中西享

8月で創業20期目になるファーストロジックの若手社長、坂口直大氏にインタビューした。

中国テンセントのクラウド、ゲームビジネスなどを担うテンセント・クラウド・インターナショナルのポ−シュ・ヤン（楊寶樹）上席副社長は、日本市場での事業拡大に強い意欲を示した。

松尾豊・東京大学大学院教授が「生成AIの進展と活用可能性」と題して、AI開発の最新動向や社会へのインパクトについて講演した。

世界市場でのEVブームにブレーキがかかりつつある中、中国BYDの日本法人であるビーワイディージャパンの劉学亮社長は、日本市場でのEV販売増に強い意欲を示した。

「生成AIをブームで終わらせたくない」と意気込むNECの吉崎敏文CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）に開発方針などを聞いた。

プラグインハイブリッドにEVを加えた販売台数でテスラを抜き、新エネルギー車（NEV）の販売台数で世界1位となった中国のEVメーカー、BYD。BYD Auto Japanの東福寺厚樹社長に、日本市場の販売戦略を聞いた。

前編【EVシフトでパワー半導体に熱視線　“売上1兆円超”レゾナックCSOに聞く展望】に続き、ルネサスエレクトロニクスで執行役員を務めた経験を持つ、レゾナックの真岡朋光CSO（最高戦略責任者）にその戦略を聞いた。

売上高1兆円を超えるレゾナック・ホールディングス。半導体・電子材料をコア成長事業とする経営方針を打ち出し、経営資源を集中的に投資し、半導体・電子材料の比率を売上高の約45％まで引き上げる計画を発表している。

TOTOは世界最大規模のバス・トイレなどの国際見本市の一等地に出展した。ここに至るまで15年にわたり赤字を耐え忍びながら、欧州事業を育ててきている。市場に食い込むための戦略を、主席デザイナーと、TOTOヨーロッパ社長に聞いた。

キリンホールディングスは、気候変動への的確な対応策が求められる気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に基づくシナリオ分析を2017年から率先して実施してきた。環境対策で日本企業の先頭を走っているCSV（Creating Shared Value＝共通価値の創造）戦略部の藤原啓一郎シニアアドバイザーに、その狙いと具体的な対応の方策を聞いた。

前編「日立のサステナビリティ推進本部長に聞く　2024年度までにCO2の1億トン削減に貢献」に続き、津田恵サステナビリティ推進本部長に聞いた。

日立製作所が、サステナブルな社会の実現を目指そうとしている。環境対策を含むサステナビリティの分野で新しいルールが生まれるなど開示要求が毎年強まる中、グループ企業を含めた約37万人の従業員に対し、目標をいかに共有し、実現していくのか。津田恵サステナビリティ推進本部長に聞いた。

政府は、経済産業省が中心となり欧米との国際連携を軸に次世代半導体の量産する新会社「ラピダス」と、研究開発拠点である技術研究組合最先端半導体技術センター（LSTC）をセットにした半導体産業の復活を掲げる基本戦略構想を打ち出した。

各地域でバーチャル物産展などを開催し、生産者や企業の売り上げ・認知拡大やブランディングに貢献しているのがuyet（ユエット）だ。後編では、VTuberを活用してインターネット上で商品を販売する「キャラクター・コマース」の可能性を聞く。

VTuberを活用してキャラクター・コマースという新しいビジネスが勃興してきている。バーチャル物産展などを開催して、生産者や企業の売り上げ・認知拡大やブランディングに貢献しているuyetに課題と戦略を聞いた。

デンソーが、サステナビリティ経営を通じた企業価値の向上を狙い、役員報酬にESG評価を反映する制度を2022年度から導入した。デンソーの担当者に制度導入の狙いと詳細を聞く。

約5兆円が運用されているESG指数。選ばれる企業になるために必要なこととは何なのか。評価機関からの「気候変動格付け」に対応し、ESG指数に組み込まれる仕組みを聞く。

CO2排出量の削減度合いが投資家の企業評価につながり、株価にも影響する時代が到来した。環境経営コンサルティングビジネスが売り上げを大きく伸ばしている。環境経営のコンサルティングを手掛けるブルードットグリーンのトップに、気候変動コンサルの現状と課題を聞いた。

