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「エコカー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

エコカー技術:
スズキ「アルト」がパキスタンで販売開始、生産は日本の軽規格そのまま
スズキとパキスタンの同社生産子会社パックスズキモーターは2019年6月15日、「アルト」の販売を開始したと発表した。スズキの海外拠点で日本の軽自動車規格と同じボディーと排気量のエンジンを採用したモデルを生産するのは、アルトが初となる。経済性や信頼性、性能を日本で培った軽自動車をグローバルに展開することで、スズキが得意とするコンパクトカーの普及を図る。(2019/6/18)

ベンツ、テスラ…… 海外メーカーEVが続々上陸 普及の鍵は「大衆性」
日本国内で購入できる電気自動車の選択肢が、街乗り用の車から高級車まで広がろうとしている。海外の有力自動車メーカー各社が今夏以降、国内EV市場に相次いで新型車を投入するからだ。中国では、環境規制や産業振興策を背景にEV市場が急成長している。いまだEVが普及しているとはいえない日本市場では、“黒船の来航”で一気に普及するのか。(2019/6/4)

大衆性:
日本市場で、黒船のEVは普及するのか
日本国内で購入できる電気自動車(EV)の選択肢が、街乗り用の車から高級車まで広がろうとしている。いまだEVが普及しているとはいえない日本市場では、“黒船の来航”で一気に普及するのか。(2019/6/3)

エコカー技術:
いすゞと日野が開発した国産初のハイブリッド連節バス、そのモノづくり力(前編)
いすゞ自動車と日野自動車は2019年5月27日、両社で共同開発した技術を基にした「エルガデュオ」「日野ブルーリボン ハイブリッド 連節バス」の発売を発表した。本稿ではこれに先立ち、同年5月24日に開催された共同開発技術の発表会の内容を紹介する。(2019/5/28)

いまさら聞けない 電装部品入門(26):
ニッケル水素は駆動用電池でまだまだ現役、長寿命化の課題「メモリ効果」とは
クルマのバッテリーといえば、かつては電圧12Vの補機バッテリーを指していました。しかし、ハイブリッドカーの登場と普及により、重い車体をモーターで走らせるために繰り返しの充放電が可能な高電圧の二次電池(駆動用バッテリー)の重要性が一気に高まりました。前編では、ニッケル水素バッテリーを中心に、その特徴や技術的な課題を紹介します。(2019/5/20)

EV時代の到来に「待った」 トヨタ、虎の子技術を開放する深慮
次代のエコカー競争をめぐり、欧米や中国で電気自動車(EV)の普及に注目が集まる中、蚊帳の外に置かれそうなのがハイブリッド車(HV)だ。市場を牽引してきたトヨタ自動車は4月、“虎の子”のHVを中心とした電動車の関連技術の特許を無償で開放する方針を公表した。トヨタの方針転換には、HVをさらに普及させることで自社のビジネスを有利に導こうという深慮があった。(2019/5/17)

HVが“世界標準”:
EV時代の到来に「待った」 トヨタ、虎の子技術を開放する深慮
次代のエコカー競争をめぐり、欧米や中国で電気自動車(EV)の普及に注目が集まる中、蚊帳の外に置かれそうなのが、モーターや電池をエンジンと併用することで高い燃費性能を実現したハイブリッド車(HV)だ。(2019/5/16)

エコカー技術:
PHEV商用車向けに環境性能評価手法を開発、エンジン以外はシミュレーションで
国土交通省は2019年5月9日、プラグインハイブリッドシステムを搭載した大型車向けに燃費や排ガス性能の評価装置を開発したと発表した。モーターやインバーター、バッテリーなど電装部品をモデル化したHILS(Hardware In the Loop Simulator)とエンジンの実機を組み合わせる。開発の成果は「人とくるまのテクノロジー展 2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)に出展する。(2019/5/14)

