“億万長者”役員の出身大学ランキング――1位は?
上場企業で年間1億円以上の報酬を受けている役員は、どこの大学を卒業しているのだろうか。東京商工リサーチの調査によると……。(2012/5/25)
勝間氏と4省庁が語るテレワークの今
このたびテレワークJAPANシンポジウム2012が開かれ、経済評論家の勝間和代氏や、経産省など各省庁のテレワーク担当者が考えを示した。(2012/5/8)
東証1部企業の夏のボーナス、平均は66万7724円――電力はいくら?
労務行政研究所は4月27日、東証第1部上場企業(143社)を対象に、2012年夏のボーナスの妥結状況を発表した。それによると全産業の平均は66万7724円だった。(2012/4/27)
グローバル戦略を加速するユニクロ……課題は未解決
ユニクロを展開するファーストリテイリングが、グローバル戦略を加速させている。業績も株価も上昇基調で、柳井正会長兼社長の鼻息は荒いが、自らの後継者問題を含め、課題も少なくない。(2012/4/23)
設計、開発の現地化にまで踏み込む新興国戦略
新たな局面を迎える新興国市場、求められる事業戦略の転換──中国市場を中心に(2012/4/20)
「孤独のグルメ」から「花のズボラ飯」まで 食漫画を大研究!
ニコニコ生放送の番組「オタク女子文化研究所」で、食べものを描いた漫画を知る、愛でる、語り合う! お菓子研究家の福田里香さんをゲストに迎え、漫画「きのう何食べた?」「花のズボラ飯」「孤独のグルメ」などを取り上げ、研究する。配信は4月25日20時0分〜。(2012/4/18)
大卒の初任給はいくら? 2012年度の新入社員
労務行政研究所は4月16日、「2012年度 新入社員の初任給調査」の結果を発表した。それによると、ほとんどの企業が初任給を前年度と同額に据え置く形となった。(2012/4/17)
多様な側面からデザインするグローバル3.0時代の世界戦略とは
成功するための条件が次第に変化している今、グローバル市場に挑む日本企業はどのような戦略を取るべきか。(2012/4/13)
「汚染がれき」と除染問題を議論 池田信夫さん、片山さつき議員ら出演 アゴラ×ニコ生
ライブドアの言論プラットフォーム「アゴラ」とニコニコ生放送がコラボし、「被災地の復興を脅かす『汚染がれき』と除染」をテーマに議論する。出演者は自由民主党の片山さつき参議院議員、国際環境経済研究所の澤昭裕所長、茨城大学の高妻孝光教授。村井嘉浩宮城県知事も電話出演する。司会は経済学者の池田信夫さん。配信は4月10日21時30分〜。(2012/4/5)
Pew Research Center調査:
米国総人口に占める電子書籍ユーザーの割合が21%に上昇
米国の非営利調査機関Pew Research Centerが2012年2月時点の米国内における電子書籍の普及度について調査レポートをまとめている。(2012/4/5)
「若者のための社会保障のあり方」を議論 河野太郎議員ら出演 アゴラ×ニコ生
ライブドアの言論プラットフォーム「アゴラ」とニコニコ生放送のコラボ番組で、「若者のための社会保障のあり方」をテーマに自民党の河野太郎衆議院議員、一橋大学経済研究所・世代間問題研究機構の小黒一正准教授、学習院大学経済学部経済学科の鈴木亘教授らが議論する。司会は経済学者の池田信夫さん。配信は2月29日22時0分〜。(2012/2/27)
ビジネスパーソンの6割、「勤務先の震災対策は不十分」
あなたの会社では、地震対策は十分に行われていますか? ビジネスパーソンに聞いたところ、6割が「不十分」と答えた。労務行政研究所調べ。(2012/2/17)
2012年の賃上げ、67.8%が「実施する」
2012年の春闘で、賃上げを予定している企業はどのくらいあるのだろうか。上場企業を中心に、産労総合研究所が調査した。(2012/2/10)
アスキー総研遠藤所長も登壇:
「気持ちいい」Android UIがテーマのセミナー、プライムワークスらが開催
プライムワークスや千葉工業大学がAndroidのユーザーインタフェースをテーマにしたセミナーを2月14日に開催する。アスキー総合研究所の遠藤諭所長をはじめとする見識者らによる講演、ディスカッションも行う。(2012/1/31)
米携帯ユーザーの52%が実店舗での買い物中に携帯で調べ物――Pew Internet調査
買い物中、買おうと思った製品の価格を携帯で調べたユーザーの5人に1人は購入先をオンラインに切り替えた。(2012/1/31)
2012年の賃上げ、夏のボーナスの見通しは?
