専門家のイロメガネ

「専門家のイロメガネ」の連載記事一覧です。

アフターコロナ 仕事はこう変わる:

コロナ後の飲食店に求められるのが、メニューを会計的に見直す力「メニューの会計力」だ。この力を高めてコロナ後を乗り切っていくことが必要になる。メニューに会計的視点を取り入れて、「広告宣伝費的な視点」「接待交際費的な視点」「販売促進費的な視点」によって、話題を作り、再来店を促し、回転率を上げて来客を促し、顧客を開拓するのだ。

【谷川俊太郎 , ITmedia】()
アフターコロナ 仕事はこう変わる:

政府と経済4団体による脱ハンコ宣言や、大手企業のテレワーク導入などは、それを象徴している。日本社会のデジタル化を阻んできた分厚い壁が崩壊し始めたのだ。デジタル化されてしまえば、AIの活躍の場は増える。結果的に、データを処理する、単純な条件で判断をする、といった仕事はどんどんなくなっていく。

【武内俊介 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

「としまえん」の売却が今年2月に伝えられた。また1月には時価総額において「GAFAM」が東証一部全体を超えた。さらに、これら2つのニュースが示す新時代への移行は、コロナで一気に加速している。ここでは、リアルな土地から「新大陸の土地」へのビジネス主戦場の移行、コロナによる移行の加速、またコロナ後の世界を見ていきたい。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

 TVゲーム「桃太郎電鉄」や「シムシティ」は、戦後日本の都市開発を単純化したものだと言えるだろう。当時の日本では、阪急や西武といった私鉄各社が都市開発をリードしていた。コロナにより働き方や購買行動が変化することで、都市開発、不動産開発がどのように変化するのか。今後のビジネスの変化についても考えてみたい。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

ノバルティス・ファーマが開発したゾルゲンスマという薬が承認された。薬の価格は国内最高の1億6000万円。たいへん高い薬だと、メディアでも話題になったが、5月には保険の適用が決まっている。しかし、この価格が妥当かどうかについては疑問も出ている。加えて、ゾルゲンスマの審査報告書では製薬会社に対して異例ともいえる「苦言」が書かれている。

【松本華哉 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

13年間グラビアアイドルとして活動してきた間、活躍するために、そして生き残るために、ネットをいかに活用するかは最も重要だった。「嫌ならSNSを辞めればいい」というものがある。真正面から答えるなら「簡単に言わないで欲しい」の一言だ。芸能活動でSNSは命といっても過言ではないからだ。

【古崎瞳 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

新型コロナウイルス治療薬の登場が期待される中、5月7日に抗ウイルス薬のレムデシビルが日本で「特例承認」された。しかし米中でレムデシビルの治験が行われたが、結果が効く、効かないで正反対だったと報じられている。レムデシビルは新型コロナに効くのか、なぜ米中の治験で異なる結果が出たのか。

【松本華哉 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

コロナ禍で苦しむ飲食店に対して、料金を先払いして応援するサービス「さきめし」。苦しい時に助け合う、良い仕組みであると同時に、お金を先に払ってサービスは後で受けるという、過去にトラブルを繰り返してきた取引形態でもある。そしてこれは、資金決済法で問題となってきた、収納代行と適用除外の仕組みの良い例でもある。

【及川修平 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

「Zoom飲み」といった言葉をSNSでも度々見かけるほど、ごく普通に使われる、ビデオ会議ツールのスタンダードになってきたZoom。ところがついに自社にもWeb会議ツールが導入されると思ったら、ZoomではなくSkypeやTeamsだった――。その理由には、マイクロソフトのビジネスモデル戦略があった。

【宇山裕 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

新型コロナの感染拡大、緊急事態宣言による外出自粛などの影響を少しでも緩和するため、打ち出された緊急経済対策の中には、税制の特例も含まれている。税金の制度は、経営者として事業を守るため積極的に使っていくべきだが、名称からして分かりにくいものが多い。自身が対象となるか分からない事業者も多いだろう。そこで事業者向けに新型コロナ緊急経済対策の税制について簡単に紹介したい。

