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「Xiaomi」最新記事一覧

小米科技/シャオミ

山根康宏の海外モバイル探訪記:
ガジェッターにおすすめ Xiaomiのバッグが使いやすい
中国のXiaomi(シャオミ)はスマートフォンメーカーですが、カバンも販売しています。バックパックタイプで容量は26リットルと大きめで、小物の収納に優れています。筆者は香港のXiaomiの店で購入しました。(2017/11/19)

セキュリティパッチ配信でトラブルか
Androidの無線LANはまだ危険? WPA2脆弱性「KRACK」問題の終わりが見えない
GoogleはAndroidのアップデートを公開し、無線LANセキュリティプロトコルの脆弱性「KRACK」に対処した。だがアップデートを巡って混乱があり、エンドユーザーは自分のデバイスが安全かどうか分からない状況にある。(2017/11/16)

調査リポート:
「iPhone 8 Plus」の7〜9月期の出荷台数は「iPhone 8」超え──Canalys調べ
Canalysが7〜9月期の世界スマートフォン市場調査の結果を発表した。Appleが9月に発売した「iPhone 8/8 Plus」の初速は昨年の「iPhone 7/7 Plus」には届かなかった。メーカー別ランキングは前期から動きはなかった。(2017/11/10)

山谷剛史のミライチャイナ:
中国のスマートスピーカーは意外な方面ですごかった
中国の「独身の日」(11月11日)には、いま話題のスマートスピーカーが約1700円という価格で販売される。その「天猫精霊」をいち早く入手し、使ってみた山谷氏のリポート。(2017/11/8)

調査レポート:
「iPhone 8」発売のAppleが中国市場で復調──Canalys調べ
中国市場で6四半期連続で出荷台数の前年同期比減が続いたAppleが、7〜9月期は「iPhone 8/8 Plus」が好調でプラスになった。メーカー別ランキングでは5位の座を守った。(2017/10/31)

ITはみ出しコラム:
スマートスピーカーはやっぱり好きな名前で呼びたい?
スマホだけでなくスマートスピーカーに話し掛けるのが当たり前の時代になりそうですが、「Hey Siri」は日本人にはちょっと恥ずかしいし、「ねぇ、Google」は何だか味気ないような気がします。(2017/10/15)

岡田敏一のエンタメよもやま話:
新型iPhone次は「Apple Storeを“街の広場”に」 小売り業界に“打倒Amazon”秘策が続々
Appleが「Apple Store」を廃止し、“街の広場”に――この戦略の意図は。(2017/10/5)

JDI:
反転攻勢に出る日の丸ディスプレイ、必要なのは「速度」
従業員削減策を含む構造改革を行うなど苦しい状況の続くジャパンディスプレイ。ソニー、東芝、日立の中小型ディスプレイ事業が統合した“日の丸ディスプレイ”は「シーズでもニーズでもなくウォンツ」を提供する企業として反転攻勢を狙う。(2017/10/5)

中国で“Apple離れ”進む その理由は
Appleが中国市場で苦境に。シェアが下落し、“対中戦略”の建て直しに躍起になっている。(2017/10/2)

「日本語専攻の学生は帰れ」 Xaomi騒動から見えた日中関係の現在
「日本語専攻の人はお帰りいただきたい」――中国の大学で行われた就職説明会で、格安スマホで知られるXiaomiの責任者がこう言い放った。そこから見える日中関係の今は。(2017/9/29)

JDIが4辺狭額縁の「FULL ACTIVE」ディスプレイを披露 18:9のニーズが増えている理由は?
ジャパンディスプレイが、4辺狭額縁の「FULL ACTIVE」ディスプレイについて説明。同ディスプレイを搭載したXiaomiのスマートフォンも披露した。最近は画面のアスペクト比を18:9程度にしてほしいというニーズが増えているという。(2017/9/27)

製造マネジメントニュース:
JDIがカンパニー制でスピード経営目指す、CMOに元アクア社長の伊藤嘉明氏が就任
ジャパンディスプレイ(JDI)が構造改革の進展状況や、2017年10月1日からの新たな組織体制について説明。0.5〜0.6mmの狭額縁を特徴とする液晶ディスプレイ「FULL ACTIVE(フルアクティブ)」がシャオミのスマートフォン「Mi MIX2」に採用されたことも明らかにした。(2017/9/27)

