ITmedia総合  >  キーワード一覧  >  F

  • 関連の記事

「FinTech」最新記事一覧

あなたの職種は何位?:
サラリーマンの平均年収 17年に一番高かった業種は?
2017年のサラリーマンの平均年収は?――パーソルキャリア調べ。(2017/12/5)

Teradata PARTNERS Conference 2017」レポート:
データの少ない若い企業が「データドリブン」への変革を遂げるには?――住信SBIネット銀行の事例
ネット専業銀行としては比較的若い住信SBIネット銀行が、十分なデータの蓄積を持たない中でデータドリブンな企業に変革できたポイントとは何か。担当者が語った。(2017/12/4)

Weekly Memo:
デジタルによる既存産業の崩壊は、“他人ごと”ではない PwCが説く“その日”への備え
デジタル技術を使った新たなビジネスモデルで従来型ビジネスを破壊する――。そんなデジタル時代の“破壊的創造者”の存在が注目を集めているが、あなたの会社は、備えができているだろうか。(2017/11/27)

PR:あなたも今すぐ試せる「AIスコア診断」で、最新のFinTechサービスに触れてみた
(2017/11/22)

Pivotal.IO 2018:
ANAシステムズ、ヤフー、NTTデータが、Pivotalの採用について説明
Pivotalジャパンは2017年11月16日、同社イベント「Pivotal.IO 2018」を開催、ANAシステムズ、ヤフー、NTTデータが、Pivotalの製品やサービスを活用した取り組みについて説明した。(2017/11/17)

Microsoft Focus:
IoT、AI、セキュリティ、FinTech――次々とコンソーシアムを立ち上げる日本マイクロソフトの狙いは
IoT、AI、セキュリティ、FinTechと、次々にコンソーシアムを立ち上げている日本マイクロソフト。この取り組みを通じて、どのような形で企業のIT活用を支援しようとしているのか。(2017/11/15)

PR:実は知りたいと思っていた自分の“AIスコア” 最新のFinTechサービス「J.Score」をやってみた
(2017/11/15)

「NOKIZAL」決算ピックアップ:
クラウドファンディング「CAMPFIRE」1.5億円の赤字 直面する課題は
日本全国の企業情報を取り扱うアプリ「NOKIZAL」の“中の人”が、気になる企業業績をピックアップしてご紹介します。(2017/11/11)

AIで不正を検知:
フィンテック連携の“ハブ”を目指す三井住友FG
三井住友フィナンシャルグループが開発に力を入れるのがAIを活用したサービス。カード不正利用検知の精度を向上し、業務の効率化、高度化を図る。ITなどの異業種と連携して新サービスを生み出すためのハブとして機能していきたい考えだ。(2017/10/27)

フィンテックを課題解決の糸口に:
三菱UFJがベンチャーと「ギブ&テイク」で生み出す価値
三菱UFJフィナンシャル・グループがベンチャー企業と新事業の創出を目指すプログラム「MUFG Digital アクセラレータ」。ベンチャーが持つ技術とアイデアを重視する背景にある、メガバンクの課題とは……。(2017/10/26)

“いま”が分かるビジネス塾:
三菱UFJ「約1万人削減」 銀行員受難の時代がくる
銀行員が再び受難の時代を迎えようとしている。各行は低金利による収益低下とフィンテックの普及(異業種の参入)という2つの課題に直面しており、大幅なコスト削減が必至の状況だ。銀行業界は近い将来、大量の人員削減を余儀なくされる可能性が高いだろう。(2017/10/25)

ターゲットは若者:
将来稼ぐ力を予測する「AI融資」の狙いとは
ソフトバンクとみずほ銀行が、AIを活用した個人向けの融資サービス「AIスコア・レンディング」を展開している。同サービスでは、AIが利用者の「将来稼ぐ力」を分析し、適切な金利を決めているという。その狙いとは……。(2017/10/24)

LINE Pay、セブン銀行ATMと連携 スマホ操作でも入金可能に
セブン銀行がLINE Payと連携。セブン銀行ATMからLINE Payへの入金・出金が可能になった。(2017/10/23)

変化を捉えるチャンス:
フィンテックで「異業種連携」が進む理由
スマートフォンを使ったモバイル決済など、手軽に利用できるフィンテックのサービスが増えてきた。進歩のポイントとなるのが、金融をはじめとするさまざまな業界や規模の事業者による連携。多くの企業が参加するFintech協会に、日本のフィンテックの現状と今後について聞いた。(2017/10/23)

