ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「石野純也のMobile Eye」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「石野純也のMobile Eye」に関する情報が集まったページです。

石野純也のMobile Eye:
mineoの「音声フルMVNO」で何が変わるのか? 想定される新サービスを解説、“電話のノウハウ”も強みに
mineoを展開するオプテージは、au回線を使ったフルMVNOに参入することを発表した。当初はau回線でスタートするmineoのフルMVNOだが、その後はマルチキャリアに対応していく方針。「音声フルMVNO」を展開することで、従来のMVNOでは提供できなかったサービスの開発が可能になる。その具体像に迫る。(2026/1/31)

石野純也のMobile Eye:
ドコモが銀行業で目指す「サービス、回線との連携」とは? dアカウントの課題も解消へ キーパーソンに聞く
NTTドコモは、住信SBIネット銀行を傘下に収め、銀行業に参入した。2026年8月3日から、「ドコモSMTBネット銀行」としてサービスを提供していくとともに、ドコモ本体が手掛ける通信や各種ポイント、決済サービスとの連携も強化する。金融事業に足りないピースを買収という形で補ってきたドコモだが、その中心となる銀行を手に入れたことで子会社間の相互連携も強化していく。(2026/1/24)

石野純也のMobile Eye:
乱立するXiaomiスマホから見える、日本市場のローカライズ戦略 おサイフケータイの採用基準はどこにある?
Xiaomi Japanが1月15日に発売した「REDMI Note 15」シリーズは、Proモデルのみがおサイフケータイを採用している。2025年から、自社ストアのXiaomi Storeに注力し、スマホもオープンマーケット版が大多数になった。そうした背景から、ローカライズにも濃淡をつけている。(2026/1/17)

石野純也のMobile Eye:
“妥協なき”エントリースマホ「Nothing Phone (3a) Lite」の戦略 楽天モバイルは3万円台の安さで猛プッシュ
Nothingのエントリースマホ「Nothing Phone (3a) Lite」が1月15日に発売される。楽天モバイルは、Nothing直販より1万円近く安い3万2890円で販売し、限定カラーのレッドも用意する。エントリーモデルの中にはより安い端末もあるが、性能とのバランスという意味でNothing Phone (3a) Liteのコストパフォーマンスは抜群に高い。(2026/1/10)

石野純也のMobile Eye:
2025年のスマホ市場総括:薄型化で明暗分かれたGalaxyとiPhone/メーカーとキャリアの関係に変化も/AIの進化は道半ば
2025年は薄型の「Galaxy Z Fold7」や「iPhone Air」が登場し、性能の向上で置き去りになってきたスマホの形状に改めて焦点が当たった1年だった。楽天モバイルと提携したNothingが販路を拡大して存在感を高めた。AI機能も進化したが、先回りで提案をするエージェント的な振る舞いは道半ばといえる。(2025/12/27)

石野純也のMobile Eye:
2025年モバイル業界総括:スマホ料金は「安さ」から「付加価値」の時代へ、通信品質競争も激化
振り返ってみると、2025年は4キャリアの料金体系が大きく変わった1年だった。ドコモとKDDIはメインブランドの料金を、ソフトバンクはY!mobileの料金を刷新し、楽天モバイルはU-NEXTとのセットプランを開始した。こうした料金プランやサービスを縁の下で支える通信品質の競争も激化している。(2025/12/26)

石野純也のMobile Eye:
「スマホ新法」を巡るAppleとGoogleの動き App Storeの競争力が上がる一方で“iOSのGoogle化”が進む?
「スマホ新法」の施行により、代替アプリストアや外部決済サービスの導入が必須になった。Appleは、iOSに代替アプリストアや外部決済サービスの導入を余儀なくされた。手数料については決済手数料を切り出し、5%に設定したことで、外部決済サービスのアプリ内決済は導入の難易度が高くなった。(2025/12/20)

石野純也のMobile Eye:
ソフトバンクのネットワーク品質が向上しているワケ 鍵を握る「5G SA」と「4つの技術」
ソフトバンクがネットワーク品質を高めている秘訣(ひけつ)を解説。エリア構築においては、途切れないように5Gを面展開した後、容量が必要な場所に周波数を重ねている。5G SAも積極導入し、カギになっている技術は大きく分けて4つあるという。(2025/12/13)