狭ベゼル液晶:
JDI再建の命運握る「FULL ACTIVE」をアピール
ジャパンディスプレイ(JDI)は2017年9月26日、都内で会見を開き、構造改革の進展状況を説明するとともに、2017年6月に量産を開始した狭ベゼル(額縁)の液晶ディスプレイモジュール「FULL ACTIVE(フルアクティブ)」を公開した。(2017/9/27)

山根康宏の海外モバイル探訪記:
アレにソックリ? 前後にデュアルカメラ、ベゼルレスボディーの中華スマホ
米サンフランシスコで「Mobile World Congress Americas(MWCA) 2017」を取材してきました。新興系メーカーが数多く出展し、なかなか興味深い端末を展示していました。その中から中国Leagooの気になる製品を紹介しましょう。(2017/9/24)

Samsungに次いで2位に:
Huawei、17年6〜7月のスマホ売上高でAppleを抜く
Huaweiが、2017年6〜7月の世界スマートフォン売上高において、Appleを上回り、Samsung Electronicsに次ぐ2位となった。(2017/9/13)

Xiaomi、「MacBook Pro」ライバル視の「Mi NoteBook Pro」、約10万円から
Xiaomiが名前からして「MacBook Pro」対抗意識満々のWindows 10搭載ノートPC「Mi NoteBook Pro」を中国で発売する。Intel Core i7搭載のハイエンドモデルは6999元(約12万円)。(2017/9/12)

Xiaomi、18:9ベゼルレスでフルセラミックボディーの「Mi MIX 2 Special Edition」を約8万円で発売へ
Xiaomiが新フラグシップ端末「Mi MIX 2」を中国で発売する。18:9、5.99型のディスプレイは先代よりさらにベゼルレスに近くなり、Snapdragon 835/メモリ6GB/ストレージ64GBのエントリーモデルは3299元(約5万5000円)。(2017/9/12)

Xiaomi、Googleと提携の「Android One」端末「Mi A1」発売
中国XiaomiがGoogleの「Android One」パートナーに加わり、対応端末「Mi A1」を発表した。5.5型で光学ズーム可能なデュアルカメラ、3080mAhのバッテリーを搭載する。インドでの販売価格は1万4999ルピー(約2万5000円)。(2017/9/6)

山根康宏の中国携帯最新事情:
IFAで見た中国スマホ 18:9の縦長ディスプレイが新しいトレンドに Huaweiも?
ディスプレイの縦横比が従来の「16:9」よりも縦長な「18:9」のディスプレイを採用した製品が中国メーカーで増えている。IFA 2017の新製品を見たところ、その傾向が進んでいることが顕著に分かった。新型iPhoneもこのトレンドに拍車を掛ける?(2017/9/5)

SamsungとAppleは微増:
2017Q2のスマホシェア、中国勢が大きく成長
IDCが、2017年第2四半期(4〜6月)のスマートフォン世界出荷台数のランキングを発表した。前年同期に比べスマートフォン市場はわずかに縮小したものの、上位5社はいずれも成長を遂げた。(2017/8/22)

山谷剛史のミライチャイナ:
日本発・次世代ディスク「Archival Disc」で進む中国のデジタルアーカイブ
ソニーとパナソニックが共同開発した業務用光ディスク規格「Archival Disc(アーカイバルディスク)」。中国ではデジタル化が進むのに伴いアーカイブ需要も拡大しており、光ディスクの利点を武器に、中国各地での導入が期待できそうだ──現地に詳しい山谷氏のリポート。(2017/8/21)

Mobile Weekly Top10:
「ZenFone 4」まもなく発表/「サブブランド」の影響を受けるMVNO
ASUSが8月17日16時(台湾時間)から新しいスマートフォンを発表します。登場するのは1機種だけではなさそうなのですが、どうなるのでしょうか……?(2017/8/14)

製品分解で探るアジアの新トレンド(19):
“黄金の組み合わせ”が生み出す中国チップセットの新たな芽生え
家庭用ゲーム機や全天球カメラ、IoT(モノのインターネット)機器には、「中国メーカーのプロセッサ+中国メーカーの電源IC」という組み合わせのチップが数多く搭載されている。これは、新しい形態のチップセットの1つといえるだろう。(2017/8/9)

山根康宏の中国携帯最新事情:
Huawei、OPPO、Vivo、Xiaomi――2017年の中国夏商戦を制するのはどのメーカーか?
中国では、各メーカーから夏商戦向けの最新モデルが出そろった。Huawei、OPPO、Vivoが激しい上位争いを繰り広げている。夏商戦を制するのはどのメーカーか?(2017/8/7)

