ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「選択と集中」最新記事一覧

あなたの知らない路線図の世界:
自己中心的! “思惑”が見え隠れする「えこひいき」路線図
路線図には企業が独自に作る「インディーズ」のものもある。特定の建物に案内するための路線図は、時として「誰をターゲットにしているか」といった思惑を浮かび上がらせることも……。(2018/4/9)

「ポケモンGO」の攻略ツール「1秒マップ」が配信停止に 再開は「未定」
配信元のgrow.th.incは、攻略サイト「ポケモンGO攻略ニュース」で他サイトからの画像盗用が問題になったばかりでした。(2018/4/6)

あなたの知らない路線図の世界:
「あるはずの駅がない」? “観光用路線図”のヒミツ
用途と目的によって姿を変える路線図。外国人観光客向けに作られた路線図は、普段私たちが触れているのとは違った景色を見せてくれる。中には「天狗」が登場する路線図も……?(2018/4/2)

石野純也のMobile Eye:
OPPOが世界で急成長を遂げた理由 日本では“キャリア市場”進出を狙う
日本進出を果たしたOPPOは、世界4位、アジア1位のシェアを誇るほど急成長を遂げた。そんなOPPOが、日本の一部メディアに生産工場を公開。開発担当が報道陣からの取材に応じた。(2018/3/26)

3年連続で最終赤字:
行列はもういらない――苦境「クリスピー・クリーム」、新社長の改革
2006年に日本市場参入後、一大ブームを巻き起こした「クリスピー・クリーム・ドーナツ」。だが、当初の勢いを継続できず、業績は最終赤字が続いている。若月貴子社長が取材に応じ、苦戦の要因と今後の巻き返し戦略を語った。(2018/3/14)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタが説明会や発表会を連発する理由
他の自動車メーカーが決算期を控えてすっかり大人しくなっている中で、トヨタ自動車だけがものすごい勢いで説明会や取材会を開催している。一体何が起きているのか?(2018/3/5)

PR:老舗旅館「陣屋」は週3日休業なのになぜ収益を伸ばしているのか?
無休が当たり前のホテル・旅館業界では画期的と言える週3日休業を実施する老舗旅館「元湯 陣屋」。その上、毎年事業収益を着実に伸ばすなど、名実ともに働き方改革、生産性改革を体現しているのだ。その取り組みに迫る。(2018/3/5)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
燃料電池は終わったのか?
2014年末にトヨタが世に送り出したMIRAIだが、最近話題に上ることは少なくなった。「燃料電池は終わった」とか「トヨタは選択を間違った」としたり顔で言う人が増えつつある。実のところはどうなのだろうか。(2018/2/26)

視点:
未来構想とテクノロジーから考える「新しいイノベーション」
イノベーションを起こしやすい時代になっている。発想を豊かにするためには、一産業に限らず横断的な視座で4つの枠組みで考えていくことが有効である。(2018/2/26)

ビジネスPCのサイバーレジリアンスを強化する――日本HPの2018年展望
日本HPが2018年の事業説明会を開催。好調だった2017年を総括し、今後の方針を語った。(2018/1/25)

コラム:
問われるaiboの次、ソニーは「エモい会社」に返り咲けるか
犬型ロボット「アイボ」が12年ぶりの復活を遂げた。2000年代半ばの業績低迷と先代の生産中止、そして昨今の業績回復と新アイボ登場と、ソニーとアイボには因縁めいた関係があるように見えてしまう。新アイボはソニーの「次」にどんな影響を及ぼすか。(2018/1/24)

社員が輝く職場:
PR:週3日はノー残業 島津製作所が働き方改革で目指すもの
「働き方改革」が叫ばれているが、企業の多くは何よりもまず労働環境の是正に力を入れているといった状況だ。そうした中、以前から残業時間を少なくして成果を出し、働き方改革でも先を進んでいる会社がある。島津製作所だ。(2018/1/22)

「監視委は幼稚」:
戦犯といわれた東芝カリスマ経営者は生前、何を語ったか
「不勉強なのに、僕らを刑事告発しようなんてとんでもない話だ」──東芝で社長や会長を歴任し、12月に死去した西田厚聡氏は生前、何を語ったのか。(2018/1/17)

「チャレンジ」の意図とは……“戦犯”といわれた東芝・西田氏 生前、何を語ったか
カリスマ経営者か、「戦犯」か。東芝で社長や会長を歴任し、昨年12月に亡くなった西田厚聡氏は、毀誉褒貶相半ばする人物だった。西田氏は生前、2時間近くに及ぶ産経新聞の単独取材に応じ、粉飾の認識を否定していた。(2018/1/16)