【谷川俊太郎 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

新型コロナウイルスの感染者数が急増している現在、「アビガン」という薬が特効薬として期待されている。しかし、アビガンは他のインフルエンザ薬が無効、または効果が不十分な新型もしくは再興型のインフルエンザが発生した場合で、なおかつ国が承認した場合のみ使える薬だ。アビガンの「催奇形性(さいきけいせい)」というリスクががその理由の一つだ。

【松本華哉 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

ゴーン氏が逮捕され、西川廣人氏が不正な報酬授受で退任した後も、極めて疑問の残る支出が発生している。「ゴーン騒動」に日産が払ったコストだ。報道によれば、一連のトラブルに対応する費用は2億ドルにも上るという。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

メディアでは一斉にゴーン批判の嵐が巻き起こったが、仮に暴走していたのであればそれをとめる役目を負うのは役員であり、その最高責任者は日産の代表取締役社長兼CEOの西川氏にほかならない。ゴーン氏が犯罪を行って逮捕・起訴されたのであれば、西川氏もセットで逮捕されるべきで、西川氏が逮捕されないのであればゴーン氏の逮捕もあり得ないはずだ。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

ゴーン氏の会見後も毎日のように新しい動きが報じられたが、そもそもの発端を理解している人は少ないだろう。世間では「給料をごまかして逮捕された挙句に国外逃亡したとんでもないヤツ」と認識されていると思うが、実際はそのような単純な話ではない。なぜゴーン氏が国外逃亡を選んだのか、なぜ西川氏と検察もまた問題があると断言できるのか、複雑に絡んだ事件を整理してみたい。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

定食チェーンを運営する大戸屋HD(以下、大戸屋)が赤字に転落した。2019年9月期の中間決算では、上場来初の営業赤字として大きく話題に。特に値上げによる客数の減少が赤字の原因と指摘されている。しかし赤字転落の本当の原因は、値上げが足りない事にある。つまり高いからではなく「安いから」赤字になっているということだ。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

AI開発などを行う「Daisy」代表の大澤昇平氏のツイッター上での発言が話題となっています。「中国人は採用しません」と不適切発言したことを受け、ネット上で「人種差別」といった批判が集まりました。東京大学は今後、使用者の立場から教職員である大澤氏に対して何らかの処分を行う可能性があります。ただし労働者に対して最も重い処分とされる懲戒解雇が可能かどうか、分析してみたいと思います。

【榊裕葵 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

消費税は弱者に厳しい、逆進性があるという勘違いに基づく指摘は、結果的に複雑怪奇で史上最悪の軽減税率の導入にもつながった。しかし、消費税に限らず税金はどのように集めるか、そしてどのように使うか、負担と給付をセットで考える必要がある。そして、負担と給付の両面で発生する「二重の累進性」が高所得者には働く。これは消費税の逆進性を打ち消して余りあるほどに大きい。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

口コミサイトでありながら、広告を取るという、食べログのビジネスモデルは矛盾している。筆者は、食べログのユーザーレビュー操作については推定無罪というスタンスだが、それでも炎上が続く原因として、矛盾だらけの代理店の取り扱いがある。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

たびたび炎上する食べログ。先日も、Twitter投稿を元に有料加盟とレビューの点数操作をめぐる疑惑が話題になっている。炎上が続く根本の原因としては、一番の理由は広告料の存在だ。口コミサイトを名乗りながら広告を売るというは矛盾が内包されている。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

軽減税率は、一見すると正しそうな制度に見えるが、この制度が原因で、小売業界と飲食業界は混乱の極みにある。軽減税率は徴税コストが高く、線引きに手間がかかり、脱法行為を生み出しかねず、高所得者に有利。だから軽減税率よりも別の手段で還元した方が好ましい。デンマークはこのように軽減税率そのものを完全に否定している。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
特集・日本を変えるテレワーク:

テレワークでのコミュニケーション手段として必須のチャット。しかしチャット中心のテレワークでは相当の注意を払わないと真意が伝わらなかったり、誤解を与える可能性がある。そこで重要になってくるのが、実は絵文字の存在だ。また、テレワークを成功させる4つのルールも紹介する。

【武内俊介 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

私的年金である個人型の確定拠出年金、iDeCoに全ての会社員が加入できるように改正されると報じられました。iDeCoには大きな節税メリットがあるため、一見、会社員にとっては朗報と思えますが、いくつか落とし穴があることには注意が必要です。

