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「自動車保険」最新記事一覧

保険会社は……:
ハイテク化で事故激減 車の保険料もっと下がる?
車の安全性能は今後も上昇する見通しで、保険料のさらなる値下げに期待したいところだが、保険料は変わらないとの声も。(2017/6/21)

ハイテク化で事故激減 自動車の保険料さらに下がる? サイバー攻撃で遠隔操作されたら?
任意の自動車保険の保険料を決める際の目安となる「参考純率」が14年ぶりに引き下げられた。背景にあるのが車のハイテク化による事故の減少だ。(2017/6/21)

現場に出よう:
デジタル変革は会議室ではできない
人手不足や高齢化を背景として、さまざまな分野でデジタルトランスフォーメーション(DX)が議論されている。ビジネスのデジタル変革に必要な姿勢と人材とは……。キーワードは「現場」だ。(2017/6/6)

ほとんどの仕事は、じきに自動化される:
今の仕事が自動化されたとき、われわれはどう生き残るのか?――IBM Watson Summit Tokyo レポート
AIなどテクノロジーの急速な進展は、既存の業界構造を変えるだけではなく、われわれの生活や社会の仕組みそのものも大きく変えていくといわれている。では例えば、今ある仕事の多くが自動化されるという予測については、われわれは一体どのようなスタンスで受け止めれば良いのだろうか?(2017/6/7)

de:code 2017基調講演(前編):
「インテリジェンス」はシステム開発とユーザー体験をどのように変えていくのか
日本マイクロソフトは2017年5月23、24日に「de:code 2017」を開催。基調講演では、AI(人工知能)が今後のシステム開発やユーザー体験にどのような変化を起こしていくのか、多数のデモを交えて紹介された。(2017/6/1)

損保系生保と生保系損保で明暗:
どんどん社名が長くなる保険会社(変遷図付き)
生命保険会社と損害保険会社の相互参入が解禁されて20年余りが経過した。(2017/5/11)

Googleマップに「アクサダイレクトコーナー」が登録されていると話題に 堤真一さんが出演するテレビCMの場所に「誰かー!!」
なぜ登録したし……!(2017/4/24)

製造業IoT:
国内IoT市場は2021年に11兆円へ、けん引役は「IoT Enabled」ソリューション
IDC Japanは、国内IoT(モノのインターネット)市場(支出額)のテクノロジー別予測を発表した。国内IoT市場全体としては、2016年の約5兆円から年平均17%で成長し、2021年には11兆円に達する見込み。けん引役は、IoTによって新たに可能になるサービス、『IoT Enabled』ソリューションである。(2017/4/11)

目的の共有がカギ:
デジタル化で“生き生き”接客 町のクルマ屋さんの事例
デジタルテクノロジーをうまく使いこなせば、業務を効率化し、サービスを向上させることができる。しかし、導入しただけで全てがうまくいくわけではない。大切なのは、明確な目的と、その目的を会社全体に浸透させることだ。埼玉県で自動車整備などを手掛ける杉戸自動車の場合は……。(2017/4/6)

車載情報機器:
自動車保険の新規加入時から料金最大2割引も、国内初のテレマティクス保険
損害保険ジャパン日本興亜は、スマートフォンアプリを用いた運転診断結果に応じて自動車保険料を最大20%割引く「テレマティクス保険」を開発したと発表した。同保険に対応するスマートフォンアプリを2017年8月から提供し、同年内に保険商品本体の販売を開始する予定だ。(2017/3/28)

最大20%割り引き:
安全運転なら保険料安く スマホで診断、国内初
スマホが車の運転を自動分析し、安全運転と診断されれば保険料が安くなる自動車保険を損保ジャパン日本興亜が発売する。(2017/3/27)

車載情報機器:
マイクロソフトとトヨタがライセンス契約、つながるクルマで特許を相互利用
Microsoftは、トヨタ自動車とコネクテッドカー関連の技術を含む特許ライセンス契約を締結した。トヨタ自動車とマイクロソフトは両社が持つ特許を互いに利用して、新しい車載情報機器やクラウドサービスを開発する。(2017/3/24)

TechFactory通信 編集後記:
自動運転車に追突されたら保険はどうなる?
ドライバーアシストや自動運転技術の高度化で問題となりつつあるのが、「どこまでを運転車の責任にするか」です。完全自動運転の車に追突されたら、それは誰の責任で、誰が修理代や治療費を負担してくれるのでしょうか?(2017/3/4)