調査レポート:
メーカー別世界ウェアラブルシェア、XiaomiがAppleを抜いて首位に──Strategy Analytics調べ
Strategy Analyticsの世界ウェアラブル端末市場調査によると、前期トップに立った「Apple Watch」のAppleは3位に落ち、「Mi Band」のXiaomiが初めてトップに立った。(2017/8/4)

スマホシェア低下:
Appleが中国で賭け 販売回復へ政府に「服従」
Appleが中国での収益回復を狙い、悪名高い中国政府の規制にも従順に従う姿勢を示している。(2017/8/3)

調査リポート:
メーカー別世界スマートフォンシェア、HuaweiがAppleに僅差で迫る──Strategy Analytics調べ
Strategy Analyticsの調査によると、4〜6月期の世界スマートフォンメーカー別シェアは、1位からSamsung、Apple、Huawei、OPPOの順位は前期から変わらないが、AppleとHuaweiの差はわずか0.7ポイントに縮まった。(2017/8/3)

Xiaomiもスマートスピーカー発売へ 価格は約5000円
「Amazon Echo」が開拓したAI搭載スマートスピーカー市場に、中国Xiaomiも参入した。Alibabaの「天猫精霊」よりさらに安い299元(約5000円)だ。(2017/7/27)

中古携帯の動向を追う:
中古でもiPhoneが人気の理由
日本は、いまやスマホユーザーの5割以上がiPhoneという「iPhone全盛時代」の真っただ中。そんなiPhoneは、中古市場でも人気です。その秘密に迫ります。(2017/7/25)

Oculus Riftのスタンドアロン版、2018年に約200ドルで発売か──Bloomberg報道
Facebook傘下のOculus VRが、2018年にPCもスマートフォンも不要なスタンドアロン型のVRヘッドセット(コードネーム:Pacific)を200ドル前後で発売するとBloombergが報じた。(2017/7/14)

B2C向けのIoT活用
社運をかけて参入するなら「ウェアラブル」「スマートホーム」のどっち?
IoTを使ったコンシューマーブランドはマーケティングのためのリソースが無制限にあるわけではない。立ち上げるべきはウェアラブルのプロジェクトか、それともスマートホームプロジェクトか。(2017/7/10)

NokiaとXiaomi、VRやAIを含む広範な業務提携とライセンス契約
NokiaとXiaomi(小米科技)が業務提携と複数年の特許ライセンス契約を結んだ。NokiaはXiaomiにネットワークインフラを提供し、両社はIoT、AR/VR、AI分野で協力していく。(2017/7/6)

電子ブックレット:
Xiaomiのドラレコ、そのプロセッサの正体は?
EE Times Japanに掲載した記事を読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回紹介する記事の筆者は、中国のXiaomi(シャオミ)製ドライブレコーダーを解剖し、その中身を明らかにした。(2017/6/25)

既に潜在入札企業と話し合いも:
Imaginationが身売りへ、Appleの取引停止宣告余波
AppleからGPUコアの技術利用停止の通達を受けたImagination Technologiesが、全社売却を決定した。Appleの通達を受けたとImaginationが発表してから、わずか2カ月後のことだ。(2017/6/23)

表はほぼ画面 ジャパンディスプレイが4辺狭額縁ディスプレイを量産開始
(2017/6/19)

ITはみ出しコラム:
難民の無料宿泊プログラムを始めたAirbnbが目指す世界とは?
民泊“解禁”法案が成立した日本も無関係の話ではありません。(2017/6/11)

COMPUTEX TAIPEI 2017:
eSIM採用で世界中でいつでもつながる――「Always Connect PC」普及に向けてMicrosoftがIntelやQualcommと協業
eSIMを使った「Always Connected PC」を普及させるべく、MicrosoftがIntelやQualcommと協業する。賛同する通信事業者のデータプランを契約可能で、複数のPCメーカーから対応PCが発売される予定だ。(2017/5/31)

COMPUTEX TAIPEI 2017:
ASUSがLTE内蔵PCを開発中 コードネームは「Kukuna」
ASUSが、IntelのLTEモジュールを内蔵するノートPCを開発していることを明らかにした。コードネームは「Kukuna」だという。発売時期などは明らかにされなかった。(2017/5/30)