石野純也のMobile Eye:
ドコモも一本化する認証方式「パスキー」 証券口座乗っ取りで普及加速も、混乱するユーザー体験を統一できるか
パスワードレスを実現するセキュリティ仕様として注目を集めている「パスキー」の導入が急ピッチで進んでいる。一方で、過渡期ゆえにユーザー体験(UX)には課題もある。アライアンスのボードメンバーとして早くからFIDOの認証を導入してきたドコモもその1社で、現状ではアプリによる認証とパスキー認証、さらには回線認証が混在している。(2025/12/6)

石野純也のMobile Eye:
ドコモが後れを取っている「光、電気、ガス」を一体営業で強化 激化する経済圏競争での勝算を聞く
2025年7月の組織変更で、ドコモに「イエナカサービス部」が発足した。「ドコモ光」や「ドコモでんき」「ドコモガス」を1つの部門に集約し、モバイル回線以外の家の中で使うサービスをまとめて取り扱うのがその目的だ。周辺サービスをひもづけることによって、ドコモ経済圏での囲い込みを強化していく。(2025/11/29)

石野純也のMobile Eye:
銀行連携を強化したauの新プラン「マネ活2」を解説 強すぎる“ゴールドカード推し”は不安材料に
KDDIは12月1日に、「auバリューリンク マネ活2」や「使い放題MAX+ マネ活2」を導入する。傘下のauじぶん銀行との銀行連携を強化し、預金残高に応じた特典を用意。一方、特典の条件を子細に見ていくと、ゴールドカードの獲得を増やしたいKDDIの思惑も見え隠れする。(2025/11/22)

石野純也のMobile Eye:
楽天モバイルの現状と課題 「年内1000万契約」の高い壁、基地局増設の遅れでネットワークに不安要素も
楽天モバイルの契約数が950万に達したが、年内の1000万契約に向けてどこまで伸ばせるかが焦点の1つだ。10月に開始した「Rakuten最強U-NEXT」も、契約者獲得やARPU上昇にはプラス材料になりそうだ。一方で、KDDIのローミング期限が1年を切り、ネットワークの課題はまだ残されている。(2025/11/15)

石野純也のMobile Eye:
3キャリアの決算で浮き彫りになった“ドコモ一人負け”の状況 何が明暗を分けたのか
ドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手3キャリアの上期決算で浮き彫りになったのが、“ドコモ一人負け”の状況だ。KDDIとソフトバンクが増収増益だったのに対し、ドコモはMNPももマイナスに転じてしまった。親会社であるNTTから競争基盤であるシェア拡大を課されているドコモだが、「今年が正念場」(NTTの代表取締役社長 島田明氏)という、厳しい状況が続いている。(2025/11/8)

石野純也のMobile Eye:
非通信事業者の「○○モバイル」が増えているワケ ミークが手掛ける「MVNO as a Service」の勝算
通信事業のノウハウを持たない企業や個人とタッグを組み、ホワイトレーベル的にサービスを提供するMVNOが徐々に増えている。こうした事業は、エックスモバイルやpovo2.0を手掛けるKDDI Digital Lifeが展開しているが、最近ではIIJも「JALモバイル」などで成果を上げている。このホワイトレーベル型MVNOのサービスを新たに手掛けるのが、ミークが設立したミークモバイルだ。(2025/11/1)

石野純也のMobile Eye:
災害時の通信対策は非効率だった? 4キャリアが連携強化で無駄を解消、「事業者間ローミング」実現へ加速
NTT、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの4社は、大規模災害時の避難所支援でエリア分担などの連携を強化していく。非常時での連携は、KDDIがNTTの用意した船舶に相乗りして、海上からエリア復旧を行った他、KDDIとソフトバンクで給油拠点の共同利用を行った。年度内のスタートが予定されている事業者間ローミングのスムーズな実現にもつなげていく。(2025/10/25)

石野純也のMobile Eye:
5G SAや大容量化で“真の5G”がいよいよ本格始動へ 4キャリアの最新ネットワーク戦略を解説
CEATECの会期2日目には、大手キャリア4社や国内通信機器ベンダー、インフラシェアリング事業者が集うイベントが開催され、5Gの現状とこれから進む道を示した。各社5GのSA(スタンドアロン)を拡大しながら、次のサービス展開を準備している。ソフトバンクは5G SAのエリアが急拡大し、KDDIはミリ波をより活用していく。(2025/10/18)