迅速な被害者救済へ:
損保ジャパン、自動運転対応の保険特約 7月から
損保ジャパン日本興亜は、自動運転車に対応する自動車保険の特約を新設。運転者に損害賠償責任がなくても、被害者救済のための保険金を支払う。7月から提供を始める。(2017/2/27)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「自動運転車」
自動運転車は、自動化の度合いによって5つのレベルに分類できます。それぞれの特徴を整理し、自動運転車の普及によって期待される効果についても考察します。(2017/2/22)

「そんなんインチキやん!」人から車借りて事故 使えなかった「他車運転特約」のナゾ
人から借りた車で事故を起こしてしまったら――「他車運転特約」に入っていた男性が保険会社に支払いを請求したが、まさかのゼロ回答。「そんなんインチキやん!」。(2017/2/22)

高精度の測距を生かして:
車の盗難防止に使える! BLE/UWBモジュール
SiP(System in Package)を手掛けるフランスのInsight SiPは、Bluetooth Low Energy(BLE)とUWB(Ultra Wide Band)のチップを搭載した最新モジュール「ISP1510」を、自動車向けに展開することを目指している。同社は、キーレスエントリーシステムを備えた自動車の盗難防止に貢献できると意気込む。(2017/2/2)

意外な分野で活用される可能性:
フィンテックの本命「ブロックチェーン」は伸び悩む?
IDC Japanが国内の金融IT市場予測を発表。フィンテック市場は現在は小規模だが、融資や保険の分野で発展を遂げる一方、ブロックチェーンはやや伸び悩むと予測する。(2017/2/1)

IHS Industrial IoT Insight(2):
IoTでつながるクルマの未来――コネクテッドカーに向け電機業界がなすべきこと
今後の製造業の発展に向けて必要不可欠とみられているIoT(モノのインターネット)。本連載では、IoTの現在地を確認するとともに、産業別のIoT活用の方向性を提示していく。第2回は、つながるクルマ=コネクテッドカーとしてIoT端末の1つになる自動車を取り上げる。(2017/1/10)

東京海上日動火災保険 ドライブエージェント パーソナル:
後付け可能な先進運転支援システム、パイオニアと東京海上日動が提供
東京海上日動火災保険は、通信型ドライブレコーダーを貸与する自動車保険特約を開始する。ドライブレコーダーはパイオニアと共同開発したもので、事故発生の可能性が高い場合に注意喚起する機能も備えている。(2016/12/12)

スマホアプリと連動:
ACCESS、ボタンで通信する車載器開発
ACCESSはセゾン自動車火災保険の新サービス向け車載器「つながるボタン」を同社と共同開発したと発表。IoTを活用し、運転診断や事故対応などのサービス強化につなげる。(2016/11/28)

安全システム:
後付け可能な先進運転支援システム、パイオニアと東京海上日動がドラレコで提供
東京海上日動火災保険は、通信型ドライブレコーダーを貸与する自動車保険特約を開始する。事故が発生した場合、映像を活用した示談交渉や自動通報に対応する。ドライブレコーダーはパイオニアと共同開発したもので、パイオニアの「事故リスク予測プラットフォーム」を活用して、事故発生の可能性が高い場合に注意喚起する機能も備えている。(2016/11/28)

自動車保険に採用:
事故リスクを予測・警告 パイオニアが車載器開発
パイオニアは先進運転支援システム「Intelligent Pilot」を開発したと発表。事故リスクを予測し、後付け可能な常時通信型デバイスを通じてドライバーに知らせる。東京海上日動が来春開始する自動車保険の新サービスに採用される。(2016/11/25)

クラウド上で事故予測、ドライバーに警告 パイオニア、車に後付けできるIoTシステム開発
パイオニアは、事故リスクが高いと予測した場所でドライバーに警告する安全運転機能を、既販売車に後付けできるIoTシステムを開発した。(2016/11/25)

「走った分だけ」を実現した従量制の自動車保険「Metromile」とは
(2016/11/16)

自動運転技術:
2017年4月から自動運転向け特約がスタート、無料で対人対物賠償の自動車保険に
東京海上日動火災保険は、自動運転車向けの自動車保険「被害者救済費用等補償特約」を展開する。自動運転車が普及すると、事故の原因究明、責任の有無や割合の確定にこれまで以上に時間がかかることも考えられる。新しい特約により、迅速な被害者救済を維持する。(2016/11/10)