景気がいまひとつパッとしないが、2012年、ビジネスパーソンの給与はアップするのだろうか。労務行政研究所が行った調査によると、東証1部・2部上場企業の賃上げ見通しの平均は「5154円」であることが分かった。(2012/1/30)
日本のエネルギーの今後を議論する「みんなのエネルギー・環境会議 広島」飯田哲也さんら登場
日本のエネルギーの今後を議論するイベント「みんなのエネルギー・環境会議 広島」(広島県)をライブ配信する。発起人である環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長らが登壇し、「今の原発をどうするか?」「自然エネルギーをどうつくっていくか?」「エネルギー全体をどうしていくか? 生活をどうしていくか?」を議論する。配信は1月29日13時0分〜。(2012/1/26)
NIDays 2011 開催リポート:
PR:日本が誇るエネルギーマネジメント 〜世界展開を見据えたものづくりと価値づくり〜
NIDays 2011のランチョンセッションでは、「エネルギー産業における価値づくり」について、建設、電機、制御システムおよびシンクタンクという各分野からパネラが参加してのディスカッションが行われた。「ものづくり」から「価値づくり」へと、大きな戦略の転換が求められている中、パネルディスカッションでは、「スマートエネルギーへの取り組み」「省エネとインセンティブ」「エネルギー産業とグローバル化」という興味深い3つのテーマで意見交換が行われた。(2012/1/30)
伝記や偉人伝で、読んでみたい“世界の偉人”は?
今後、伝記や偉人伝などの本で読んでみたい“世界の偉人”は誰ですか? 小学生と中学生に聞いたところ……。日本能率協会総合研究所調べ。(2012/1/20)
原発と放射能のリスクを考える 池田信夫さんら出演 アゴラ×ニコ生
ライブドアの言論プラットフォーム「アゴラ」とニコニコ生放送のコラボ番組がスタート。第1回となる今回は、「原発、放射能のリスク」をテーマに横浜国立大学の松田裕之教授、札幌医科大学医療人育成センターの高田純教授、国際環境経済研究所長の澤昭裕氏らが議論する。司会は経済学者の池田信夫さん。配信は1月19日22時0分〜。(2012/1/18)
55インチのタッチパネル式ディスプレイを採用:
JR茨木駅で「次世代デジタルサイネージ」の実証実験を開始
ネットマークスは、ジェイアール西日本コミュニケーションズ、社会システム総合研究所と共同で、駅情報と広告情報が一体的で表示できる「次世代デジタルサイネージ」の実証実験をJR西日本の茨木駅で実施する。実施期間は、2012年1月13日〜7月31日まで。稼働時間は午前6〜0時までとなる。(2012/1/12)
松田雅央の時事日想:
なぜドイツは製造業が強いのか――歴史を振り返る
EUはユーロ危機に大きく揺れているが、そんな状況でも2011年ドイツの経済成長率は3%近くに達した。今回の時事日想は「ドイツ博物館」を紹介しながら、ドイツ経済の強さの秘密に迫ってみた。(2012/1/10)
知財コンサルタントが教える業界事情(10):
固体酸化物形燃料電池(SOFC)技術〔後編〕注目の集まる家庭用燃料電池の知財動向を読む
いま注目を集めている固体酸化物形燃料電池(SOFC)に対し、材料メーカーとシステムメーカーはどのような知財戦略をとってきたかを検証。今回も出願年に注目したいので商用データベースを試用する。(2011/12/16)
嶋田淑之の「リーダーは眠らない」:
社食レシピ本が425万部! タニタ・39歳社長の素顔
2010年1月に発売されて以来、シリーズ累計425万部という大ヒットを飛ばしている書籍『体脂肪計タニタの社員食堂』。偶然から生まれたヒットを次なる展開につなげようとする、タニタの谷田千里社長にその戦略を尋ねた。(2011/12/16)
「2011年の景気は良かった」――わずか2.2%
「今年の景気は良かった」と感じている人はどのくらいいるのだろうか。20歳以上の人に聞いたところ、「良かった」と答えた人は2.2%だった。博報堂生活総合研究所調べ。(2011/12/15)
25〜34歳の女性で「恋人いない」は53.6%、どんな特徴があるの?