エコカー技術:
マツダ新世代商品群は上位車種に直6、ディーゼルとSKYACTIV-Xで
マツダは2019年5月9日、東京都内で会見を開き、2025年3月期(2024年度)を最終年度とする6カ年の中期経営方針を発表した。同社は2018年4月にも“今後の取り組みの方向性”として2022年3月期以降の成長に向けた取り組みを発表しているが、商品戦略や、これまで投資が不十分だった分野などをより具体的にした他、販売台数の目標を引き下げた。次の新世代商品群を完遂するまでの6年間を一括りとし、長期的な視点で臨む。(2019/5/13)

エコカー技術:
ホンダも電動化の主役はHV、2モーターシステムを新型「フィット」から小型車にも展開
ホンダは2019年5月8日、東京都内で記者会見を開き、2022〜2025年に向けた四輪車事業の体質強化と電動化の取り組みについて発表した。ホンダ 代表取締役社長の八郷隆弘氏が登壇して説明した。(2019/5/9)

エコカー技術:
日本電産がオムロンのカーエレ子会社を1000億円で買収、車載モーターの制御系強化
日本電産は2019年4月16日、東京都内で会見を開き、オムロンの100%子会社で車載電装部品を手掛けるオムロンオートモーティブエレクトロニクスを買収すると発表した。買収額は1000億円で、2019年10月末の手続き完了を予定している。(2019/4/17)

エコカー技術:
2018年度のリコール件数は過去2番目の多さ、制御プログラムの不具合が影響大
国土交通省は2019年4月12日、2018年度のリコール届け出について、件数と台数の速報値を発表した。届け出件数は、国産車が前年度比26件増の230件、輸入車が同5件増で過去最多の178件となり、合計408件に上った。合計では過去2番目に多い届け出件数となる。(2019/4/16)

エコカー技術:
「令和元年式」輸入バイク15台に乗って見えた3つの注目点
自動車に比べてバイクには試乗の文化がない。だが、1日で15台試乗すると見えてくるものがある。見えてきた3つの「注目点」とは何か。(2019/4/12)

エコカー技術:
広がるデンソーの電動化分野、トヨタの事業移管や特許開放、アイシンとの新会社で
デンソーは2019年4月5日、自動車の電動化領域で開発、生産を強化するため、2018〜2020年度までの3カ年で1800億円を投資すると発表した。この一環で、2020年5月にはデンソーの安城製作所に「電動開発センター」を設立する。(2019/4/9)

エコカー技術:
トヨタは電動化技術のシステムサプライヤーになる、「HVは賞味期限切れではない」
トヨタ自動車は2019年4月3日、車両の電動化技術について、トヨタ自動車が保有する特許実施権を無償で提供すると発表した。特許実施権の無償提供は2030年末まで。2020年末までとなっていた燃料電池車(FCV)の特許も無償公開を2030年末まで延長する。(2019/4/4)

安川電機:
高速・広範囲の溶接が可能な中空スポット溶接ロボット「MOTOMAN-SP180H-110」
安川電機は、スポット溶接用途のロボット「MOTOMAN-SPシリーズ」の新ラインアップとして、「MOTOMAN-SP180H-110」の販売開始を発表した。(2019/2/28)

エコカー技術:
バイオ燃料の安定大量生産へ、デンソーとユーグレナが微細藻類を持ち寄る
ユーグレナとデンソーは2019年2月20日、東京都内で会見を開き、微細藻類に関するさまざまな事業の実用化に向けて、包括的な業務提携を結ぶことで基本合意したと発表した。提携を通して、バイオ燃料や微細藻類の培養技術の開発、食品や化粧品などへの藻類の応用、微細藻類による物質生産に協力して取り組む。(2019/2/22)

製造業IoT:
製品を売るだけでは「昭和の考え」、パラダイムシフトにどう立ち向かうか
「第18回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議(nano tech 2019)」において「超スマート社会におけるオープン&クローズ 戦略、知財マネジメント」をテーマとした特別シンポジウムが開催され、その中で産学連携推進機構理事長 妹尾堅一郎氏が「産業パラダイムの大変容を俯瞰する」と題し、第4次産業革命における産業構造の変革について語った。(2019/2/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
エコカー戦争の局面を変えたプロボックスハイブリッド
トヨタ自動車は商用バンのベストセラー、プロボックスをマイナーチェンジ。焦点となるのはハイブリッドモデルの追加だ。プリウスの発売から24年を経て、遂にプロボックスにまでハイブリッドが普及したことになる。(2019/2/4)

