ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「ドナルド・トランプ」最新記事一覧

関連キーワード

世界を読み解くニュース・サロン:
人気者になるために、フォロワー購入はズルいことなのか
TwitterのフォロワーやFacebookの「いいね」の数を大量に購入している――。米ニューヨーク・タイムズ紙が購入者を実名で明らかにしたが、こうしたズルい行為のどこに問題あるのか。私たちの生活には関係ないと思っていたら……。(2018/2/15)

世界を読み解くニュース・サロン:
テレビに進出したユーチューバーはなぜ失敗したのか
米CNNが大きな失敗をした。大物ユーチューバーを取り込んで、新たなコンテンツを発信する予定だったが、うまくいかずに大コケ。なぜテレビ局とユーチューバーは融合することができなかったのか、その原因を探ったところ……。(2018/2/1)

来週話題になるハナシ:
苦戦が予想される「ダイエットコーク」に、立ちはだかる過去の壁
1982年に発売されたダイエットコークが岐路に立たされている。米国での炭酸飲料全体の売り上げが落ち込んでいることから大幅なリニューアルを行う予定だが、効果はどのくらいあるのだろうか。最大の壁は……。(2018/1/25)

世界を読み解くニュース・サロン:
韓国の米国大使がいつまでも就任しない理由とは
トランプ大統領が新政権を発足させてから1年が過ぎた。たくさんの問題を抱えているなかで、政府機関の要職が「空き」だらけであることも忘れてはいけない。なぜ、いまだに重要なポストに人が配置されていないのか。(2018/1/25)

Twitter、ロシアの偽アカウントを知らずにフォローしていた約68万人にメール通知
Twitterが、2016年の米大統領選に影響を与えた同社サービスへのロシアプロパガンダ企業の介入について新たに報告した。偽アカウントによるツイートを画像で紹介し、アカウントをフォローしていた約68万人にメールで通知したという。(2018/1/21)

世界を読み解くニュース・サロン:
「ガキ使」を批判する人が増えれば、トンデモ権力者が生まれる論理
大晦日に放送された「ガキ使」が炎上している。ダウンタウンの浜田氏が黒人俳優エディ・マーフィの真似をして顔を黒くメークしたことに対し、批判が集まっているのだ。黒人メークを否応なしに批判することで、筆者の山田氏は「トンデモ権力者が生まれるかもしれない」という。どういうことかというと……。(2018/1/11)

製造マネジメント メルマガ 編集後記:
2018年は日本の製造業にとって“空前絶後”の攻めの年になる
ジャスティス! サンシャイン池崎ばりに行きましょう。(2018/1/9)

Twitter、トランプ大統領のアカウントを停止しない理由を再度説明
ドナルド・トランプ米大統領が「私は金正恩より大きな核ボタンを持っていると彼に伝えてほしい」とツイートしたことが物議を醸す中、Twitterが「世界的リーダーのアカウントやツイートをブロックしたり削除したりするのは人々が知るべき情報を隠すことになる」と説明するブログを公開した。(2018/1/6)

香取慎吾が「新選組!」忘年会に参加! 山本耕史、佐藤浩市との“酔いどれ3ショット”にファン歓喜
こんな写真を見れる日が来るとは。(2017/12/28)

スター・ウォーズ最新作「最後のジェダイ」は失敗作? 批評家とファンで評価分かれる
興行成績はいいが、観客からの評価は低い。その理由は?(2017/12/19)

Kaspersky、米連邦政府を「製品締め出しは不当」として提訴
ロシアのセキュリティ企業Kasperskyが、米連邦政府を米連邦裁判所に提訴した。米連邦政府が「ロシア政府の諜報機関とつながりがある」として同社の製品を政府機関から締め出したのは不当で、同社の評判をおとしめたとしている。(2017/12/19)