「現在、彼氏がいる」という女性はどのくらいいるのだろうか。25〜34歳の未婚女性に聞いたところ「現在、恋人がいる」という人は46.4%に対し、「恋人がいない」は53.6%。明治安田生活福祉研究所調べ。(2011/12/13)
「アメリカにだまされないTPP戦略」を専門家らが議論 Voice×ニコ生
論壇誌「Voice」とニコニコ生放送のコラボし、「アメリカにだまされないTPP戦略」をテーマに語り合う。自民党の齋藤健衆議院議員、丸紅経済研究所の柴田明夫前代表がゲスト出演し「ISD条項っていったいなに?」「TPPに参加するとアメリカの食い物にされる?」「政府の交渉力に期待していいの?」「TPPで大苦境に陥っている日本メーカーは復活できるか?」など「TPP問題のウソ・ホント」を語り尽くす。司会は駒澤大学の飯田泰之准教授。配信は12月13日21時0分〜。(2011/12/12)
勝間和代の「デキビジ」 ゲストは名城大学総合研究所・郷原教授
勝間和代さんの経済情報番組「デキビジ」(BSジャパン)の収録風景をライブ配信する。ゲストは名城大学総合研究所の郷原信郎教授。配信は12月3日15時30分〜。(2011/12/2)
「仕事があることの大切さを実感」――震災で6割の仕事観が変化
震源に近い福島県や岩手県の人々だけでなく、首都圏で働く人々にも大きな影響を与えた東日本大震災。仕事観や職業観に変化があった人も少なくないようだ。NTTデータ経営研究所調べ。(2011/11/29)
生き残れない経営:
“愛社精神”はもはや化石、今や“愛職・愛品精神”の時代だ
愛社精神は日本型経営の特徴である終身雇用、年功序列にささえられている。それが崩壊した今、愛社精神を持たせようとすると、滅私奉公、盲従意識など閉鎖的になってしまう。これからは個人の「働きがい」を醸成する必要がある。(2011/11/28)
AKB48で売上36%アップ、カゴメ『野菜一日これ一本』のPR戦略
今夏、AKB48のメンバーたちが野菜のコスチュームを着て、『野菜一日これ一本』を宣伝した広告を覚えている人も多いのではないだろうか。口コミでの波及も広がった結果、7〜9月の売り上げが前年同期比36%増と大きな効果をあげたPR戦略の裏側をカゴメの鶴田秀朗氏が解説した。(2011/11/24)
大震災の前後で本当に企業と企業人の社会意識は変わったのか――早稲田大学 IT戦略研究所 所長 根来龍之教授
早稲田大学 井深大記念ホールで開催(2011年9月)された「ELForum & ITmedia エグゼクティブ共催 エグゼクティブ フォーラム 働き方と企業経営の“新たなモノサシ”」の講演に、早稲田大学 IT戦略研究所 所長、大学院 教授、早稲田大学 ビジネススクールディレクター(統括責任者)の根来龍之氏が登壇。「大震災の前後で本当に企業と企業人の意識は変わったのか――社会貢献を意識した事業活動とは? 」をテーマに講演した。(2011/11/24)
日本のエネルギーの今後を議論する「みんなのエネルギー・環境会議」第2回 飯田哲也さんら登場
日本のエネルギーの今後を議論するイベント「第2回 みんなのエネルギー・環境会議」(東京都目黒区)をライブ配信する。発起人である環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長らが登壇し、「リアルな原発のたたみ方」の講演の後、「原発はたたまない」「エネルギーベストミックス論」「倫理と民主主義に委ねる」の3つの論点で議論する。配信は11月18日18時20分〜。(2011/11/16)
ブロガー・SNS利用者に聞く、ネット上だけの付き合いは何人?