エコカー技術:
熱効率50%をより実用的に、SIPから生まれた「モデルベース燃焼制御システム」
科学技術振興機構(JST)は2019年1月28日、東京都内で戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の取り組みの1つである「革新的燃焼技術」の成果を報告する公開シンポジウムを実施した。(2019/1/29)

IHS Future Mobility Insight(11):
トランプ政権の「SAFE」で激変する米国燃費規制、中国はEV普及をさらに加速
完成車の不適切検査をはじめ品質問題がクローズアップされた2018年の国内自動車市場だが、グローバル市場では2018年後半から2019年にかけて大きな地殻変動が起こりつつある。今回は、自動車市場にとって大きな潮目となるであろう2019年以降の展望として、米国と中国の燃費規制に基づくパワートレイン動向予測をお送りする。(2019/1/30)

エコカー技術:
熱効率50%に達するクルマのエンジン、オールジャパンの研究が支える
クルマ用エンジンで大きな進歩が生まれた。戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の「革新的燃焼技術」研究グループは、正味最高熱効率が50%を上回るガソリンエンジンとディーゼルエンジンを実現する研究成果を得たと発表した。この成果は、複数の大学と企業が相互に連携するオールジャパンの「産産学学連携体制」によるものだ。(2019/1/28)

各社が抱える問題は異なるが……:
GM、トヨタ、VWを襲った「1千万台の呪い」が日産連合にも 世界のトップメーカーに何が起こっているのか?
米ゼネラル・モーターズ(GM)、トヨタ自動車、独フォルクスワーゲン(VW)……。世界販売台数が年1千万台規模のトップメーカーはこれまでに相次ぎ、経営危機や品質問題、不正発覚などで窮地に陥った。そして今般、日産自動車など3社でつくる企業連合のトップを務め、販売台数で世界首位をうかがっていたカルロス・ゴーン被告の事件が起きた。各社が抱えた問題は異なるが、巨大化のひずみなのか、“1千万台の呪い”とも言えるジンクスが繰り返された格好だ。(2019/1/28)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
見違えるほどのクラウン、吠える豊田章男自工会会長
2018年の「週刊モータージャーナル」の記事本数は62本。アクセスランキングトップ10になったのは何か? さらにトップ3を抜粋して解説を加える。(2019/1/7)

所得要件なども設ける:
車保有に恒久減税1320億円、住宅購入2%還元も=税制改正で政府筋
2019年度税制改正案が大枠で固まった。自動車税を恒久的に1320億円減税する措置や、住宅ローン減税を延長し、3年通算で建物購入価格の最大2%を還元する新たな仕組みを導入する。週内にまとめる与党税制改正大綱に盛り込み、消費税率10%後の消費下支えを目指す。(2018/12/10)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
自動車関連諸税の議論大詰めへ
2019年10月1日に決まった消費税引き上げに関連して自動車税制が見直される。その議論が大詰めを迎えつつある。日本の自動車関連諸税は主要国と比べて異常に高い。今回はそこから解説をしていきたい。(2018/12/10)

「これは営業はかどる」商業バンの機能美キラリ プロボックス/サクシードに待望のハイブリッド新型
ハイブリッド追加で燃費良、リッターパックのお茶&お弁当置き台も標準装備。(2018/11/20)

エコカー技術:
マツダがディーゼル車23万台でリコール、バルブスプリングと制御ソフトに不具合
マツダは2018年11月8日、「アクセラ」「アテンザ」「CX-5」「CX8」のディーゼルエンジンモデルのリコールを国土交通省に届け出た。エンジンの吸気側バルブスプリングとエンジン制御コンピュータに不具合がある。対象となるのは、2012年2月〜2018年7月の期間に生産された4車種23万5293台だ。2017年2月23日に届け出たリコールの改善措置が不十分だったため、エンジンの吸気側バルブスプリングのリコールを実施する。(2018/11/9)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
豊田自工会会長モノ申す 日本経済をダメにする税制
日本自動車工業会の定例記者会見が開かれた。トヨタ自動車の豊田章男社長が自工会会長に就任した今年5月以来、一貫して最重要課題に位置付けているのが自動車関連税の問題だ。(2018/9/25)