車載情報機器:
トヨタのコネクテッド戦略は3本の矢、「IoT時代の製造業の在り方を切り開く」
トヨタ自動車は、東京都内で会見を開き、同社のコネクテッド戦略を説明。2016年4月に新たに発足したコネクティッドカンパニーのプレジデントを務める専務役員の友山茂樹氏は「IoT時代の新しい製造業の在り方を切り開くため、モビリティサービスのプラットフォーマーになる」と強調した。(2016/11/2)

PR:借りるのはサーバではなく「技術力」と「知見」 〜データの収集・蓄積・分析が新たな価値創出の切り札に?〜
ビジネスを成功に導くうえで肝心なことは常に模倣が難しいものへと磨きを掛けること。それは「ビジネスのデジタル化」、すなわちデジタル変革においても変わらない。ICTに精通したパートナーへの期待もかつてないほど大きくなっており、借りるべきはサーバではなく、彼らの「技術力」や「知見」だ。(2016/10/31)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「APIエコノミー」
ビジネスの拡大を目指してAPIを公開する企業やサービスが増えつつある今、「APIエコノミー」の特徴や新たなサービス創生の仕組みなどについて整理しておきましょう。(2016/9/23)

製造業IoT:
IoTは導入企業の過半数で「投資対効果ある」段階に
ボーダフォンが世界17カ国、9業界の約1100人の企業経営幹部を対象にIoTの普及を調査した「ボーダフォンIoT普及状況調査レポート2016」をまとめた。既にIoTは「導入するかどうか」を超え「どのように導入するべきか」のフェーズに突入しているという。(2016/9/14)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「M2MとIoTの違い」
機器同士がIPネットワーク経由で相互通信する「M2M」と、モノのインターネットと呼ばれる「IoT」の違いを整理し、インターネットの特性であるオープン性を生かしたIoTならではの特長について解説します。(2016/8/22)

マネーの達人:
保険の加入やレジャー施設の利用も 「労働組合」のお得な割引制度
労働組合は労働問題の相談だけでなく、保険の加入やレジャー施設の割引などお得な制度があります。今回は、労働組合に加入するメリットについて紹介します。(2016/7/8)

ITmedia エグゼクティブセミナーリポート:
グローバル競争に向けまったなし――サイバーセキュリティー強化が日本のIoTビジネス成功の鍵
IoT時代の到来で高まるサイバーセキュリティーのリスクをどう管理すべきか。セキュリティーを品質の1つとして定義し、競争優位に生かす新たな取り組みについて議論する。(2016/6/22)

事故・災害時の連絡はスマホから 三井住友海上が保険契約者向けLINE活用
三井住友海上が保険加入者向けのLINE活用サービスを発表した。事故連絡や契約内容確認がLINEからできる。(2016/6/1)

世界を読み解くニュース・サロン:
舛添知事の“お金”の使い方に、なぜ不満を感じるのか
舛添都知事が政治資金の使い方をめぐって揺れている。海外出張にかなりの費用をかけているが、海外から見ても法外なのだろうか。実は米国でも州知事が海外へ出張して、ちょこちょこ問題になっているのだ。だが……。(2016/5/19)

いまさら聞けない 電装部品入門(24):
「ぶつからない」と言い切ったアイサイトが日本の運転支援システムを変えた
2009年まで、日本では衝突する前に完全に停止する自動ブレーキが法規制で認められていなかったが、今や部分的ながら自動運転システムも利用されるようになった。自動運転の前段にある運転支援システムを、前後編に分けて紹介する。前編は、クルマがぶつからないための技術だ。(2016/4/18)

NY在住ライターのスマートIT活用術:
NYで「副業Uberドライバー」が増加中。人気の陰に“課題”も
NY在住のフリーライター公文紫都が、日々の生活におけるスマートIT活用術を 紹介する当連載。第一弾に続き、NY暮らしに欠かせない『Uber』に関する話題を取り上げます。今回は、ニューヨークで増加中の「副業Uberドライバー」について。副業として人気を集める理由と、その陰に潜む課題に迫ります。(2016/4/15)

車載情報機器:
トヨタが米国でテレマティクス保険、人工知能の活用も視野に
あいおいニッセイ同和損害保険とトヨタ自動車らは、米国でテレマティクス自動車保険を開発、提供する新会社を設立した。2016年秋から試験的にサービスを展開し、2017年から本格的な事業として動き出す。各社のノウハウを融合し、新たな保険サービスの開発を支援する。(2016/4/14)

自動運転技術:
自動車保険のビジネスモデルを自動運転車が破壊する――格付け会社が予測
格付け会社のMoody’s(ムーディーズ)は、自動運転車の普及によって自動車保険会社のビジネスモデルが大きな影響を受けるだろうという見通しを発表した。(2016/3/31)