山谷剛史のミライチャイナ:
2020年、中国はITで化ける 世界最大の「IoT大国」に
中国は一気にIoT大国への発展を遂げようとしている。IoTは中国の国家戦略として政府が全面的に支援し、5G通信やAIなど関連技術も巻き込み、中国を超IT大国に押し上げようとしている。現地の事情に詳しい山谷氏のリポート。(2017/5/22)

調査レポート:
「Apple Watch」の1〜3月期出荷台数は59%増の350万台──Strategy Analytics調べ
Strategy Analyticsの世界ウェアラブル端末市場調査によると、「Apple Watch」を販売するAppleがFitbit、Xiaomiを押さえてのシェアトップに立った。(2017/5/8)

山根康宏の中国携帯最新事情:
自社ブランドスマホで売り上げ増を狙う、中国の大手家電量販店
中国大手の家電量販店が自社ブランドのスマートフォンの販売に乗り出す。価格も手ごろな製品は中国の消費者の心をつかむことができるだろうか?(2017/5/4)

Google、プロ向けVRカメラ「YI HALO」貸出プログラム「Jump Start」開始
GoogleのVRコンテンツ作成システム「JUMP」対応カメラを新興企業のYI Technologyが発表した。30fpsの8K×8Kあるいは60fpsの6K×6Kの立体VRコンテンツの撮影が可能で価格は約187万円。Googleはこのカメラを貸し出す「Jump Start」プログラムでクリエイターを募集している。(2017/4/25)

Xiaomi、新フラッグシップ「Mi 6」発売 835+デュアルカメラで約4万円から
Xiaomiが14カ月ぶりのフラッグシップ「Mi 6」を発表した。Snapdragon 835を搭載し、アウトカメラはデュアル。価格は2499元(約4万円)からだ。(2017/4/20)

山根康宏の海外モバイル探訪記:
折りたたみガラホからWikoのスマホまで ミラノで見かけた楽しい端末たち
イタリアのミラノにも家電量販店がありますが、どんなスマートフォンが売られているのでしょうか? 日本に参入したばかりのあのメーカーの製品や、ガラホなどがずらりと売られていました。(2017/4/7)

VR HMD「Oculus Rift」の生みの親、パルマー・ラッキー氏がFacebook退社へ
VR HMD「Oculus Rift」の生みの親とみなされるOculus VRの共同創業者、パルマー・ラッキー氏が3月いっぱいでFacebook(およびOculus VR)を退社する。(2017/3/31)

山根康宏の海外モバイル探訪記:
アテネで見つけた“ガラホ”はストレート型で日本語対応
見た目はケータイなのに中身はスマートフォン、そんな製品が海外でも増えています。ギリシャの家電量販店に立ち寄った際に見つけた「ギリシャ版ガラホ」と、現地で売られていたスマートフォンを紹介しましょう。(2017/3/28)

IDC Japan調査:
16年のウェアラブル出荷台数、25%増 シェア1位は?
IDC Japanが、2016年の世界のウェアラブルデバイス市場の調査結果を発表。ベンダーの新規参入などが影響し、出荷台数は前年比25%増の1億240万台だった。(2017/3/14)

調査レポート:
ウェアラブル端末の2016年通年のシェアトップ3は前年と変わらずFitbit、Xiaomi,Apple
米調査会社IDCの世界ウェアラブル端末調査によると、2016年通年のメーカー別ランキングのトップ3は前年と同じFitbit、Xiaomi、Appleだった。Fitbitはシェアを22.7%落とし、Appleは13%増やした。通年の総出荷台数は1億台を超えたが、市場の成長は緩やかだ。(2017/3/3)

この10年で起こったこと、次の10年で起こること(13):
成熟Bluetoothチップ市場に吹く新風
世界の至るところで使われるようになった無線技術「Bluetooth」。機器分解を手掛ける筆者も週に2機種のペースでBluetooth搭載機器を分解している。そうした機器解剖を通じて見えてきたBluetoothチップ業界の意外な最新トレンドを紹介しよう。(2017/2/27)

東大教授の鈴木真二氏が語る:
ドローンの安全利用のために、今求められること
危ないからドローンを使わないということでは技術が成長しない、便利な道具を使いこなせなくなってしまう――。東京大学大学院 工学系研究科 航空宇宙工学専攻で教授を務める鈴木真二氏は、ドローンの安全利用のために、今求められていることについて講演した。(2017/2/22)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。