エコカー技術:
自動運転車や電動車を買うメリットはあるか、商用車で問われる“事業化”
商用車には“事業化”の視点が重要――。自動運転車や電動車を普及させる時、商用車で特に重視されるのが、事業化だ。商用車メーカーにとって収益性が確保できるかではなく、トラックやバスのユーザーにとって自動運転車や電動車を使うことが事業面でプラスになるかどうかが問われる。(2018/8/21)

エコカー技術:
Well-to-WheelのCO2削減へ、エンジンと燃料を共同開発
マツダは2018年8月8日、サウジアラムコ(Saudi Aramco)や産業技術総合研究所(産総研)とともに内燃機関の効率化とCO2排出量低減の有効性を共同研究すると発表した。共同研究は2020年まで行う。(2018/8/9)

遠隔操作で地下に格納できる「車止めシステム」、違法駐車・歩行者天国に対応
標識サインやガードレールなどの設計から製造まで行っているアークノハラは、遠隔操作で、地下に格納した車止めを地上に上昇させるシンプルな交通管理システムを開発した。違法通行や違法駐車の対策の他、歩行者天国の確保といった活用方法も見込まれる。(2018/8/7)

エコカー技術:
大型トラックに“元を取れる”ハイブリッドモデル、高速道路での燃費を改善
日野自動車は2018年7月17日、同社羽村工場で説明会を開き、2019年夏に大型トラック「プロフィア」のハイブリッドモデルを発売すると発表した。高速道路が大半のルートで走行しても、ディーゼルエンジンモデルと比較して燃費値を15%改善できる。商用車の中でも燃料の消費量が多い大型トラックの燃費を向上させることにより、商用車全体のCO2排出量削減につなげる。(2018/7/18)

エコカー技術:
ホンダが「世界初」のハイブリッドバイク、スターターモーターが4秒間アシスト
ホンダは2018年7月6日、原付二種スクーターの「PCXシリーズ」にハイブリッドモデルを追加して同年9月14日から販売すると発表した。量産二輪車として「世界で初めて」(ホンダ)、ハイブリッドシステムを採用する。スターターモーターに駆動アシストの機能を持たせることで、走行状況に応じた俊敏な加速を実現するとしている。(2018/7/12)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
豊田章男自工会新会長吠える!
「この事実をしっかり報道してください」――。2018年5月に日本自動車工業会の会長に就任したトヨタ自動車の豊田章男社長が、最重要課題として強く訴えたのが自動車関連諸税の問題だ。(2018/6/11)

本気の日産 不参戦のトヨタ、ホンダ:
フォーミュラE参戦に見る「仁義なきEV主導権争い」
「電気のF1」と呼ばれ、電気自動車推進のツールとなっているフォーミュラE。メルセデス、BMW、アウディの「ドイツ御三家」などが参加する一方、日本勢のトヨタ、ホンダは不参加。そこで繰り広げられる「EV主導権争い」の実情とは――。(2018/6/8)

エコカー技術:
ボッシュはなぜディーゼルエンジン技術の開発を重視できるのか
Robert Boschの日本法人であるボッシュは、自動運転技術やパワートレーン、コネクテッドカーなど重点分野の取り組みを発表した。(2018/6/7)

めざせ高効率! モーター駆動入門講座(5):
世界が注目するEVモーターの高効率化原理について考えてみよう
5回目となる今回は、モーターの高効率駆動を二酸化炭素削減の目玉である電気自動車(Electric Vehicle/以下、EV)から考えてみたいと思う。(2018/5/22)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
純利益2.5兆円のトヨタが持つ危機感
トヨタの17年度決算は、売上高、営業利益、営業利益率、当期純利益の全ての指標で前年比プラスであり、車両販売台数もグループ全体でプラスと見事な数字に見える。しかしながら、それは前年決算の数字が悪かったことに起因するのだ。(2018/5/21)