Twitter、トランプ大統領もRTした極右リーダーなど、新ルールに反するアカウントを多数凍結
Twitterが新ルール適用開始でさっそく極右団体のリーダーたちのアカウントを凍結している。ドナルド・トランプ米大統領がRTした反イスラム動画を投稿したジェイダ・フランセン氏のアカウントも凍結済みアカウントになった。(2017/12/19)

Twitter、暴力・嫌がらせ・ヘイトに関する新ルールの適用開始
Twitterが、サービス上の暴力や嫌がらせを減らす取り組みの一環として、永久凍結の対象拡大などの新ルールの適用を開始した。(2017/12/19)

トランプ大統領がRTした反イスラムツイート、Twitterが消さない理由 当初と説明変える
「メディアポリシー」によるものと説明しています。(2017/12/3)

Twitter、トランプ大統領の反イスラムRTを削除しない理由を変更
Twitterが、トランプ米大統領による反イスラムの扇動的動画RTを削除しないことについて批判される中、削除しない理由を当初の「公共の利益に値する」から「メディアポリシーに基づいて」に変更した。メディアポリシーには「一部の写実的な暴力描写や成人向けコンテンツを含むツイートが許可されることがあります」とある。(2017/12/2)

Twitterで10億人を襲ったサメ映画「シャークネード」を一挙に振り返る
今月はサメ強化月間。(2017/12/2)

FCC、オバマ前大統領導入の「ネット中立性」廃止勧告 12月に採決へ
ネットのトラフィックを平等に扱うことを定めた米国のネット中立性に関する規定を、米連邦通信委員会(FCC)の委員長が撤廃すると発表した。12月14日に採決を行う。(2017/11/22)

アカウント凍結「日本でもミスがあった」 TwitterのドーシーCEO、「改善に注力」
Twitterでは「身に覚えがないのに、Twitterアカウントを凍結された」と訴えるユーザーが増えているほか、加害者と被害者がTwitterで知り合ったとみられる殺人事件も起きた。来日したジャック・ドーシーCEOに、見解や対策を聞いた。(2017/11/20)

相変わらずの攻めの姿勢 恒例ネタ「裏紅白歌合戦」2017年度のメンバー発表
文春砲が炸裂(さくれつ)した2016年に比べ、今回は穏やか?(2017/11/16)

自腹切っても「楽しいから」……アキバで“流通”する仮想通貨「モナコイン」の謎
日本発の仮想通貨「モナコイン」が静かに広がっている。支えるコミュニティーの規模は「国内最大級」とも。モナコイン普及のため、100万円以上もの自腹を切る人まで現れた。(2017/11/13)

女性にとって居心地のよい業界へ
「プログラミング女子」の授業料を半額に? 教育機関がIT業界“脱・男社会”化に本気
米国のプログラミング専門校Flatiron Schoolは、IT分野での活躍を目指す女性技術者に対して学費割引を実施している。男性中心の分野に女性の進出を促すのが狙いだ。(2017/11/8)

香取慎吾、“カトルド・トランプ”大統領に変装 Y!リアルタイム検索で1位に
浅草が一時大騒ぎに。(2017/11/5)

Twitter、トランプ大統領アカウントの一時消失について再発防止策
不注意なのか、意図的だったのかは現時点では不明。(2017/11/5)

改訂版「Twitterルール」公開 自殺助長や暴力など「何がダメか」をより具体的に説明
Twitterが10月の予告通り、「Twitterルール」を大幅改定した。自殺助長など、どのような行為が違反として強制措置対象になるのかが従来より明確になった。また、強制措置の内容についても以前よりは具体的になった。(2017/11/5)

トランプ大統領のTwitter、一時消える Twitter社員の“うっかり”か“意図的”か 現在調査中
米Twitter社が調査結果として報告しています。(2017/11/3)

