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「解約率」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「解約率」に関する情報が集まったページです。

関連キーワード

石野純也のMobile Eye:
「ポイント会員」「ライフデザイン」「群戦略」 新規領域に活路を見いだす3キャリア
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの2017年度決算が出そろった。各社とも業績は好調ながら、戦略の軸足を非通信領域に移しつつある。3社の業績をまとめて振り返るとともに、新たに打ち出した戦略の詳細を見ていきたい。(2018/5/13)

「料金プラン」「ZTE問題」「楽天」「ブロッキング」――KDDI決算説明会 一問一答
KDDIが2017年度の通期決算を公表した。高橋誠社長が就任してから始めて行われた決算説明会における質疑応答の模様を簡単にまとめる。(2018/5/10)

「ピタット」「フラット」好調:
「通信とライフデザインの融合」目指すKDDI、18年3月期は増収増益
KDDIの2018年3月期の連結決算は増収増益だった。通信事業のほか、電力・金融など「ライフデザイン事業」も好調。今期は高橋誠社長率いる新体制で、3カ年計画の達成を目指す。(2018/5/10)

MVNOに聞く:
トーンモバイルがiPhone向けSIMを発売した理由は? 石田社長に聞く
トーンモバイルが、iPhone用をうたうSIMカード「TONE SIM(for iPhone)」を発売した。iPhoneに挿してアプリをインストールすることで、子どもの利用を管理できる。なぜこのタイミングでiPhone用SIMを発売したのか。石田宏樹社長に聞いた。(2018/5/5)

石野純也のMobile Eye:
ドコモが段階制の料金プランを導入する狙い auピタットプランとの違いは?
ドコモが、使ったデータ量に応じて4段階に料金が変動する「ベーシックパック」と「ベーシックシェアパック」を導入する。多くのユーザーがお得になるよう設計されている。なぜ、このタイミングで新料金プランの導入に踏み切ったのか?(2018/4/28)

サッカー本田選手とタッグも:
KDDIが提案する「ワクワク」とは? 高橋新社長が就任会見で語ったこと
4月1日付でKDDIの新社長に就任した高橋誠氏が会見を開催。「KDDIを“ワクワクを提案し続ける会社”にしたい」と決意を語った。サッカーの本田圭佑選手とタッグを組んだ新施策なども相次いで発表した。(2018/4/5)

MVNO市場は飽和しているのか? 「モバイルフォーラム2018」で語られたこと
2018年3月23日に「モバイルフォーラム2018」が開催された。MVNO市場は飽和しているのか? これからMVNOが成長するためには何が必要なのか? キーパーソンが集結して考えを披露した。(2018/3/27)

石野純也のMobile Eye:
“サブブランド攻勢”を強めるKDDIとソフトバンク ドコモも対抗策が必要
サブブランドの台頭や、大手キャリアの割安な料金によって、MVNOの成長にブレーキがかかりつつある。このトレンドは第2四半期の決算で顕在化したが、第3四半期も、この傾向が大きく変わることはなかった。(2018/2/10)

au新料金プランが契約減を改善 好調MVNOが増収を後押し KDDI決算会見
KDDIは1月31日、2018年3月期 第3四半期の決算説明会を開催。田中現社長が決算のハイライトや今後の方針などについて語った。契約数の減少幅は改善し、MVNO収入が貢献してモバイル通信料は増収となった。(2018/2/1)

“田中プロ”退任で高橋社長体制へ:
KDDI、4〜12月期は増収増益 金融事業など好調で“新体制”へ弾み
KDDIの17年4〜12月期は増収増益だった。金融・保険事業など「ライフデザイン事業」が好調だった。田中孝司社長が4月1日付で退任し、高橋誠副社長が社長に就く新体制に向けて弾みをつけた。(2018/1/31)

iPhone対応、M&A検討:
“顧客ファースト”でシェア上位 独自路線の「mineo」、次なる施策は?
ユーザーを大切にする姿勢を貫き、競争が激化するMVNO市場でシェア4位に位置するmineo。契約数は間もなく100万回線に達するというが、今後はどのような施策を展開していくのだろうか。(2018/1/19)

【連載】売り上げにつながるスピード改善 第3回:
日経電子版の“爆速化”を内製で成し遂げた精鋭チームとその手法、効果指標について
劇的なスピード改善を成し遂げた「日経電子版」。エンゲージメントのための高速化手法と効果指標を公開する。(2017/12/26)

石野純也のMobile Eye:
大手キャリアの“逆襲”が目立った2017年/MVNOは「勝ち組」「負け組」が明確に
2017年は大手キャリアにとって「逆襲の1年」だった。大手3社の解約率は大幅に下がり、MVNOへの流出は止まりつつある。その影響を受け、MVNOは成長が鈍化するところや、事業が破綻するところも出た。(2017/12/23)