ホワイトペーパー:
Computer Weekly日本語版:ブロックチェーンの意外な活用法
ブロックチェーンの用途が拡大している。特集では、ブロックチェーンのユニークな活用事例を4つ紹介する。他に、独走状態に陰りが見えたAWSの現状、メインフレームアプリの低コストな移行方法、ShazamのCTOにインタビューした記事などをお届けする。(2017/10/16)

「NOKIZAL」決算ピックアップ:
資金調達96億円のfreee、累積赤字60億円の“違和感”
日本全国の企業情報を取り扱うアプリ「NOKIZAL」の“中の人”が、気になる企業業績をピックアップしてご紹介します。(2017/10/6)

どんなことに向いている? 10分で知る「ブロックチェーン」の使い道
最近「ブロックチェーン」で既存の業務システムを代替しようという動きが多く見受けられます。しかし、何でもかんでもブロックチェーンで代替できるものなのでしょうか。日本ブロックチェーン協会の「中の人」に聞いてみました。(2017/10/4)

「量子コンピュータは仮想通貨の脅威になる」──野口悠紀雄氏
9月27日に開催されたRakuten FinTech Conference 2017の「ブロックチェーンの進化とDigital通貨」で、「量子コンピュータは仮想通貨の脅威になる」と一橋大学の野口悠紀雄名誉教授。その理由は。(2017/9/28)

PR:地方銀行も注目する第三者保守 IT戦略を左右する“次”への打ち手
ITコスト削減、ひいてはコスト最適化策として、業界を問わず利用が進められてきた第三者保守。裾野はシステムに高い信頼性を求める都銀、さらに地銀にも広がりを見せている。そのリーダーと言えるのが、第三者保守事業者の先駆けであるデータライブだ。(2017/9/22)

「NOKIZAL」決算ピックアップ:
2度の行政処分「みんなのクレジット」、わずかに黒字
日本全国の企業情報を取り扱うアプリ「NOKIZAL」の“中の人”が、気になる企業業績をピックアップしてご紹介します。(2017/9/15)

銀行のAPIオープン化を支援する新基盤、NECが提供へ
NECは、金融機関のセキュアな外部連携とオープンイノベーションを実現する「API連携プラットフォームサービス」を開始。先行導入する沖縄銀行とAPIの共同開発も進める。(2017/9/15)

国内パブリッククラウドサービス市場は前年比約3割増、セキュリティ強化目的の導入も――IDC予測
IDCによると、2017年の国内パブリッククラウドサービス市場規模は前年比約3割増の4885億円が見込まれるという。(2017/9/13)

2017年は前年比27.3%増と大幅成長:
国内パブリッククラウド市場は2021年に1兆円規模まで拡大 IDCが予測
IDC Japanが2021年までの国内パブリッククラウドサービス市場予測を発表。2017年予測は対前年比27.3%増の4885億円規模に、2021年には1兆986億円規模まで拡大するとみられる。(2017/9/13)

FinTech阻む日本の「現金主義」と「マイナス金利政策」
国内でFinTech普及に向けたハードルは高く、とりわけ最大の弊害は「現金大国」と日銀の「マイナス金利政策」と指摘する声が出ている。(2017/9/12)

AIで融資業務の社内問い合わせ対応を効率化 農林中金が実証実験
農林中央金庫(農林中金)が、人工知能(AI)による質問応答システム「QA Engine」を社内の問い合わせ対応に利用する実証実験を開始する。(2017/9/12)

基幹業務のSoRはどこまでクラウド化できるのか(終):
レガシーシステムのモダナイゼーションとマイグレーションはどうあるべきなのか
基幹業務がメインフレーム上で稼働している企業は多くあり、レガシーシステムとクラウドを組み合わせた「ハイブリッドIT」の実現が必要です。今回は、その課題と対応について考察します。(2017/9/11)