メールやネット上だけの付き合いで、顔を知らない人とコミュニケーションをとっている人はどのくらいいるのだろうか。現在ブログまたはSNSを利用している人に聞いたところ「顔を知らない人とコミュニケーションをとっている」人は半数を超えた。ネットエイジアと第一生命経済研究所調べ。(2011/11/14)
エネルギー問題から外交まで、青山繁晴さんが質問に答えます 「地獄の果てまで生ニコニコ」
原子力委員会の専門委員で、独立総合研究所の青山繁晴社長がユーザーからの質問に答える番組。原発を始めとするエネルギー問題から外交まで「時間の許す限りとことん」話す。配信は11月8日0時0分〜。(2011/11/7)
遠藤諭の「コンテンツ消費とデジタル」論:
リコー、ニコン好きには、Macユーザーが多い?
アスキー総研では2年ほど前、『Macユーザー調査』を行った。Mac OS利用者に、好きなカメラブランドはどこですかと聞いたところ「リコー」を挙げる人が多かった。なぜMacユーザーはリコーのカメラが好きなのか。その理由を考察した。(2011/10/28)
脱原発と再生エネルギーの可能性 飯田哲也さんが特別講義
北海道大学公共政策大学院(HOPS)と朝日新聞社の言論解説サイト「WEBRONZA」がコラボし、各分野の第一線で活躍する人を招いて特別講義を開催。その録画映像をニコニコ生放送で配信する。第2回目の今回は、環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長が「脱原発と再生エネルギーの可能性」をテーマに講演し、学生とのディスカッションも行う。配信は10月24日19時0分〜。(2011/10/21)
日本のエネルギーの今後を議論する「みんなのエネルギー・環境会議」 飯田哲也さんら登場
日本のエネルギーの今後を議論するイベント「みんなのエネルギー・環境会議 札幌」(北海道札幌市)をライブ配信する。発起人である環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長らが登壇し、「エネルギー政策と原子力」と「再生可能エネルギー」の2つのテーマでトークセッションする。配信は10月22日13時0分〜。(2011/10/18)
事例から学ぶメール誤送信対策
メール誤送信防止の決め手は「止める」「見る」「守る」
コミュニケーション手段として欠かせない存在となったメールは手軽さがウリだが、誤送信による情報漏えいの危険性は常に付きまとう。メール誤送信をいかに防ぐか。調査結果や事例を基に対策の勘所を探る。(2011/10/12)
ビジネスパーソンに聞く、一緒にトレーニングしたいアスリートは
あなたは誰と一緒にトレーニングをしたいですか? ビジネスパーソンに聞いたところ、男性アスリートでは「長友佑都(サッカー)」、女性では「高橋尚子(マラソン/タレント)」がトップだった。労務行政研究所調べ。(2011/10/11)
デスクトップ仮想化市場、2015年度に1251億円規模に――ミック経済研調べ
セキュリティ強化に加え、事業継続の強化やWindows XPからのリプレース需要が市場をけん引するという。(2011/10/7)
日々是遊戯:
あなたはどのタイプのゲーマー!? イギリスの調査機関による「ゲーマー7分類」が面白い
イギリス人口の82パーセントがゲーマー!? イギリスで行われた「ゲーマー意識調査」の結果が面白かったので紹介します。(2011/9/29)
「スマート時代」の映像配信ビジネスの課題とは ニワンゴ杉本社長らがシンポジウム