MVNOに聞く:
「月額700円でも元が取れる」 IIJmioでコンテンツ取り放題サービスを導入した理由
IIJが、「IIJmio」向けに「取り放題.jp&グルメギフト得々オプション」を開始。約110のコンテンツが取り放題になるほか、グルメギフトも毎月もらえる。月額700円はオプションサービスでは高めだが、なぜIIJはこのサービスの提供を決めたのか。(2017/12/5)

これからは“差別化”が重要に――MVNOが振り返る2017年
格安な料金を武器に、順調にユーザー数を増やしてきたMVNO(仮想移動体通信事業者)。しかし、2017年は純増数に陰りが現れ、中には事業撤退・譲渡を決断する事業者も現れた。当事者たちは、現在の市場環境をどう見ているのだろうか。(2017/11/29)

製造ITニュース:
「モノ」から「コト」のビジネス変革を裏側から支える技術が活況、売上高2.5倍に
サブスクリプションビジネスのIT基盤を提供する米国Zuoraは、日本国内でのサブスクリプションビジネスの状況を紹介するとともに、新たにサブスクライバーの分析を行う「Zuora Insights」の提供開始を発表した。(2017/11/20)

MVNOに聞く:
「ほぼ黒転が見えています」 トーンモバイルがMVNO事業で生き残れている理由
単体で利益を上げるのが難しいといわれているMVNO業界で、着実に成長しているトーンモバイル。同社が利益を上げている秘密はどこにあるのか? 石田宏樹社長に話を聞いた。(2017/11/16)

石野純也のMobile Eye:
MVNOの成長にブレーキ、サブブランドが勢力拡大 3キャリアに与える影響は?
NTTドコモは純増計画を90万回線引き下げた。その原因の1つにサブブランドの勢力拡大にある。一方でKDDIとソフトバンクは、自社グループのサブブランドが台頭することでプラスの影響も。今後は「非通信領域」をどれだけ伸ばせるかが鍵を握る。(2017/11/7)

MVNOもMNOも「特徴」が重要に――ドコモ吉澤社長一問一答
大手キャリア(MNO)の先陣を切って2017年度第2四半期決算を発表したNTTドコモ。決算説明会で、同社の吉澤和弘社長は報道関係者とどのようなやりとりをしたのだろうか。(2017/10/28)

MVNOに聞く:
薄利のMVNO事業で、なぜ「エックスモバイル」は生き残れたのか
MVNO業界の慣習にとらわれない“やんちゃぶり”で話題となったエックスモバイル。サービス開始当初は「超絶赤字」だったそうだが、ついに債務超過をクリア。淘汰(とうた)が進むMVNOで、なぜエックスモバイルは生き残れたのか。木野社長に聞いた。(2017/10/16)

「半分以上はXに」「3Gは必要なし」――KDDI田中社長が語る「iPhone 8/8 Plus/X」
いよいよ発売された「iPhone 8」「iPhone 8 Plus」。発売記念イベントを終えたKDDIの田中孝司社長は、報道関係者との囲み取材に応じた。どのようなやりとりがあったのだろうか。(2017/9/22)

使い勝手で差別化図る:
楽天、低速時でも1Mbps通信可能な新プラン UQ、ワイモバに対抗
楽天モバイルが、新プラン「スーパーホーダイ」を9月1日から提供開始すると発表した。高速通信容量を使い切った場合でも約1Mbpsと比較的快適なデータ通信が可能な点が特徴だ。(2017/8/23)

デリバティブ損失で純利益98%減も:
ソフトバンクの1Q、大規模ファンドと復活のSprintが好調
ソフトバンクグループの2018年3月期 第1四半期(17年3〜6月)の連結決算は、売上高・営業利益がともに前年同期比を上回ったものの、中国Alibaba株のデリバティブ取引関連で巨額の損失を計上。純利益は98%減となった。(2017/8/8)

石野純也のMobile Eye:
分離プランやユーザー還元策の影響は? 3キャリアの決算を振り返る
新料金プランが好調のドコモとau。一方、Y!mobileブランドが好調なソフトバンクは、分離プランに対しては静観の構えを見せる。ドコモは減益、国内通信事業に限るとソフトバンクも減益となるなど、ユーザー還元策の影響が出ている。(2017/8/8)

ソフトバンク、国内通信は“先行投資”で顧客基盤を拡大 ドコモとauの新料金プランには追随せず
ソフトバンクグループの国内通信事業の営業利益は前期比で9%減となった。Y!mobileやソフトバンク光などを積極的に販売し、顧客基盤の拡大に努める。孫社長はドコモとauの新料金プランには追随しない考えも示した。(2017/8/7)