みずほ銀行、日本マイクロソフト、クリナップ、アイセイ薬局、鉄道:
PR:デジタルトランスフォーメーションを加速する新しいモバイル向けシステム開発への挑戦
デジタルトランスフォーメーションへの流れが加速する中、多くの企業がモバイルデバイスの業務活用に本格的に取り組み始めている。しかしモバイル向けシステム開発には、従来のPC向けシステム開発とは異なるアプローチが必要であり、開発にかかる工数・コストの増大、現場のニーズとのミスマッチングなど、頭を悩ませている企業は少なくない。そこで本稿では、モバイル向けシステム開発で100社700超のプロジェクト実績を持ち、幅広い業種・業界のモバイル活用を支援してきたJMASに、モバイル向けシステム開発成功の秘訣(ひけつ)を聞いた。(2017/9/7)

特集・暮らしを変えるブロックチェーン:
ブロックチェーンでコスト削減、必要なのは「業務をシンプルにすること」
ビットコインを実現するために生まれた「ブロックチェーン」だが、その汎用性の高さから、現在さまざまな分野で活用が見込まれている。ただし、そこには期待と実態のすれ違いもあるかもしれない。(2017/9/6)

未来の食糧難に耐えられるか
「IoT畜産業」が世界を救う理由
IoTの普及が進む今日、農業や畜産業への導入が注目を集めている。今後増大を見込む食肉需要を背景に、IoTは畜産農家をどう支えられるのか。(2017/9/5)

RPA導入ガイド(1):
RPA(Robotic Process Automation)とは何か――今、金融系を中心に全社的な導入が進む理由
RPA(Robotic Process Automation)とは何かという基本的なことから、導入するためのノウハウまでを解説する連載。初回は、RPAの概要と市場状況、5つの導入プロセス、導入を成功させるために重要な3つのポイントなどについて。(2017/9/1)

頭脳放談:
第207回 なぜ、いまIntelがブロックチェーンなのか?
今はやりのブロックチェーンに、IntelとMicrosoftが手を上げた。Intelは、プロセッサにブロックチェーン向けの新しい命令セットを追加するという。その目的は?(2017/8/29)

みずほと日本IBM、Watsonを使ったリスク管理を検証 テロ資金対策に
みずほ銀行と日本IBMは、各国の政府機関が金融機関に対して規制強化を進めているテロ資金などへの対策として、コグニティブ技術を活用したリスク管理の高度化、効率化に向けた業務の検証を開始した。(2017/8/28)

「2020年までにクラウドでナンバーワンになる」は本当ですか?:
PR:Oracle Cloudの「強み」「違い」をユーザー視点で聞いてみた
デジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、企業ITには一層のスピードと柔軟性が求められている。これを受けてクラウド利用は企業にとってもはや必須となり、パブリッククラウド市場も依然、活況が続いている。そうした中、最後発として登場してきたOracle Cloud。AWS、Azure、GCPなどベンダー勢力図もある程度固まっている中でリリースしたことには、果たしてどのような狙いや意義があるのだろうか? (2017/8/31)

マネーフォワード、マザーズ上場へ
東京証券取引所が、マネーフォワードのマザーズ上場を承認。上場予定日は9月29日。(2017/8/25)

脆弱性にまみれた世界で戦う人たち――バグハンター、CSIRT、レッドチーム
ランサムウェア「WannaCry」のインパクトが記憶に新しい中、ウクライナやロシアを中心に感染を広げた「NotPetya」が登場した直後の開催となった、2017年6月の@ITセキュリティセミナー。レポートシリーズ第2回は、脆弱(ぜいじゃく)性に関する講演を中心に紹介する。(2017/8/23)

Weekly Memo:
なぜ今、企業は「API」を活用すべきなのか
企業がデジタルビジネスを展開するうえで、「API」の重要性が高まってきている。なぜ今、企業はAPIを活用すべきなのか。(2017/8/21)

Microsoft Focus:
クラウドシフトで“脱・売り切りモデル”の組織へ 大型組織変更に見るMSの覚悟(前編)
日本マイクロソフトが、セールス、マーケティング部門を“クラウドによるコンサンプション(消費)”をベースとした組織に再編した。新たな組織体制が今後の日本マイクロソフトのビジネスに与える影響とは? 2回に渡って考察する。(2017/8/19)

目からうろこの行政サポート活用術:
政策を知り、それを実現するための補助金を知る――IT投資を後押しするアベノミクス
日本の未来の成長のために、IT投資は欠かせない――。そんな思いがアベノミクスの成長戦略には盛り込まれている。具体的な数値目標まで掲げており、政府は何が何でも実現させる意気込みだ。そのために、助成金や補助金も用意している。これを活用しない手はない。(2017/8/17)