製造マネジメントニュース:
パナソニックCNS社の樋口氏が進める改革は海外へ、北米で新会社発足
パナソニックは、北米のシステムソリューション事業を強化する。コネクティッドソリューションズ(CNS)社に関連する北米の子会社を統合し「パナソニックシステムソリューションズ ノースアメリカ社」として新たにスタートさせる。(2018/1/16)

特選ブックレットガイド:
GEのデジタル変革を推し進める3つの原動力
「Gartner Symposium/ITxpo 2017」(主催:ガートナー ジャパン)において、GEジャパンは「Transforming to a Digital Industrial Company - 次世代製造業に向けたGEの挑戦」と題し、講演を行った。その中で、デジタル変革の道を突き進む理由と、“デジタル・インダストリアル・カンパニー”へと生まれ変わるために必要な3つの原動力について詳細が語られた。(2018/1/12)

2017年のAppleと、これからのApple――林信行が2017年を総括
2017年はどんな年だったか? そこから2018年はどんな年になりそうか。林信行が読み解く。(2017/12/31)

「経営に寄与するIT」の具体像が分かる、2017年、@IT SystemDesignフォーラム SNSランキングベスト10
デジタルトランスフォメーションのトレンドが進展するに伴い、IT部門には「経営に寄与する」ことが一層強く求められている。では「寄与」とは具体的に何をすることなのか?――2017年 @IT SystemDesignフォーラム SNSランキングベスト10に、そのヒントを探ってみてはいかがだろう。(2017/12/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタとパナソニックの提携 ハイブリッドの未来
先週、トヨタとパナソニックが車載用角形電池事業の協業検討開始を発表した。そこにはパナソニックの生き残り戦略が見て取れる。(2017/12/18)

関信浩が見るNYハードウェアスタートアップの今(3):
クラウドファンディングをやめてアプリでニーズを得るハードウェアスタートアップ
FabFoundryの創業者・関信浩氏がハードウェアスタートアップ企業の動向を探る本連載。第3回は、ハードウェア開発を目的としたクラウドファンディングによる資金調達をやめ、代わりにスマホアプリの提供へと切り替えたハードウェアスタートアップのピボット事例を紹介する。(2017/12/5)

黒字転換なるか:
ラーメンからステーキへ 幸楽苑、立て直しへの3つの戦略
上場以来初の赤字決算が見える幸楽苑ホールディングス。「既存店対策」「出店戦略」「新業態転換」で立て直しを狙う。(2017/12/1)

大学キャンパス出張授業:
自動車アセスメントのための技術開発ではない、もっと安全なクルマを作るため
自動車業界の経営トップが大学生にクルマ・バイクの魅力や楽しさ、日本のモノづくりの重要性を伝える「大学キャンパス出張授業」。安全という個性を確立するまでの取り組みを伝えた、東京工業大学でのスバルの講演を紹介する。(2017/11/20)

テレビ事業は売却決定:
東芝がPC事業売却をASUSと協議? 東芝は「事実ない」
東芝がPC事業をASUSに売却する協議に入ったという一部報道に対し、東芝がコメント。(2017/11/17)

Gartner Symposium/ITxpo 2017 講演レポート:
GEから学べ! 次世代製造業の実現に向けたデジタル変革“3つの挑戦”
デジタルへの投資を強化し、自らを「デジタル・インダストリアル・カンパニー」と位置付けるGE。コングロマリットとしてのかつてのGEから脱却を図り、「選択と集中」に取り組み、デジタル変革の道を突き進む理由とは何か。そして、デジタル・インダストリアル・カンパニーへと生まれ変わるために必要な3つの原動力とは? GEジャパン 代表取締役社長兼CEOの熊谷昭彦氏が語った。(2017/11/14)

明治の冬チョコ菓子「ポルテ」、1月に製造終了していた 発売から20年以上 ファンから悲しみの声も
「カール」の販売地域変更と同様、商品の「選択と集中」の一環。【訂正】(2017/11/13)

IoT時代の安全組織論(5):
経営層が理解できる「OTセキュリティ戦略」はどのように策定すればよいのか
製造業がIoTを活用していく上で課題となっているのが、サイバーセキュリティをはじめとする安心・安全の確保だ。本連載では、安心・安全を確立するための基礎となる「IoT時代の安全組織論」について解説する。第5回は、経営層が「OTセキュリティ戦略」の必要性をさらに深く理解できるようにするための策定手法について説明する。(2017/11/7)