コロナ禍で在宅ワークにシフトしたことによって、家庭用プリンタとインク需要が逆に伸びて好業績を挙げているのがセイコーエプソンだ。社長就任3年目となるセイコーエプソンの小川恭範社長に狙いを聞いた。

清水建設は、洋上風力発電や宇宙といった「非建設」分野の事業を強化し、将来の稼ぐ柱を育てようとしている。

コロナ禍の影響により、ゼネコン業界では肝心の利益率が低くなり、「豊作貧乏」の傾向も見えてきた。そうした状況を打開しようとしているのが清水建設の井上和幸社長だ。ポストコロナを見据えながらDXを武器に、利益率をより重視した経営に舵を切ろうとしている。

社外から初めて次期社長としてイトーキに招聘されたのが3月に社長に就任した湊宏司氏だ。湊氏はIT大手の日本オラクルで最高執行責任者（COO）を務めていた。イトーキの新しいかじ取り役に、今後の方針を聞く。

Zホールディングス川辺、出沢CEOにインタビュー。後編では、サードパーティーCookieへの規制や、個人情報保護法の改正などにどう対応しようと考えているのかを聞く。

前編【Zホールディングス川辺、出沢CEOが語る展望　ヤフーとLINEの相互理解を深めて世界の“第3極”に】では、経営統合のシナジーやメディア事業好調の理由を聞いた。現在、3次元の仮想空間である「メタバース」が、世界的なトレンドになっている。中編では、同社がいかなるビジネス展開を考えているのかを聞く。

「Yahoo! JAPAN（ヤフージャパン）」を運営するヤフーを傘下に持つZホールディングス（ZHD）と、LINEが経営統合して1年。ZHDの共同CEO（最高経営責任者）の川辺健太郎氏と、LINEの出沢剛氏にインタビューした。

TOTOの温水洗浄便座の売上高が、2019年あたりから大幅に伸びてきている。コロナ禍という特殊事情で注目された面もあるものの、好調の裏にはTOTOの知られざる地道な努力があった。販売の最前線に立ってきたTOTO U.S.A., INC.の野嶋克仁副社長に、売れ出した要因と今後の展望を聞いた。

苦しい経営環境の中で、日本航空（JAL）は2023年4月から国内線に新運賃制度を導入する。これに加えて、国際線専門の格安航空（LCC）、ZIPAIR（ジップエア）Tokyoの就航路線を拡充したり、非航空分野へ積極的に進出したりしている。菊山英樹専務にコロナ禍を克服した後の経営戦略を聞く。

コロナ禍による国際、国内の旅客数減少が長期化して日本航空（JAL）は苦しい経営が続いている。経営破綻後に当時の稲盛和夫会長（現在は名誉顧問）から経営のやり方を巡って叱責された経験がある菊山英樹専務にインタビューした。

三井、住友、日本生命、トヨタ自動車などいくつもの企業グループと親密な関係を持つ強みを生かして、世界トップ水準の保険・金融グループの実現を目指そうとしているのがMS&ADホールディングス。樋口哲司副社長にDXを核にした経営方針を聞いた。

小中学校の学校現場で授業を補完する教材などを長年にわたり提供してきたベネッセ。デジタル教材を活用して生徒に寄り添った学びのサポートを進めようとしている。「教育や介護事業は形やモノではなく、その理念が重要」と強調する小林仁社長に、デジタル時代の教育事業に在り方について聞いた。

オーストラリアでの赴任当時、企業買収をテコにして「スーパードライ」の売り上げを5倍に躍進させたアサヒグループHDの勝木敦志社長。日本、オーストラリア、欧州の3極を軸に海外を重視した経営戦略を展開する勝木社長に、その狙いと勝算を聞いた。

微アルコール市場の開拓など、新しい価値の創造に意欲を燃やそうとしているアサヒグループホールディングスの勝木敦志社長にインタビューした。

富士通の時田隆仁社長に、今後の事業展開の方向性を聞いた。

出光興産・木藤俊一社長に、石油元売り大手としての新たな役割を聞いた。

石油元売り大手の出光興産が、昭和シェル石油との経営統合によるシナジー効果とDXによって、脱炭素が求められる新時代で飛躍しようとしている。DX銘柄にも選定された。出光興産の木藤俊一社長に新しいエネルギー時代に求められる将来像を聞く。