石野純也のMobile Eye:
povoが「5GB」「30GB」トッピングを強化した理由 ahamoにも対抗できる内容、分割払いでお得に
オンライン専用ブランドのpovoを運営するKDDI Digital Lifeは、10月7日に「いつものトッピング」の一部をリニューアルした。背景には、ユーザーのデータ利用量が増加していることがある。分割払いを導入したことで、長期間トッピングをお得に利用できるようになった。(2025/10/11)

石野純也のMobile Eye:
楽天モバイルが“値上げできない”理由 低価格と相反するネットワーク改善では難しいかじ取りも
大手3キャリアが相次いで料金を改定し、事実上の値上げに踏み切る中、楽天モバイルは価格据え置きを宣言した。一方で、物価や人件費の上昇に加え、円安の影響は楽天モバイルにも直撃している。ネットワーク改善では設備投資が必要になるため、難しいかじ取りが求められそうだ。(2025/10/4)

石野純也のMobile Eye:
「Snapdragon 8 Elite Gen 5」で見えたAIスマホの未来 2026年以降は“先回りで提案”が定着するか
Qualcommが発表した最新のプロセッサ「Snapdragon 8 Elite Gen 5」は、さらに性能が引き上げられている。一方で、このチップセットの本質やQualcommが目指す方向性は、数値で表せる単純な進化ではない。個人に最適化されたAI機能の実装が期待される。(2025/9/27)

石野純也のMobile Eye:
「iPhone Air」誕生で「Pro」は道具へ Apple幹部が語る、2025年iPhoneのラインアップ戦略
2025年に日本で発売するiPhoneは、全てがeSIMのみに対応した。超薄型のAirを投入し、Proモデルはこれまでと路線を変え、アルミのユニボディーを採用した。なぜAppleはここまで大きくiPhoneをリニューアルしたのか。(2025/9/20)

石野純也のMobile Eye:
「iPhone 17/Air」が“eSIMのみ”に変更された理由 ソフトウェアでeSIM利用を促進、キャリア側の対応も進む
「iPhone 17」シリーズや「iPhone Air」で、最も驚きだったことの1つが「eSIMオンリー」という仕様だ。eSIM専用化で設計の自由度を高め、薄型化やバッテリー増量に貢献するメリットもある。iOS 26ではeSIMをより便利に移行する工夫も盛り込まれている。(2025/9/13)

石野純也のMobile Eye:
ソフトバンクがY!mobileの“全面的な値上げ”に踏み込まなかった理由 板挟みの競争環境で打ち出した戦術
大手キャリアが値上げに踏み切る中、Y!mobileの新料金プランは各種割引適用後の月額料金を据え置きとした。PayPayカードやPayPayとの連動性も、より強くなっている。こうした料金設計は、収益性向上と同時に競争力を維持したいソフトバンクの思惑を反映している。(2025/9/6)

石野純也のMobile Eye:
【決算総括】上位プランシフトのドコモとKDDI、値上げをしない楽天モバイル 板挟みのソフトバンクはどう出る?
NTT、KDDI、ソフトバンク、楽天グループの決算が出そろった。ドコモ、KDDIは6月に新料金プランを導入するとともに、低価格の小容量プランを廃止しており、事実上の値上げになっている。ソフトバンクは現時点で静観の構えを見せており、今後の動向に注目が集まる。(2025/8/9)

石野純也のMobile Eye:
KDDIが“povo2.0×個人向けPC”を展開する理由 「5年で300GB」のデータ容量は十分といえるのか
KDDIは、法人向けサービス「ConnectIN」をコンシューマー向けに拡大。回線にpovo2.0を利用し、「ConnectIN povo」という名称でサービスを展開する。ただし法人向けはデータ容量が無制限だったのに対し、個人向けは5年で300GBという制約がある。(2025/8/2)

石野純也のMobile Eye:
Nothingの4万円台スマホ「CMF Phone 2 Pro」は日本向けに“フルカスタマイズ” 楽天モバイルとの協業も加速
英Nothing Technologyは、7月24日に「CMF Phone 2 Pro」を日本で発売した。「CMF」はNothingのサブブランド的な位置付けのシリーズで、Nothing Phoneよりもスペックや価格を抑えつつ、拡張性を持たせたデザインなどで差別化を図っている。同機種を投入するNothingや、MNOで独占販売を続ける楽天モバイルの戦略に迫る。(2025/7/26)