エコカー技術:
2030年の動力伝達技術の在り方とは、自動車メーカーらが技術研究組合を発足
自動車メーカー9社とアイシン・エィ・ダブリュ、ジヤトコで結成した「自動車用動力伝達技術研究組合」が、共同研究組織として始動する。事業費は約2.6億円で、組合員各社が派遣する技術者合計100人が活動する。(2018/5/16)

長谷川秀樹のIT酒場放浪記:
自動運転で変わるクルマの未来を「移動のプラットフォーム」でリードしたい――IDOM 執行役員 北島昇氏
自動運転の普及で移動がサービス化する時代に向け、「車のプラットフォーム」を「移動のプラットフォーム」に変えたいと語るIDOM 新規事業・人事・広報管掌 執行役員の北島昇氏。その時代を見据えた新規事業開発や組織風土変革のコツとは?(2018/4/13)

ルネサス RH850/E2x:
「世界初」で「世界最高性能」、ルネサスから28nm車載マイコン
ルネサスが28nmプロセスを採用したフラッシュメモリ内蔵車載マイコンのサンプル出荷を開始した。28nmプロセス採用のフラッシュメモリ内蔵マイコンのサンプル出荷は「世界初」であり、フラッシュメモリ内蔵車載マイコンの処理性能としても「世界最高」をうたう。(2018/4/10)

処理性能は最高9600MIPS:
ルネサス、28nmフラッシュ内蔵マイコンを出荷
ルネサス エレクトロニクスは、28nmプロセス技術を用いたフラッシュメモリ内蔵の車載制御マイコンを開発し、サンプル出荷を始めた。次世代エコカーや自動運転車などに向ける。(2018/3/28)

車載半導体:
「世界初」で「世界最高性能」、ルネサスが28nm車載マイコンをサンプル出荷
ルネサス エレクトロニクスは、28nmプロセスを採用したフラッシュメモリ内蔵車載マイコン「RH850/E2xシリーズ」のサンプル出荷を開始した。28nmプロセス採用のフラッシュメモリ内蔵マイコンのサンプル出荷は「世界初」(ルネサス)、フラッシュメモリ内蔵車載マイコンの処理性能としても「世界最高」(同社)だという。(2018/3/28)

エコカー技術:
トヨタが新型4WDシステム投入、エンジン車は後輪左右独立のトルクベクタリング
トヨタ自動車は、エンジン車とハイブリッド車向けに新型4輪駆動(4WD)システムを開発したと発表した。(2018/2/28)

エコカー技術:
排気量2.0lクラスのTNGAは2018年投入、CVTが大幅進化
トヨタ自動車は、排気量2.0l(リットル)クラスの新しいTNGA(Toyota New Global Architecture)パワートレインを発表した。(2018/2/27)

かわいいボディのフルEV「新BMW i3」が登場、511キロの航続距離を実現
スマホ連携の遠隔操作機能、距離を伸ばす小型エンジン付きオプションも。(2018/1/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタがレースカーにナンバーを付けて売る理由
東京オートサロンのプレスカンファレンスで、トヨタはとんでもないクルマを披露した。「GRスーパースポーツコンセプト」。FIA世界耐久選手権(WEC)に出場したTS050 HYBRIDをわずかにアレンジしたもので、お金さえ払えばほぼ同じものが買えるというのだ。(2018/1/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
中国製EVに日本市場は席巻されるのか?
「日本車が中国製の電気自動車にやられたりする心配はないの?」。最近何度かそんな質問を受けた。本気でそんな心配している人は本当にいるらしい。(2018/1/9)

東京オートサロン2018:
うぉぉ「LEAF」や「NOTE e-Power」がこんなにカッコよく! 日産が“本家カスタム”のコンセプトカーを多数公開
「次期Z」を期待させるイエローカラーの特別車「FAIRLADY Z Heritage Edition」も。(2018/1/5)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。