Twitter従業員、退職日にトランプ大統領のアカウントを失効させて英雄扱い
Twitterを退社するカスタマーサポート担当従業員が最終出社日にドナルド・トランプ米大統領のアカウントを失効させ、11分間無効になった。Twitterのこの説明を受け、Twitter上ではこの元従業員を英雄視するツイートが多数投稿された。(2017/11/3)

前FBI長官のコミー氏のTwitterアカウントが確認される
オバマ前大統領が指名し、トランプ大統領が解任した前FBI長官のジェームズ・コミー氏が、@FormerBu(元FBIという意味)というアカウントのユーザーであることが明らかになった。来春出版予定の自伝のプロモーションで利用するのかもしれない。(2017/10/24)

世界を読み解くニュース・サロン:
トランプか金正恩か、それとも……。本当に「クレイジー」なのは誰だ
相変わらず、トランプ大統領のツイートが話題になっている。北朝鮮に対して過激な発言が続いているが、その裏には何があるのか。ビジネスマンとして成功したトランプ流交渉術のひとつなのかもしれない。(2017/10/12)

ITはみ出しコラム:
日本も安心できない? 米大統領選のロシア干渉疑惑にみる「ネット情報工作の現在」
SNSの規約を守って巧妙に行われた情報操作が、徐々に明らかになってきました。(2017/10/8)

世界で暗躍、フェイクニュース業者 「1700円で書きます」
事実を捏造したフェイク(偽)ニュースの広がりに対する危機感が世界中で高まっている。(2017/10/6)

中堅・中小企業向け、標的型攻撃対策の現実解(5):
刻々と変化する攻撃に耐える――最新のサイバー攻撃に対応できるエンドポイント対策
セキュリティ対策を実行する際、侵入されることを前提に考えなければならない。内部対策だ。内部対策は複数に分かれており、最後の要が個々のPCなどに施す「エンドポイント対策」である。エンドポイント対策で満たさなければならない4つの条件について、紹介する。(2017/10/6)

米政府、ソーシャルセキュリティ番号による身元確認の廃止を検討
しばしば日本のマイナンバー制度と比較される、米国の社会保障番号の利用について、代替技術を検討中という。(2017/10/5)

世界を読み解くニュース・サロン:
日本は大丈夫なのか 米大使館を苦しめている「音響兵器」
キューバで起きた奇怪なニュースが話題になっている。キューバに駐在する米大使館員の多くが体調不良を訴えていて、その原因が「音波」ではないかと指摘されているのだ。音波による攻撃とは一体どんなものなのかというと……。(2017/10/5)

ラスベガス銃乱射事件の全貌 容疑者は「カジノ好きの裕福な64歳白人男性」
米国史上最悪の銃乱射事件が起きた。だがその動機は謎のままだ。(2017/10/3)

トランプ大統領の「Facebookは反トランプ」ツイートにザッカーバーグCEOが反論
ドナルド・トランプ米大統領が「Facebookは反トランプだ」とツイートしたことを受け、Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOが「トランプ氏はFacebookが反トランプだと言い、リベラル派はFacebookがトランプ氏寄りだと言う」と語り、実際にはあらゆる考え方を受け入れるプラットフォームだと説明した。(2017/9/28)

世界を読み解くニュース・サロン:
ボイコット危機の平昌五輪で韓国が恐れる本当の“敵”とは
2018年2月に韓国で開催される平昌五輪に不参加国が出る可能性が報じられた。深刻化する北朝鮮情勢が大きな懸念となっているが、五輪を巡る問題はそれだけではない。(2017/9/28)

トランプ大統領を凍結しない理由は? Twitterが北朝鮮“脅迫”ツイートめぐり説明
北朝鮮をめぐり「彼らは長くないだろう」と投稿したトランプ大統領のツイートが、Twitterで禁止されている「脅迫」だと指摘する声が。(2017/9/26)

Twitter、なぜトランプ大統領の「ロケットマン」ツイートを削除しないかを説明
トランプ米大統領のツイートを北朝鮮が「宣戦布告だ」と受け取ったと報じられる中、Twitterがなぜそのツイートを削除しないのかを説明した。(2017/9/26)