「スマート時代」の映像配信ビジネスの課題を、産官学の有識者を招いて考えるシンポジウムを生放送。2部構成で、第1部は「デバイスやサービス・ビジネスにおける展望と課題」と題し、ニワンゴ杉本誠司社長らが、第2部は「コンテンツの在り方や制度・処理をめぐる展望と課題」と題し、よしもとクリエイティブ・エージェンシー・吉本お笑い総合研究所の中井秀範理事らがパネリストを務める。配信は9月28日11時0分〜。(2011/9/21)
日本のエネルギーの今後を議論 原子力政策や地域の役割とは 飯田哲也さんらが登壇
日本のエネルギーの今後を議論する「みんなのエネルギー・環境会議 京都」(京都府・ハートピア京都)の模様をライブ配信する。発起人の環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長らが登壇し、「原子力政策」と「エネルギー政策と地域の役割」の2つのテーマでセッションを実施する。配信は9月10日13時30分〜。(2011/9/7)
【ITmedia Virtual EXPO 2011プレビュー】:
来るべき“第4の産業革命”――日本の取るべき道とは?
「ITmedia Virtual EXPO 2011」のスペシャルセッションに、インターネット総合研究所所長の藤原洋氏が登壇する。来るべき第4の産業革命とは? そのとき、日本の取るべき道筋とは何なのか? (2011/9/7)
藤田正美の時事日想:
8月、市場の混乱は何を意味していたのか
日本だけでなく、世界経済の先行き不透明感が増している。英フィナンシャルタイムズ紙のチーフ経済コメンテーター、マーチン・ウルフ氏は、いまの世界経済をどのように分析しているのか。8月30日付けのコラムの内容を、かいつまんで紹介する。(2011/9/5)
ひと物語:
日本の地図、塗り替える――社会人大学院卒業生の横顔
企業は保有する不動産を充分に生かしきれていない。そう語る41歳の不動産鑑定士は、バブル期を挟んで“土地”に翻弄されてきた日本社会の慣行を、経営戦略という観点から変革しようと、奔走している。不動産の歪みを無くせば、日本経済はまだまだ強くなるはず――。(2011/8/29)
原発の国民投票は可能か? 飯田哲也さん、宮台真司さんらが議論
「『原発』をどうするかはみんなで決める!」――市民団体「みんなで決めよう『原発』国民投票」のシンポジウムをライブ配信する。「なぜ『原発』国民投票をすすめるのか?」「『原発』国民投票の意義は何なのか?」「国会が認めた公式の「原発」国民投票を実現することは可能なのか?」について徹底討論する。出演者は環境エネルギー政策研究所の飯田哲也さん、政治学者の杉田敦さん、環境広告を手掛けるサステナのマエキタミヤコ代表、社会学者の宮台真司さん。コーディネーターはジャーナリストの今井一さん。配信は8月27日12時30分〜。(2011/8/26)
「不安は増えても、不服を言わず」――震災後、そんな人が増えている
東日本大震災後、「不安は増えても、不満を語らない」――そんな人が増えている。博報堂生活総合研究所の調査によると「世の中に気がかりなこと・不安なことが多い」と答えた人が増え、逆に「世の中にいやなこと・腹の立つことが多い」が減っている。(2011/8/23)
遠藤諭の「コンテンツ消費とデジタル」論:
日本でもAndroidの利用者数がiPhoneを超えた
モトローラをGoogleが買収したことが大きなニュースになっている。Androidユーザーが急増しているという印象を持つ人は多いと思うが、実際にどれくらい伸びているのだろうか。アスキー総研のメディア&コンテンツ調査より、速報をお知らせする。(2011/8/18)