクナビの内定辞退率予測を利用していた35社に行政指導。提供元のリクルートキャリアには2度目の指導・勧告も出した。(2019/12/4)

混ぜるな危険:
プライバシーフリーク、就活サイト「内定辞退予測」で揺れる“個人スコア社会”到来の法的問題に斬り込む!――プライバシーフリーク・カフェ(PFC)後編 #イベントレポート #完全版
求人企業は自分たちの問題とは思っていないのではないか――リクナビ事件の論点は、業務委託とコントローラーの視点へ。鈴木正朝、高木浩光、板倉陽一郎、山本一郎の咆哮を聞け! ※本稿は、2019年9月9日時点の情報です(2019/12/3)

【日本の議論】巨大IT企業の個人情報収集 「データ集積が次の飛躍生む」「まず消費者の不安払拭を」
「プラットフォーマー」と呼ばれる巨大IT企業は、使い勝手の良いサービスで利用者を増やす一方、個人情報を独り占めしているとの批判が根強い。(2019/12/2)

ハッシュ化したからOKでしょ?:
プライバシーフリーク、就活サイト「内定辞退予測」で揺れる“個人スコア社会”到来の法的問題に斬り込む!――プライバシーフリーク・カフェ(PFC)中編 #イベントレポート #完全版
Ad Techが守ってきたルールを、HR Techは軽々と破ってしまったのか――リクナビ事件の問題点を、鈴木正朝、高木浩光、板倉陽一郎、山本一郎の4人がさまざまな角度で討論した。※本稿は、2019年9月9日時点の情報です(2019/12/2)

自らの業の役割を何と心得るか!:
プライバシーフリーク、就活サイト「内定辞退予測」で揺れる“個人スコア社会”到来の法的問題に斬り込む!――プライバシーフリーク・カフェ(PFC)前編 #イベントレポート #完全版
学生の就職活動を支援するための「人材」サービスが、本人の権利利益をないがしろにして己の利益のためだけに野放図に使っていたことこそが、問題だ!(by厚生労働省)――リクナビ事件の問題点を、鈴木正朝、高木浩光、板倉陽一郎、山本一郎の4人がさまざまな角度で討論した。※本稿は、2019年9月9日時点の情報です(2019/11/29)

個人情報保護委、Cookie利用の規制案を検討中 12月中に発表へ “リクナビ問題”の再発防ぐ
個人情報保護委が、企業のCookie利用を規制する方向で検討していると明らかにした。リクナビ問題を機に、Cookieと他の情報を結合して個人を特定する行為を問題視していた。今後の展開は12月中に発表するという。(2019/11/26)

取り消しから1年で再度申請が可能:
3例目となるリクルートキャリアの「Pマーク」取り消し 過去2件はどんな事案だった?
リクルートキャリアが「リクナビ問題」を受けてPマーク付与を取り消しされた。Pマークの運営を行う日本情報経済社会推進協会によると、今回の取り消しは3件目。過去2件はどういった事案だったのか。(2019/11/15)

リクナビ運営元にプライバシーマーク取り消し措置 要因は「内定辞退予測」に関する個人情報の取り扱い不備
「リクナビDMPフォロー」サービスにおいて、本人の同意が不十分なままデータを提供していた件が問題に。(2019/11/15)

リクナビ運営元に「Pマーク」取り消し措置 “内定辞退予測”を問題視
JIPDECがリクルートキャリアのプライバシーマークを取り消した。学生の内定辞退率を予測して他社に販売するサービス「リクナビDMPフォロー」に個人情報の取り扱い不備があったと判断したため。同社はJIPDECの認定個人情報保護団体からは脱退しない。(2019/11/14)

お天道様は見ている:
リクナビだけじゃない――不正利用元年に理解すべき個人情報の概念と倫理
就活サイト「リクナビ」が就活生の「内定辞退率」を企業に販売し、影響を受けた(と思われる)学生の就職活動の妨げとなった。問題の根源は何か、リクナビが反省すれば問題は解決するのか――HR業界の闇を明らかにするために、あのフリークたちが集結した!(2019/11/8)

よくわかる人工知能の基礎知識:
いま知っておきたいAI活用事例――内定辞退予測、退職予測から、RPA連携の可能性まで
ビジネスに役立つAIの基礎知識について分かりやすく解説する連載。「内定者辞退予測」やRPAとAIの連携など、今話題のAI活用事例を紹介する。(2019/11/6)

「就活ルール」 令和4年春入社も現行維持 政府の連絡会議で決定
 政府は30日、「就活ルール」と呼ばれる学生の就職・採用活動の日程に関する関係省庁連絡会議を開き、現在の大学2年生にあたる令和4年春入社の学生の就活について現行の日程を維持する方針を決めた。説明会は3年生の3月、面接は4年生の6月、内定は10月に解禁となる。政府は来年3月末をめどに経済団体や業界団体を通じて企業に日程を守るよう要請する。(2019/10/31)