石野純也のMobile Eye:
au Starlink Directの通信品質が改善したワケ 競合キャリアを大きくリード、データ通信は間もなく?
KDDIは、4月にサービスを開始した「au Starlink Direct」の通信品質を向上させたことを発表した。合わせて、同サービスへの接続者数が7月10日時点で100万人を突破したことも明かしている。2025年夏に開始するとしている衛星経由のデータ通信も、この通信品質改善の延長線上にある。(2025/7/19)

石野純也のMobile Eye:
「Galaxy Z Fold7/Z Flip7」の進化をハードとソフトの両面から考える Googleとの連携強化で他社をリード
「Galaxy Z Fold7/Flip7」は、過去最大級とも言っても過言ではないフルモデルチェンジを果たした。特に、Galaxy Z Fold7は、その根本ともいえるコンセプトの方向をやや変え、“普通に使える大画面スマホ”に脱皮した印象を強く与える。ソフトウェアという観点ではGoogleとの協業もさらに深めている。(2025/7/12)

石野純也のMobile Eye:
auの通信が速くなる「優先レーン」サービスを試す 混雑時にどれだけ効果が出た? 適用/非適用スマホで比較
KDDIは、7月1日に「au 5G Fast Lane」のサービスを開始した。これは、5G SAを契約しているユーザーの通信を文字通り“優先レーン”に乗せる仕組みで、混雑時に速度低下の影響を受けづらくなるのがメリットとなる。実際にau 5G Fast Laneを適用した端末と、適用していない端末で速度を比べてみた。(2025/7/5)

石野純也のMobile Eye:
楽天モバイルがU-NEXTの“特例プラン”で見据える黒字化 楽天カードのデータ増量でエコシステムも強化
サービス開始当初からワンプランを貫いてきた楽天モバイルだが、U-NEXTのセットプランを特例として提供する。回線とコンテンツのセットで1000円以上の割引になるが、注意点もある。Rakuten最強U-NEXTは、ARPUの増加や解約率の低下も狙える。(2025/6/28)

石野純也のMobile Eye:
OPPOのAI戦略がAppleやサムスンと違う理由 8万円以下のスマホにもフル装備、ミッドハイ競争で優位に立てるか
OPPO(オウガ・ジャパン)が発表した新型スマートフォン「Reno13 A」と「Reno14 5G」には、「OPPO AI」という共通項がある。エントリーモデルからハイエンドまで共通のAIを載せ、それを広げていくのが同社の戦略だ。それぞれ性能が異なる端末にAIを搭載するため、OPPOはクラウド処理を選んだ。(2025/6/21)

石野純也のMobile Eye:
AppleがAIで出遅れても“後追い”で十分な理由、iOS 26は新デザインでAndroidとの差別化が明確に
WWDCで発表した「iOS 26」では、「Liquid Glass」という新たなデザインをUIに採用している。単純なデザイン変更と思われがちだが、Androidとの差別化にもつながる。AIの開発が遅れているのは事実だが、ビジネス上は問題ないと感じる。(2025/6/13)

石野純也のMobile Eye:
シャープの「AQUOS R10」「AQUOS wish5」で“進化の方向性”が違う理由 iPhoneからのユーザー獲得にも意欲
シャープは、ミッドハイでシリーズの標準モデルとなる「AQUOS R10」と、エントリーモデルの「AQUOS wish5」の2機種を発表した。AQUOS wish5は特に強化しており、若年層の獲得や海外でのシェア拡大を見越している。AQUOS R10はマイナーアップデートの印象が強いが、10万円前後という価格の維持に努めた。(2025/6/7)

石野純也のMobile Eye:
ドコモが「銀行を持つ」ことでユーザーは何がお得になる? 住信SBIネット銀行が「最高のパートナー」なワケ
銀行を持たないことが弱点だったドコモが5月29日、住信SBIネット銀行の株式公開買付け(TOB)を実施することを発表。ドコモやNTTが手に入れたかったのは、「トランザクション(送金や入金などの取引処理)」だった。ドコモの前田社長は「複数のサービスを組み合わせてご利用いただくことで、お得な特典をお届けする」と語る。(2025/5/31)

石野純也のMobile Eye:
ソフトバンクと楽天モバイルが“値上げ”に踏み切らない理由 チャンス到来のMVNOはどう仕掛ける?
NTTドコモやKDDIが相次いで新料金プランを発表し、6月から値上げが実施される。一方で、ライバルのソフトバンクと楽天モバイルは、値上げはしないという。MVNOにとっては大きなチャンスになり、移行を促す施策にも期待したい。(2025/5/24)