データ基盤の新たな要件:
PR:IoT導入の大きな障害、データの“サイロ化”を防ぐソリューションとは?
IoTが普及し始めた今、IoTを支えるシステム基盤では新たな課題が浮上している。それはデータモデルの違いから生まれるデータのサイロ化だ。この対策として注目されているのが、インターシステムズのソリューションである。(2016/3/1)

NTT DATA Innovation Conference 2016リポート:
自由な着想と先端テクノロジーの融合によるイノベーションが、デジタル時代に打ち勝つカギ
ITの発展によってこれまでの制約が無意味になり、異業種でも新たなビジネスに参入することが可能な時代が到来した。従来のビジネスモデルも通じなくなる時代だからこそ、イノベーションをいかに生み出すかが重要である。(2016/2/29)

自動運転技術:
画像認識のデファクト企業「Mobileye」は自動運転時代の主役となるか
単眼カメラを用いる先進運転支援システム(ADAS)向けのSoC(System on Chip)やアルゴリズムの設計開発を手掛けるMobileye(モービルアイ)。これまで脇役に徹してきた同社に対する注目が一気に高まっている。Mobileyeはどういった企業で、今後どのような事業展開を目指そうとしているのか。同社に詳しい桃田健史氏が解説する。(2016/2/17)

萩原栄幸の情報セキュリティ相談室:
FinTechの本質を見抜く3つの共通項とは何か
ますます過熱を帯びる「FinTech」の状況を見てきたが、それでもこのブームの姿は見えづらい。その本質をズバリ見抜いてみよう。(2016/2/5)

視点:
Logistics 4.0――物流ビジネスにおける新たなイノベーション
ロジスティクスは、今までに3つの革新的変化を遂げてきた。第1の革新は、19世紀後半から20世紀にかけての「輸送の機械化」。第2の革新は、1960年代からの「荷役の自動化」。第3の革新は、1980年代からの「物流管理のシステム化」。そして、進みつつある第4の革新「Logistics 4.0」は?(2016/2/3)

で、どうやって儲けるの?:
個人間カーシェア「Anyca(エニカ)」が順調な滑り出し、次の一手は?
所有するクルマを個人間で貸し借りできるカーシェアリングサービス「Anyca(エニカ)」(運営:DeNA)が、順調な滑り出しを見せている。2015年にサービスを始めてから、登録車台数が伸びている。(2015/12/28)

自動運転技術:
自動運転で「所有から利用へ」が本格化?
2015年11月8日に閉幕した東京モーターショーでは、次世代小型モビリティやパーソナルモビリティの試乗もあり、出展各社の取り組みは非常に興味深かった。大手自動車メーカー各社とも、自動車の電動化もまた避けて通れない道として認識されているが、象徴的なところでは、走りを追求したホンダの「CIVIC TYPE R」、ロータリーエンジン搭載のコンセプトモデル「Mazda RX-Vision」など内燃式エンジンによる自動車の魅力も再訴求されている。(2015/11/24)

製造ITニュース:
モバイル・自動車向けクラウドソリューションサービスを提供開始
SAP SEは、新しいクラウドソリューションサービス「SAP Vehicles Network」を北米地域で提供開始する。同サービスにより、ドライバーは給油代金の支払い、駐車場の予約、路上駐車料金の支払いなどがネットワーク経由で行えるようになる。(2015/11/3)

自転車に乗っていて「ヒヤッ」としたことはありますか
自転車を利用しているときに歩行者とぶつかった、ぶつかりそうになったなど「ヒヤッ」とした経験がある人はどのくらいいるのだろうか。20〜60代の男女に聞いたところ……。共同通信社調べ。(2015/9/15)

DeNA、個人間で車を貸し借りできるカーシェア「Anyca」を開始
DeNAは9月9日、車の持ち主と借りたい人をマッチングするサービス「Anyca」を開始した。料金は車の所有者が設定でき、1日単位の自動車保険なども用意。(2015/9/9)

車載情報機器:
事故発生をスマホ1タップで保険会社に連絡、パイオニアのビーコンテレマティクス
パイオニアは、スマートフォンと自動車向けビーコン端末を活用したテレマティクスソリューション「クルマ DE ビーコン サービスプラットフォーム」を開発。東京海上日動火災保険の新たな「事故時自動連絡支援サービス」に採用された。ビーコン端末を活用するテレマティクスは「自動車業界初」(パイオニア)だという。(2015/9/1)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。