企業の8割で発生する内定辞退:
「内定辞退」の特効薬? 内定者向け福利厚生サービスで未然に防止
企業の8割近くで発生する「内定辞退」。また、内定者の多くは企業側からの内定後のフォローを求めているという調査結果も。こうした状況を受けて内定者向けの福利厚生サービスが登場。どういった内容のサービスが受けられるのか。また、内定辞退した場合にはどうなるのか。(2019/10/8)

セキュリティ・アディッショナルタイム(36):
インターネットを守るための技術、法律、そして世界――標準化団体JPAAWGに聞いた
日本におけるセキュリティ技術の標準化団体「JPAAWG」が2019年5月に正式に発足。その活動の狙いと今のインターネットの課題を、会長を務める櫻庭秀次氏と事務局の末政延浩氏に尋ねた。(2019/10/7)

リクナビ運営元、個人情報保護委員会に報告書提出 内定辞退率予測サービス問題で
(2019/9/30)

Amazon流イノベーションの起こし方 元幹部のデータサイエンティストが語る
ジェフ・ベゾス氏らと共に、Amazon.comの基礎を作り上げたとされるデータサイエンティストのアンドレアス・ワイガンド氏。アドバイザーとしてZOZOに参画したワイガンド氏が、データサイエンスを行う上で必要な心構えや考え方を語った。(2019/9/25)

理系院生の3分の2登録目指す:
東大生ベンチャーが10億円調達 AIで理系学生の「最適な就職先」マッチングへ 
理系学生の就活サービスを手掛ける東大生ベンチャーが10億円を資金調達。AIを活用し企業と院生の「意外なマッチング」実現を目指す。(2019/9/17)

リクナビ問題の本質を山本一郎氏・高木浩光氏らが斬る 内定辞退予測を始めた背景に「得意先からの頼み」「個人情報理解の甘さ」
情報法制研究所(JILIS)が、リクナビ問題が起きた要因などを議論するセミナーを開催。山本一郎氏、高木浩光氏ら有識者が登壇し、各自の専門分野に基づいた意見を述べた。今回の問題を招いた背景には、顧客企業からの要望と、個人情報に対する理解の甘さがあったという。(2019/9/10)

厚労省が「リクナビ」運営元に行政指導 内定辞退予測は職安法違反
リクルートキャリアが厚生労働省から行政指導を受けた。学生の内定辞退率を予測して他社に販売するサービス「リクナビDMPフォロー」(8月4日付で廃止)が職業安定法に違反したと判断されたため。今後は再発防止に努めるとしている。(2019/9/6)

ソフトバンク、Arm、博報堂が合弁会社 日本企業のデータ活用を支援 “世界への遅れ”取り戻す
ソフトバンク、英Arm、博報堂が合弁会社「インキュデータ」を設立。企業のデータ分析・活用の支援を手掛けていくという。「日本企業は海外よりもデータ活用が遅れている」との指摘が出ていることを踏まえ、国内企業のデジタル化を進める狙い。(2019/9/5)

「データ取り扱い」独禁法の適用対象も 公取委事務総長
公正取引委員会の山田昭典事務総長が4日、記者会見し、就職情報サイト「リクナビ」が学生の内定辞退率を算出し同意なくデータを販売していた問題で、「一般的に」と断った上で「データの取り扱いが競争(法)の問題になりうる」と指摘した。(2019/9/5)

リクナビに行政指導へ 厚労省方針
大手就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリア(東京)が、学生の同意を得ずに「内定辞退率」の予測データを顧客企業に販売していた問題で、厚生労働省が近く同社に職業安定法に基づき行政指導する方針を固めたことが3日、関係者への取材で分かった。(2019/9/4)

リクナビに行政指導へ 厚労省方針
「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、学生の同意を得ずに「内定辞退率」の予測データを顧客企業に販売していた問題で、厚生労働省が近く同社に職業安定法に基づき行政指導する方針を固めた。(2019/9/4)

「個人情報どう使われた?」就活生に広がる不信 リクナビ内定辞退予測問題、データビジネスにも影響
「リクナビ」を利用した学生の内定辞退率を予測したデータが無断で企業に販売されていた問題で、政府の個人情報保護委員会は、サイトを運営するリクルートキャリア(東京)に組織体制の見直しなどについて勧告し、同社が謝罪する事態となった。就職活動中の学生にとっては人生を左右しかねない個人情報が軽く扱われたことになり、成長が見込まれるビッグデータを活用する「データビジネス」にも影響を与えそうだ。(2019/9/3)

有名私大がリクナビ絶縁明言「今後一切紹介しない」 内定辞退率販売問題
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、学生の「内定辞退率」を複数の企業に販売していた問題で、大学側がリクナビを「辞退」する動きが相次いでいる。夕刊フジが東西の有名私大を直撃したところ、複数の大学が学生にリクナビを推奨しないと判断、「今後も一切紹介しない」と絶縁を明言する担当者もいる。(2019/9/3)

リクナビ問題:
「個人情報どう使われた?」就活生に広がる不信
就職情報サイト「リクナビ」を利用した学生の内定辞退率を予測したデータが無断で企業に販売されていた問題で、政府の個人情報保護委員会は、サイトを運営するリクルートキャリアに組織体制の見直しなどについて勧告し、同社が謝罪する事態となった。(2019/9/2)