石野純也のMobile Eye:
「Xperia 1 VII」から見えるソニーのスマホ戦略 Xperia 10シリーズをあえて同時期に発売しないワケ
ソニーの最新スマートフォン「Xperia 1 VII」は、前モデルから超広角カメラを強化し、これとAIを組み合わせた「AIカメラワーク」や「オートフレーミング」といった新しい動画撮影機能を搭載した。ソニーはXperiaのラインアップを整理し、より利益率を高める方向にかじを切っている。ここでは、Xperia 1 VIIや秋の投入が予告されている「Xperia 10 VII」から見えてきた、ソニーのスマホ戦略を読み解いていきたい。(2025/5/17)

石野純也のMobile Eye:
au新料金プランは「王道」「異例」の改定、UQ mobileは“ahamo対抗”の役割を終えてブランド再編に
KDDIは、6月3日にauとUQ mobileの両ブランドに新料金プランを導入する。先に新料金を発表していたドコモと同様、料金プランに含めるサービスを拡充した上で値上げを実施。一方で、auは既存の料金プランも8月に値上げした上で継続するのが、これまでの新料金プランとの大きな違いだ。(2025/5/10)

石野純也のMobile Eye:
楽天モバイルの衛星通信が“ブロードバンド”を実現できる理由 Starlinkとの違いを「技術」「ビジネス」面から解説
楽天モバイルは、創業時から出資していたAST SpaceMobileの衛星を使い、2026年第4四半期(10月から12月)に「Rakuten最強衛星サービス」を開始する。三木谷氏は「ブロードバンドで面積カバー率100%を実現する」と語る。衛星が大きいことや、既存の周波数をそのまま活用できることもメリットとしている。(2025/5/3)

石野純也のMobile Eye:
ドコモが料金プランを刷新したワケ “優良顧客”重視にシフトも、サブブランド競争では不安も
ドコモがeximoとirumoを刷新した新料金プランを導入する。「ドコモ MAX」は値上げの一方で、DAZN for docomoの無料化や国際ローミング30GBまで無料など、サービスを大幅拡充する。「ドコモ mini」はirumoの0.5GBを廃止し、より優良顧客を取りに行く狙いが透けて見える。(2025/4/26)

石野純也のMobile Eye:
「Nothing Phone (3a)」の実力検証 予想外に使えたAI機能、処理能力やカメラも進化した“本気”のデバイスだ
4月15日に発売された「Nothing Phone (3a)」は、Qualcommのチップを採用して処理能力を底上げしただけでなく、カメラ機能を強化。AIを活用した新機能の「Essential Space」や、それをワンプッシュで呼び出せる「Essential Key」も搭載する。発売に先立ち、Nothing Phone (3a)を試用できたので、その実力や投入の狙いを解説する。(2025/4/19)

石野純也のMobile Eye:
衛星通信サービス「au Starlink Direct」の戦略を解説 なぜau限定? 有料化の可能性は?
KDDI松田浩路氏の社長就任会見に合わせて、衛星との直接通信サービス「au Starlink Direct」を発表。KDDIは米SpaceXと提携し、基地局のバックホールに活用するとともに、法人、自治体にStarlink端末を販売してきた経緯がある。対応機種は50機種に及び、GoogleのGeminiも活用してデータ通信の制約を補っていく。(2025/4/12)

石野純也のMobile Eye:
「Apple Intelligence」の日本語解禁で“スマホのAI競争”が激化 Android陣営とは何が違うのか
Apple Intelligenceが日本語に対応したことで、スマートフォンのAI競争が激化しつつある。AIエージェント化ではAndroidが一歩リードしているが、雌雄を決するほどの差にはなっていない。AIスマホがユーザーの買い替えを促進していることを示唆するデータも出ている。(2025/4/5)

石野純也のMobile Eye:
「かけ放題」悪用の“トラフィック・ポンピング”はなぜ起きた? ドコモとColtの訴訟から考える、接続料の問題点
NTTドコモは3月24日、Coltテクノロジーサービスに対し、過払いになっていた接続料の返還請求訴訟を提起したことを発表した。これに対し、Coltも3月25日にプレスリリースでドコモに反論。ドコモが訴訟を起こした背景には、Coltが提示した接続料の算定根拠が不明確だったことや、その接続料を発信者に還流させる「トラフィック・ポンピング」が発生したいたことがある。(2025/3/29)