フェイクニュース検出技術の開発にNSFが30万ドルの助成金 米ペンシルベニア州立大学
フェイクニュース一掃のために全米科学財団が支援する。(2017/9/7)

Facebook、米大統領選での虚偽ニュース関連調査で規約違反の広告10万ドル判明
米大統領選の結果への影響を批判されているFacebookが、過去2年間に不正アカウントが関わる広告に約10万ドルが費やされていたと報告した。Washington Postによると、同社は米当局に対してはロシアの関与の可能性があると報告したという。(2017/9/7)

世界を読み解くニュース・サロン:
核シェルターが売れているのに、なぜ業者は憂うつなのか
北朝鮮が6度目の核実験を実施した。自分の身を守るために「核シェルター」の販売数が伸びているそうだが、業者からは困惑の声も。どういうことかというと……。(2017/9/7)

トランプ米大統領がDACA打ち切りを発表 AppleやGoogleのCEOが反対表明
ドナルド・トランプ米大統領が、オバマ前大統領が立ち上げた不法移民の強制送還猶予措置「DACA」の撤廃を発表した。Apple、Google、Microsoft、Facebookなどの米IT大手がそれぞれに反対を表明した。(2017/9/6)

クックCEO、「Appleの250人のDACA対象者の味方」とツイート
ドナルド・トランプ米大統領がDACA(移民保護プログラムの1つ)に関する決定を発表する前日、Appleのティム・クックCEOが自社のプログラム対象者250人と共にあるとツイートした。(2017/9/4)

ITはみ出しコラム:
Facebook、Amazon、Apple、Google、Microsoft……米IT企業がトランプ大統領の移民政策反対で団結する理由
トランプ米大統領がつぶそうとしている移民関係の取り組み「DACA」。米国の多くの大企業が一致団結して「つぶさないで!」と公開書簡を出しました。(2017/9/3)

世界を読み解くニュース・サロン:
欧米政治家に学ぶ、ビジネスパーソンに「化粧」が必要なワケ
エマニュエル・マクロンがフランスの大統領に就任して3カ月以上が経過した。政界に新しい風を吹き込むと期待されたが、自分のメイクのために340万円ほどを使っていたことが判明し、支持率が急落。若い男性の間でもメイクをしている人が増えているような気がするが、広く普及する可能性はあるのか。(2017/8/31)

米国企業が採用を手控え?
大統領令でH-1Bビザの今後は? IT企業の外国人採用に影響が出始める
求職・求人サイトを運営するHiredが実施した調査によると、専門技能を持つ外国人向けの査証(ビザ)「H-1B」の今後が不透明になっている状況を受け、米国企業はIT系専門職への外国人労働者採用を手控えている。(2017/8/31)

UberのCEO就任ほぼ確実なExpediaのCEOは反トランプのイラン系米国人
最終決定はまだだが、UberのCEO就任がほぼ確実なExpediaのダラ・コスロシャヒCEO(48)は、子どものころイラン革命で米国に移民してきた米国人。トランプ政権に批判的だ。(2017/8/29)

北朝鮮の弾道ミサイルが襟裳岬沖の太平洋に落下 予告なしの日本上空通過は1998年のテポドン以来
今回発射されたミサイルは「火星12」と推測されている。(2017/8/29)

「不確実性」に備えることが成功の鍵
「コンピュータは絶対正しい」という“勘違い”がAI活用を失敗させる
人工知能(AI)技術に関する誇大広告が世にあふれている。AI技術の真の可能性を生かしたいのなら、できること、できないことを正しく理解することが大切だ。(2017/8/29)

元CIA工作員がTwitter買収を目指し資金調達を開始 狙いはトランプ大統領のツイート阻止
クラウドファンディングサイトGoFundMeで。だが達成したとしても……。(2017/8/24)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。