テザリング料金は「もうしばらくお待ちを」――KDDI田中社長と一問一答
8月1日、KDDIが2017年度第1四半期決算を公表した。報道関係者向け決算説明会における記者と田中孝司社長のやりとりを見てみよう。(2017/8/2)

ドコモ 1Qは減益でも「計画通り」 MVNOを除いた契約数は「横ばい」
ドコモの2017年度第1四半期は増収減益となった。吉澤社長はこの結果は「計画通り」と話す。MVNOを抜いたドコモブランドの契約数は横ばいとのこと。(2017/7/28)

MVNOに聞く:
一般層にも広がり約70万契約 好調「mineo」を支える“コミュニティー”
ケイ・オプティコムが運営する格安SIMサービス「mineo」の特色は、ネットワークやサービスだけではない。同社は「Fun with Fans」をブランドステートメントとして掲げ、ファンの育成にも注力する。そんなmineoの事業戦略を聞いた。(2017/7/12)

石野純也のMobile Eye:
UQ mobile、J:COM MOBILE、mineo――au系MVNOの最新動向 “サブブランド規制論”も
KDDI傘下のMVNOが、動きを活発化させている。「UQ mobile」は春商戦でユーザー数が急増し、「J:COM MOBILE」も地域密着型ビジネスで契約数を伸ばしている。一方でサブブランドの勢力拡大をけん制する動きも見られる。(2017/6/10)

石野純也のMobile Eye:
総務省のガイドラインもクリア 半永続割り引き「docomo with」の狙いを読み解く
ドコモが2017年夏商戦向けモデルを発表した。端末以上に話題を呼んだのが、割り引き込みの料金プラン「docomo with」だ。docomo withにはどのような狙いがあるのだろうか。(2017/5/28)

石野純也のMobile Eye:
曲がり角を迎える“キャリアの戦略” KDDIとソフトバンクの決算を読み解く
2016年度は増収増益と好調のKDDIとソフトバンク。一方で2社とも、1人辺りからの収益であるARPUを上げる戦略が、曲がり角を迎えていることがうかがえる。今後はどんな戦略で収益を上げていくのだろうか。(2017/5/13)

石野純也のMobile Eye:
新プランで約300億円を還元 6つの領域に注力するドコモの勝算は?
ドコモが「beyond宣言」と題する新たな中期経営戦略を発表。5Gを軸に、6つの領域に注力していくことを宣言した格好だ。このbeyond宣言の目的はどこにあるのだろうか。(2017/4/29)

「もしもシークス」がサービスを拡張 25GB使い放題の「ギガ放題」やiPhone SE発売など
エックスモバイルが、MVNOサービス「もしもシークス」を拡張する。毎月25GBまで使い放題の「ギガ放題」を提供。iPhone SEやハローキティフォンなど、セット端末も増やす。(2017/3/31)

のんをCM起用:
「勝負をかける」LINEモバイルの自信
「LINEモバイル」のサービス開始半年間の実績や今後の展開は――? LINE子会社のLINEモバイルが3月14日発表。プロモーションを本格的に展開し、女優・タレントのんさんを起用した初CMを放送する。(2017/3/15)

石野純也のMobile Eye:
MVNOを含めた戦いはドコモの独り勝ち――3キャリアの決算を読み解く
大手3キャリアの第3四半期決算は、増収増益と好調だ。一方で格安スマホへの流出は続いており、解約率の低下が大きなテーマとなっている。今回の決算はから読み取れることは?(2017/2/11)

au+MVNOで成長を目指す、ビッグローブ子会社化でタッチポイント拡大――KDDI決算
KDDIは、auとMVNOの契約数を合わせた「モバイルID数」の成長を目指す。ビッグローブの子会社化によって、これまでアプローチできなかった層へauの商品を訴求する。一方でMNOからMVNOへの顧客流出をどう食い止めるかが課題となっている。(2017/2/3)

顧客とファンサイトで交流:
独自路線行くMVNO、mineoが新施策を発表
格安スマホを手掛けるMVNOのmineoが、シェア拡大に向けた新施策を発表した。新規顧客を対象とした月額料金の割引やスマホ初心者の訪問サポートに加え、コミュニティサイトの活性化を図るという。(2017/1/19)

製造IT導入事例:
サブスクリプション型ビジネスを支援するソリューション
米Zuoraは、同社が提供するサブスクリプション型ビジネス支援ソリューション「リレーションシップ・ビジネス・マネージメント」を、小松製作所が採用したと発表した。(2016/11/24)