石野純也のMobile Eye:
「Pixel 9a」はGoogleのスマホシェア奪還に貢献できるか 日本展開で注目すべきポイント
デザインテイストを上位モデルから受け継いでいたこれまでのPixel aシリーズとは異なり、Pixel 9aはPixelの特徴だった「カメラバー」を採用していない。センサーサイズも小型化して、より端末本体との一体感を高めている印象だ。Pixel aシリーズがヒットし、日本で一気にシェアを高めたGoogleだが、Pixel 9aもその人気をけん引できるのか。(2025/3/22)

石野純也のMobile Eye:
Xiaomi Storeの展開から見える、日本市場の戦略変化 スマホはオープン市場重視に転換か
Xiaomiは、海外で発表されたばかりの「Xiaomi 15 Ultra」や「Xiaomi 15」の日本投入を発表。スマホ以外のワイヤレスイヤフォンやタブレット、IoT家電とその製品数は多岐にわたる。これらを一挙に展示、販売する拠点として、Xiaomi Storeの常設店もついにオープンする。日本市場の本格拡大に向けかじを切ったXiaomiだが、どのような販売戦略を立てているのか。(2025/3/15)

石野純也のMobile Eye:
2025年は「スマホAIのエージェント化」が進む アプリも巻き込んでエコシステムが大きく変わる予感
MWC Barcelona 2025では、急速なAIの拡大により、スマホのトレンドが変わりつつあることが見えた。生成AIや、端末上でそれを動作させるオンデバイスAIはもはやスマホの必須機能になりつつあるが、2025年は“エージェント化”がキーワードになっている。MWCから見えた、新たなスマホのトレンドを解説していく。(2025/3/8)

石野純也のMobile Eye:
iPhoneの使い方が劇的に変わる? 日本語対応した「Apple Intelligence」を試す
Appleが独自に開発した生成AIサービスの「Apple Intelligence」が、4月から日本語に対応する。iPhone 16シリーズは「Apple Intelligenceのために設計されたiPhone」とうたっているだけに、ついにその本領を発揮するときが来た。開発者向けβ版の「iOS 18.4」でその実力を試した。(2025/3/1)

石野純也のMobile Eye:
“魔改造”でSEの魂を受け継いだ「iPhone 16e」 不安要素は「価格」「ライバル」「対応バンド」にあり
「iPhone 16e」は、プロセッサを最新モデルに合わせて処理能力を維持しながら、過去に販売されたモデルを部分的に組み合わせて価格を落としている。一方、機能性が高まったこともあり、ドル建てでの価格はやや上がっている。iPhone 16との価格差が少ないことや、対応バンドが少ないことも不安要素に挙がる。(2025/2/22)

石野純也のMobile Eye:
携帯料金の値上げは起こるのか? 4キャリア幹部の“本音”から見えた可能性
政府からの強い要請もあって実現した携帯電話料金の値下げにより、大手キャリア各社は、その収益を大きく減らした。決済連動でポイント還元を手厚くした料金プランがヒットしたことなどを受け、ARPUはようやく反転し始めている。一方で、物価や人件費の上昇により、各社の幹部が“値上げ”をほのめかす発言をする機会が増えてきた。(2025/2/15)

石野純也のMobile Eye:
ファーウェイがイヤフォン/スマートウォッチで存在感 異例の世界初公開、ローカライズの背景を読み解く
ファーウェイがワイヤレスイヤフォンやスマートウォッチで着実な成長を遂げている。中でも注目は、世界に先駆けて発表したワイヤレスイヤフォン「HUAWEI FreeArc」だ。スマートウォッチでは、「HUAWEI WATCH D2」を法人にも展開することでシェア拡大を目指す。(2025/2/8)

石野純也のMobile Eye:
大規模イベントでも「5Gをオンにしてほしい」 ドコモに聞く、ネットワーク対策の舞台裏
ドコモは、東京ドームシティ(東京・文京区)で開催中の「LAPOSTA 2025 Supported by docomo」に、トップパートナーとしてさまざまなサービスを提供している。1カ所に多数の来場者が密集するので、ネットワーク対策も実施している。スタジアムならではの苦労もあったという。(2025/2/1)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。