GEのデジタル変革、カギは社内カルチャーの改革にあり
GEジャパンの熊谷昭彦代表取締役社長兼CEOが、GEのこれまでとこれから、そしてデジタルトランスフォーメーションに必要なことを語った。(2017/11/1)

IoT時代の中小企業モノづくり(1):
中小企業でIoTするなら、改善ネタを探しなさい
「明るく楽しいモノづくり」を提唱するコンサルタント関伸一氏が考える、中小企業ならではのIoTのやり方とは? 第1回は、二極化している中小企業のIoTへの取り組みと、IoTネタの探し方について考えてみる。(2017/11/1)

「Googleとは既に競合している」:
SASのCEOとCTOが、「機械学習やAIは、単体で取り組むものではない」と語る理由
アナリティクス/機械学習ツールのベンダーであるSASは、ある意味で既にGoogleと競合しているが、オープンソースのツールにはできないことが可能だという。同社のCEOとCTOに、その意味を聞いた。(2017/10/27)

ファンド傘下で再建:
三越伊勢丹HD、「クイーンズ伊勢丹」を売却へ
三越伊勢丹HDは、高級食品スーパー「クイーンズ伊勢丹」などを展開する子会社を三菱グループ系の投資ファンド「丸の内キャピタル」に売却すると発表した。(2017/10/23)

新たな基盤となるPLM:
PR:IoT時代の製品開発には、なぜ「つながる基盤」が必要となるのか
IoTなどにより多くの製品が「つながる」ことが前提となりつつある。この中で製品開発の在り方も従来のままでは対応できず、新たな姿へと変化しつつあり、これらを支える基盤も見直す必要が出てきた。ポイントになりそうなのがPLMだ。新たな製品開発基盤の理想像とはどういうものになるのだろうか。独自の思想で躍進するPLM「Aras Innovator」を展開するアラスジャパン 社長久次昌彦氏に話を聞いた。(2017/10/10)

スピン経済の歩き方:
なぜ小池百合子は「仲間」との写真撮影に「3万円」を徴収したのか
「希望の党」を立ち上げた小池百合子さんが、党公認候補予定者らとツーショットの写真撮影をして、そこで「3万円」を徴収した。「選挙資金がないからと言って、お金に汚すぎる」と思われたかもしれないが、小池さんの狙いは別のところにあるのではないか。それは……。(2017/10/3)

財務人材に必要なマインド:
“積極的”財務が成長のカギ トランスコスモスCFO
グローバル企業、トランスコスモスの事業運営を支える財務部門とは? CFOの本田氏に、自らの財務のキャリアや、財務の人材育成などについて聞いた。(2017/9/21)

事業戦略に沿って選択と集中:
SOMPOホールディングスは、機械学習/AI、クラウドをどう活用しようとしているか
SOMPOホールディングスは、2016年にSOMPO Digital Labを東京とシリコンバレーに設立、これを実働部隊としてデジタル戦略の具体化を急いでいる。その裏には保険業界が根本的な変革を迎えつつあるとの危機感があるという。SOMPOホールディングスのチーフ・データサイエンティスト、中林紀彦氏がAWS Summit 2017で行った講演から、同社の取り組みを探る。(2017/8/29)

関連資産は昭和電工へ譲渡:
新日鉄住金、SiCウエハー事業から撤退へ
新日鐵住金(新日鉄住金)は2017年8月7日、パワー半導体向けSiC(炭化ケイ素)ウエハーに関する研究開発および、事業について2018年1月末をめどにに終了すると発表した。関連資産については、昭和電工に譲渡するという。【訂正あり】(2017/8/7)

ヤフー宮坂社長「Eコマースにパワーを集中」「ニーズないサービスやめる」
「ニーズがなくなっているサービスはやめ、Eコマースなどにパワーを集中させる」――ヤフーの宮坂学社長が、決算説明会で今後の展望を語った。(2017/7/28)

スマートファクトリー:
古い設備でもリードタイム65%削減、GEヘルスケア日野工場がIoTで実現したこと
「スマートファクトリー Japan 2017」の講演にGEヘルスケア・ジャパン Brilliant Factoryプロジェクト長の田村咲耶氏が登壇。「GEヘルスケア日野工場における次世代工場の取り組み」をテーマに、同社工場のデジタル化への取り組みなどを紹介した。(2017/6/21)