クレディセゾン、全従業員を正社員化 背景に「AIやFinTechの興隆」
クレディセゾンが全従業員を正社員に。時給制のパート社員など2200人を、月給制・無期雇用の正社員にする。(2017/8/14)

マネーフォワード、「マザーズ上場へ」報道にコメント
「マネーフォワードがマザーズ上場へ」――そんな日経新聞の報道に対し、マネーフォワードがコメントを出した。(2017/8/14)

DX全盛時代、求められる企業、頼られるエンジニアとは?(1):
「ソフトウェアの戦い」に不可欠なスキル、組織、技術とは何か?
人々の価値観の変化、市場環境変化のスピード、そして人工知能、プロックチェーンなど新技術も生かしたX-Techのようなデジタルトランスフォーメーション(DX)のトレンドは、ビジネス、企業、人に、どのような変革を促しているのだろうか?(2017/8/10)

国内金融分野のFinTech拡大を予測、エコシステム構築が成長の要――IDC予測
IDC Japanが、金融分野における第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ・アナリティクス、ソーシャル技術)市場の成長予測を発表した。(2017/8/9)

bitFlyer社長が経緯を語る:
分裂騒動収束のビットコイン、新宿マルイで決済可能に
丸井グループのデパート・新宿マルイ アネックスが、ビットコイン決済を試験導入。タブレット・スマートフォンを活用した短時間での決済に対応した。(2017/8/7)

「VALU」やめました やめるのは、とても大変でした
話題のネットサービス「VALU」を安易に始めてしまい、やめるまで四苦八苦した筆者の実録。(2017/8/4)

「AI×ブロックチェーン」の重要性:
「AIで使うそのデータ信頼してもいいの?」、ブロックチェーンが導く未来の生活とは
金融分野以外での活用が注目されている「ブロックチェーン」。今後、重要なインフラになる可能性もある。AIやロボティックス分野を中心にどのような使われ方が考えられるのだろうか。(2017/8/21)

ITmedia エグゼクティブ勉強会リポート:
軍事用語として誕生したVUCA――激変するビジネスの戦場でリーダーはいかに立ち振る舞うか
ビジネス環境が、不安定で不確実性が高く、複雑かつあいまいな「VUCA」の時代とは、どのような時代なのか。また、VUCAの時代において、リーダーにはどのような役割が求められるのだろうか。(2017/7/27)

デジタル変革前夜のSoRインフラ再定義(2):
今、「システムのマイグレーション」に慎重になるべき理由
デジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、社内向け/社外向け問わず、各種ITサービスを支えるインフラにも、ニーズの変化に即応できるスピードと柔軟性が求められている。これを受けて、既存システムをより合理的な仕組みに刷新するマイグレーションが企業課題となっているが、なかなかうまくいかないケースが多いようだ。その真因とは何か? ガートナージャパンの亦賀忠明氏に話を聞いた。 (2017/8/2)

“現代の魔法使い”、8月24日の@IT主催セミナーに登壇:
PR:落合陽一氏に聞く、見る、体験する、テクノロジーが世界に溶け込む「デジタルネイチャー時代の常識」
デジタルトランスフォーメーションがグローバルで進展し、VRやAI、Deep Learningも日進月歩で発展する中で、社会、企業、人には新たな枠組み、在り方が求められている。では今後、世界はどのように変わっていくのだろうか?――2017年8月24日に開催する@IT編集部主催セミナー『落合陽一と賢者のVR』に“現代の魔法使い”が登壇する。(2017/7/31)

日本のフィンテック市場は“出遅れ” 目指すべき姿は「ハブ型」
アクセンチュアが世界のフィンテック市場の動向を明らかに。日本がフィンテック市場の拡大に向け、目指すべきことは。(2017/7/21)

「スマートコントラクト」の脆弱性を診断:
NRIセキュアテクノロジーズ、国内初の「ブロックチェーン診断サービス」を開始
NRIセキュアテクノロジーズが、ブロックチェーンを対象としたセキュリティ診断サービスを開始。「改ざんが困難」とされるブロックチェーンだが、穴がないわけではない。まず「スマートコントラクト」の脆弱性を診断するメニューを用意した。(2017/7/5)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。