国内の通信事業は「退屈だけど順調」「端末ではなくサービスで収益を伸ばす」――孫氏
ソフトバンクグループの孫正義社長は、決算会見で「ARMを買収して良かった」とあらためてコメント。国内の通信事業については「退屈ではあるけれど」と前置きしつつ、順調に伸びていることを説明。今後は付加サービズを強化していく考えも明かした。(2016/11/7)

【連載】小川 卓の「高速PDCA」入門 第3回:
新規Webサイトで「いきなり高速PDCA」は可能か?――「THEO」の事例に学ぶ
高速PDCAの実践に先進企業はどう取り組んでいるのか。今回は実際に筆者がWebサイト改善に関わったお客さまの事例について、対談形式で紹介します。(2016/9/16)

石野純也のMobile Eye(7月25日〜8月5日):
業績好調の3キャリア――MVNOやY!mobileの台頭、公取委の指導で市場変化の可能性も
ドコモ、KDDI、ソフトバンクグループ3社とも第1四半期の業績は好調だった。一方で、MVNOやY!mobileの台頭が少なからず影響を与えている。端末販売に関する公正取引委員会の指導もあり、市場環境が変化する恐れもある。(2016/8/6)

Sprintは「と金」、ARMは「本業」、その他の事業は「禅譲」――海外事業により注力するソフトバンクグループ孫社長
7月18日、電撃的に英ARMの買収意向を表明したソフトバンクグループ。その10日後に行われた同社の2016年度第1四半期決算説明会で、孫正義社長は米Sprintと合わせて海外事業により注力する姿勢を示した。(2016/7/30)

「EZwebは?」「沖縄セルラーは?」「Windows 10 Mobileスマホは?」――KDDI株主総会で出た質問と回答をまとめてみた
株主総会といえば、株主からの質問も大きな注目要素だ。そこで、KDDIの第32期(2015年度)定時株主総会で株主から寄せられた主要な質問とその回答をまとめてみた。(2016/6/22)

石野純也のMobile Eye(4月11日〜22日):
2年縛り緩和か長期割引か――「選べる自由」で総務省からの要請にも応えたドコモ
NTTドコモが“2年縛り”を緩和するコースを発表。長期割引と組み合わせることで、ユーザーに「選べる自由」を与えた形だ。ドコモが新コースを提供する狙いはどこにあるのだろうか?(2016/4/23)

石川温のスマホ業界新聞:
「ここ10日間ぐらいではなかなか読み切れない」――「実質0円規制」の影響に苦悩の表情を浮かべるKDDI田中社長
総務省の“要請”によって、2月から「実質0円」での端末販売が姿を消した。KDDIの田中孝司社長は、2016年3月期の第3四半期決算会見後の囲み取材で何を語ったのか。(2016/2/19)

セカオワのアジア進出も支援 聴き放題の「KKBOX」がリアルな音楽事業も手掛ける理由
台湾発の音楽聴き放題サービス「KKBOX」。日本を含むアジア6地域で1200万会員を擁する先駆者は相次ぐ新規参入をどう見ているのか? 主催する「KKBOX Music Awards」に合わせて取材した。(2016/2/18)

石野純也のMobile Eye(2月1日〜12日):
「実質0円終了」の功罪――通信キャリアとメーカーに与える影響を考える
ドコモ、KDDI、ソフトバンクの3キャリアはいずれも増収増益と好調だが、総務省の要請で販売適正化のガイドラインが出されたことで、各社は実質0円の販売を自粛している。こうした市場動向の変化を各社はどう受け止め、どんな影響をもたらすのだろうか。(2016/2/13)

「Sprintのネットワークは全米1位になる」――米国事業の手応えを語る孫社長
1年前は孫社長が「売りたい」と思ったほど頭を悩ませていた米Sprintの通信事業だが、現在は「ソフトバンクグループの稼ぎ頭になる」と言うほどに反転。孫氏は4つの要因があると語る。(2016/2/10)

新春インタビュー:
2016年は“次のMVNO”に向けた準備期間――IIJ島上純一氏に聞く、MVNOの未来
MVNOが提供する、いわゆる「格安SIM」が、かつてないほど活況を呈した2015年。2016年以降のMVNOは、どのような道を歩んでいくのだろうか。インターネットイニシアティブ 取締役 CTO ネットワーク本部長 島上純一氏に話を聞いた。(2016/1/6)

石野純也のMobile Eye(11月9日〜20日):
ドコモが「dポイント」開始――au、ソフトバンクのポイントサービスとの違いは?
NTTドコモが12月から新たなポイントサービス「dポイント」の提供を開始する。先行して展開している「au WALLET」と、ソフトバンクの「Tポイント」とは何が違うのか? 3社の違いを読み解いていく。(2015/11/21)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。