製造業IoT:
プラットフォーマーになれないパナソニックが描いた“勝ち筋”
パナソニック コネクティッドソリューションズ社はこのほど新社長に就任した樋口泰行氏が記者向けの懇談会に登壇。「現場」を基軸とした“ラストワンマイル”にこそ勝算があるとした。(2017/6/20)

営業候補先を自動的にリストアップ:
ユーザベース、「SPEEDA」のABM支援機能を正式製品版として提供
ユーザベースは法人向け企業・業界情報プラットフォーム「SPEEDA」のユーザー向けに試験的に提供していた「自動ターゲティング」機能を正式に製品化すると発表した。(2017/5/30)

エイベックス・グループ・ホールディングスから:
エイベックス、社名を「エイベックス」に変更
エイベックス・グループ・ホールディングスが、社名を「エイベックス株式会社」と変更する予定と発表。英文表記は「Avex Inc.」。10月31日までに開催の取締役会で決定する。(2017/5/25)

Natureが警告:
減少する科学論文 日本は失速、「地位危うい」
日本から発表された高水準の論文は減少しており、英科学誌Natureは「日本は失速し、エリートの地位が脅かされている」と警告する。(2017/4/25)

IT Leaders xChange サミット 2017 Springレポート:
PR:デジタルトランスフォーメーション時代を迎えリーダーが今なすべきこととは
日本マイクロソフト主催の「IT Leaders xChange サミット 2017 Spring」では企業のエグゼクティブやITリーダーを招いて、「デジタルトランスフォーメーション」をテーマに多彩なセッションが繰り広げられた。(2017/4/20)

スピン経済の歩き方:
東芝問題で「日の丸レスキュー」構想が出てきたワケ
揺れに揺れている東芝問題は、今後どうなるのか。終息する気配がうかがえない中で、やっぱりこのタイミングで出てきた。日本のお家芸といってもいい「日の丸連合」のことである。さて、この日の丸連合……うまくいくのだろうか。(2017/4/18)

MBAは「マンモス」か?――次世代リーダーは現場から育てるのが日本流
ビジネスリーダーを目指すならMBAの取得が必須であると思われていた。しかし現在、日本でMBAを所得しても、給料も上がらず、転職にも有利にならない。日本人には、MBAは必要ないのだろうか……。(2017/3/1)

ルネサス 日立マクセル:
ルネサスが制御ボート開発事業などを日立マクセルへ譲渡
ルネサスが同社の産業用制御ボード開発ならび画像認識システム事業を、日立マクセルに売却する。(2017/2/7)

タイコ エレクトロニクス ジャパン 社長 上野康之氏:
60周年迎えるTEジャパンの2017年戦略を聞く
電子部品大手のTE Connectivityの日本法人・タイコ エレクトロニクス ジャパン(以下、TEジャパン)の社長を務める上野康之氏に2017年の事業戦略を聞いた。(2017/1/24)

17年は戦略的な人員削減が加速:
上場企業の希望・早期退職者、16年は過去最少
東京商工リサーチが上場企業の希望・早期退職者の募集状況調査結果を発表。2016年に希望・早期退職者を募集した企業は前年の半数程度の18社だった。17年は業績の良しあしを問わず、戦略的な人員削減が進む可能性があるという。(2017/1/13)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」2017年新春特別編:
「列車の動力」革新の時代へ
2017年3月ダイヤ改正は新幹線開業などの大きなトピックがない。しかし、今後の鉄道の将来を見据えると「蓄電池電車」の本格導入に注目だ。地方の非電化路線から気動車が消える。大都市の鉄道路線から架線が消える。そんな時代へのステップになるだろう。(2017/1/2)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
それでいいのかホンダ!?
ホンダが中国で新たな工場を建設する。これは白紙撤回されたはずの600万台体制の計画の一部だと筆者は見ている。しかし、ホンダが今やるべきことはほかにあるはずではないだろうか……。(2016/12/26)

ユーザー部門の業務課題をどう解消する?
IT人材不足が深刻化……情シス部門の「選択と集中」に必要なものは?
人材不足が深刻化する中、ユーザー部門のIT業務を効率化しないと、IT部門はリソース不足で「攻めのIT投資」を行うことができなくなる。このような危機感を持つIT部門が動き出した。その選択とは。(2016/12/7)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。