アイリスオーヤマが、足元を固める安定成長に方向転換しようとしている。コロナ禍の影響などにより、部品の調達が当初予定した通りにいかなくなっていることなどが要因のようだ。22年以降の事業展開についてアイリスオーヤマの大山晃弘社長に聞いた。

JFEホールディングスは、第7次中期経営計画（2021年度から24年度）を持続的な成長のための強靭な経営基盤を確立し、新たなステージに飛躍するための4年間と位置付けている。その柱は、これまでの鉄鋼生産で築いてきた経験を生かして新たなビジネスにチャレンジすることだ。進めようとしている新規分野の将来性などについて柿木厚司社長に聞いた。

国内の鉄鋼需要が減少する中で、大手鉄鋼メーカーは生き残り策を模索している。本業の鉄鋼生産は二酸化炭素を多く発生させるため、大幅な削減策の実行を迫られている。今の時代を「創業以来の最大の変革期」と捉え、この数年で過剰だった製鉄設備を再編するなど大胆な社内改革を実践している柿木厚司JFEホールディングス社長にインタビューした。

多面的な事業展開をしてきた旭化成。その一方で、時代にそぐわない分野も出てきている。大胆な事業分野の見直しを断行すると同時に、企業の生命線になったカーボンニュートラルな社会実現のための事業には積極的に取り組む考えだ。小堀秀毅社長にインタビューした。

旭化成がマテリアル、住宅、ヘルスケアの3領域で多彩な事業を展開している。その事業戦略に早くからDXという横串を差し込んで新規事業を伸ばそうとしているのが特色だ。DXを成長戦略のカギと位置付ける小堀秀毅社長に話を聞いた。

コロナ禍を追い風にして好業績を上げているヤマハ発動機。「電動アシスト自転車は欧州などからの注文が急増して生産が追い付かない状態」という日高祥博社長に、同社が得意とするパーソナルモビリティの展望やEV（電気自動車）の先行きなどを聞いた。

2輪、電動アシスト自転車、マリンといった事業まで幅広い分野を手掛けるヤマハ発動機。海外売上比率は約9割（89.6％）に上っており、まさに日本を代表するグローバルカンパニーだ。社内改革を進める日高祥博社長に今後の展望を聞いた。

NECは顔認証に代表されるように世界でも有数の認証技術を持っている。加えて月や火星探査などの宇宙開発など夢のある技術開発に長年注力してきた。今後の展望を森田隆之社長に聞いた。

NECがデジタル化の波に乗って飛躍しようとしている。その旗振り役である森田隆之社長にインタビューした。

民間企業で商用ロケット開発を目指す宇宙ベンチャー、インターステラテクノロジズの稲川貴大社長が、「これからの宇宙ビジネス」と題して日本記者クラブで講演した。

障がい者に働いてもらえる場を見つけられないなど困っている企業に対して、エスプールの子会社エスプールプラスが大都市近郊にある農園を貸し出して働く場を提供している。

ドイツに本社のある世界的なテクノロジー企業であり、自動車部品サプライヤー大手のロバート・ボッシュの日本法人ボッシュ株式会社のクラウス・メーダー社長にインタビューした。

ヤマト運輸が顧客サービスを改善しようと、宅配に関する膨大なデータを駆使したデータ・ドリブン経営に舵を切っている。その仕掛人であるデジタルデータ戦略担当の中林紀彦・ヤマト運輸執行役員を直撃した。

住友商事の事業分野で成功している一つがケーブルテレビ事業のJ:COMだ。家に居ながら多様なサービスを受けられる仕組みを構築したい考えだ。DXによって期待できそうな新規分野について、メディア・デジタル事業部門長（CDO）の南部智一副社長に聞いた。

大手商社の中で事業分野の見直しを含む構造改革を迫られていた住友商事。同社が、DXを活用してターンアラウンド（再生）を図ろうとしている。経営戦略においてDXを中心に位置付け、成功と失敗事例を示すことによって社員に共感を持たせるなど、多様な施策を実行してDXを先導してきたメディア・デジタル事業部門長（CDO）の南部智一副社長にインタビューした。