迷う内定先 強い覚悟で決断しよう
複数内定を取得している学生の中には、内定を承諾した上で「A社の福利厚生はいいが、B社の事業内容の将来性もいい。C社は…」と言って、まだどこに入社するか決断できていない学生がいます。内定辞退の連絡は……。(2019/8/30)

リクナビ「内定辞退予測」問題、厚労相が見解 「職安法違反あれば厳正に指導」
根本匠厚生労働大臣が8月27日の定例記者会見で「リクナビ問題」に言及。「一般論」と前置きした上で、「職業安定法などへの違反が認められた場合には、厚生労働省として厳正に指導などを行うことになる」と述べた。リクルートキャリアは、学生から十分な同意を得ないまま内定辞退率を予測・販売していたため、同法に反した可能性がある。(2019/8/29)

リクルートHD株、一斉売却へ 3メガなどリクナビ問題懸念か
メガバンクなど13社は28日、各社が保有するリクルートホールディングス(HD)の普通株式を売却する意向を明らかにした。売却される総株式数は計約1億1675万株で同HDの発行済み株式総数の約7%。時価総額は同日終値ベースで約3868億円となる。(2019/8/29)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
個人情報の使われ方、気持ち悪かったり、そうでもなかったり
気持ち悪くならないように、説明してほしいのです。(2019/8/28)

「STORIA法律事務所」ブログ:
リクナビ「内定辞退率」のデータ提供、プロファイリングの法的解釈は? 弁護士が解説
リクナビが学生の内定辞退率を本人の十分な同意なしに、予測結果を企業に販売していた件について、AIと著作権に詳しい弁護士の杉浦健二さんが解説します。(2019/8/27)

詳報・リクナビ問題 「内定辞退予測」なぜ始めた? 運営元社長が経緯を告白
「リクナビ」問題に揺れるリクルートキャリアが、8月26日に記者会見を開催。小林大三社長が登壇し、学生の内定辞退率を予測したデータを企業に販売していた件の背景を語った。採用担当者負担を軽減する狙いでリリースしたが、学生への配慮が不足していた他、社内のチェック体制が機能していなかったという。(2019/8/27)

失墜した就活サイトの信頼:
リクナビ、内定辞退率予測サービス問題で謝罪 根本的な問題は「学生視点の欠如」
リクナビを利用する学生の「内定辞退率」を予測して企業に販売していた問題について、同社の小林大三社長が会見を開き謝罪した。(2019/8/27)

個人情報保護委員会がリクルートキャリアに是正勧告 学生の内定辞退率予測を提供、原因は「学生視点の欠如」
一連の問題の根本原因は「学生視点の欠如」「ガバナンス不全」。(2019/8/26)

「内定辞退率」予測のリクナビ、個人情報保護委が行政指導 「全社的な意識改革」求める
「リクナビ」の内定辞退率予測に関連して、個人情報保護委員会がリクルートキャリアに行政指導。9月30日までに具体的な措置内容を報告するよう求めている。(2019/8/26)

リクナビ「内定辞退率」予測データ、購入した会社の理由と対応
就職情報サイト「リクナビ」が就職活動中の学生の内定辞退率を予測したデータを企業に販売していた問題で20社超が、25日までに購入していたことを明らかに。同サイトを運営するリクルートキャリアが、個人情報の扱いをおろそかにしたうえ、再発防止策も示さず、問題は長期化している。(2019/8/26)

リクナビ「内定辞退率」予測データ、トヨタなど20社超が購入
就職情報サイト「リクナビ」が就職活動中の学生の内定辞退率を予測したデータを企業に販売していた問題で、トヨタ自動車やりそなホールディングス(HD)といった20社超が、25日までに購入していたことを明らかにした。「就活のプラットフォーム」となっている同サイトを運営するリクルートキャリア(東京)が、個人情報の扱いをおろそかにしたうえ、再発防止策も示さず、問題は長期化。企業による「データ利活用」の歩みを鈍らせる可能性もある。(2019/8/26)

河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」:
繰り返される「のぞき見採用」 リクナビ問題に透ける新卒採用の“勘違い”
「リクナビ」の内定辞退率予測データを巡る問題が広がりを見せている。採用側のコミュニケーション能力が貧弱だと感じる事例が毎年のように繰り返されている。学生にとって「就職先を志願する」ことは重い。採用側の姿勢を見直すことが必要だ。(2019/8/23)

リクルートキャリア、学生が「自分のデータが売られたか」を調べられるWebサイト開設へ リクナビ使った80万人に提供
リクルートキャリアが学生の内定辞退率を予測したデータを他社に販売し、批判を集めている。同社はこれを受け、学生が自身の情報が提供されたか否かを確認できる特設サイトをオープンすると明らかにした。23日をめどに、2020年卒の「リクナビ」会員約80万人を対象に、メールで案内する予定という。(2019/8/20)

YKK、リクナビの「内定辞退予測」利用で謝罪 「合否判定には一切使用していない」
YKKがリクルートキャリアの「内定辞退率」予測サービスを利用していたと明かし、「学生の皆さまに不安な気持ちを抱かせていることを深くおわびする」と謝罪した。(2019/8/16)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。