【佐藤麻衣子 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

不祥事で謝罪会見を行えば、ある程度、トラブルは鎮静化するものだが、「グダグダ」「意味不明」と批判された会見によってさらに報道はヒートアップ。今後の吉本は、テレビ局各局から「干される」可能性すらある。そしてその動きはすでに表面化している。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

筆者の育った中国では、スコアリングが当たり前のように行われ、多くの人がそれを受け入れている。そこで先行してうまくいっている中国の事例を紹介し、日本はどのような対応をすべきか考えてみたい。

【秀村雨 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

宮迫・亮の謝罪会見で注目されたのが、「在京5社、在阪5社のテレビ局は吉本の株主だから大丈夫」といわれた、という発言だ。これは吉本が「テレビ業界の子会社」のような位置づけに近いことを意味する。事務所を辞めるべきは芸人なのか、それとも事務所幹部なのか? そして甘い対応をすれば、テレビ局にも責任が発生する可能性もあるのではないか?

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

吉本興業の芸人による闇営業。この事件で最も重要なことは、事務所のあずかり知らない所で所属芸人が詐欺集団の会合に参加したことであり、芸人をマネジメントすべき吉本興業がそれを防げなかったことだ。本来研修を受けるべきは芸人ではなく、吉本興業の経営陣ではないのか。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

厚労省が進める男性社員の育休取得。「イクメンプロジェクト」として形は整ってきたが、育休に絡むトラブルが炎上するなど、定着への道のりは厳しい。男性社員の育休取得100%を実現した企業の経営者が、制度を円滑に運用するための工夫について説明する。

【玉木潤一郎 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

お笑い芸人のカラテカ・入江慎也氏の「闇営業」をきっかけに、芸能界が揺れている。入江氏の勘違いは、紹介は引き合わせた双方に責任が発生する重大な仕事であるということだ。ミニ入江のようなおかしな人物も決して珍しくない。人を紹介すること、仕事を紹介すること、そしてそれを引き受けることはそれなりのリスクがある。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

終身雇用が終わりを告げるとともに、副業や兼業を容認する動きが目立ってきています。企業はそのための制度を整えていますが、副業や兼業に対する同僚の見方というソフト面は、まだ遅れています。実例と共に、副業解禁の見えない壁を確認していきましょう。

【朝生容子 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

老後資金は2000万円不足する……問題の議論の過程で、年金に関する勘違いを助長する話が出ている。日本共産党の小池昇氏のツイートを見ると、同氏も年金を理解していない。小池氏の勘違いは社会保障制度の誤解を招く可能性がある。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

一見昔話のようにも思う過払い金問題。しかし、現在も消費者金融各社は過払い金返還に苦しんでいる。特にアコムは当初の想定どおりに引当金が減っていない。なぜ過払い金の正確な返還額が計算できないのか。そこには、過払い金の返還請求を遅らせると、そこに利息がついてくるなどの制度的な理由があった。

【本田康博 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

たとえお金があっても入院を断られることがある。そんなリスクをご存知だろうか。病院から「ここは身内の方にでもサインをもらってください」と求められる書類がある。それが「身元保証人」の契約だ。

【及川修平 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

トヨタ自動車豊田章男社長の「終身雇用は難しい」発言が大きな波紋を呼んでいる。企業側の厳しい環境はわかるが、終身雇用の維持は日本企業の責任ではないのか? そう考える4つの理由をまとめる。

【榊裕葵 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

FC加盟して脱サラ、起業する。加盟店会議では、予定した収益を大きく下回る加盟店から本部を非難、糾弾する怒号が飛び交うこともある。しかし、FC加盟でいったい「何を買っているのか?」を考えると、オーナーの責任も見えてくる。

【玉木潤一郎 , ITmedia】()
専門家のイロメガネ:

ドラマ『わたし、定時で帰ります。』が話題になる背景には、多くの人にとって定時で帰れず残業が当たり前の状況があります。本来、残業をせずに定時で帰っていいラインとはどこにあるのでしょうか?

【佐藤麻衣子 , ITmedia】()
爆買から一転:

「爆買」のイメージの強い中国人観光客だが、実は都市部で買物をするための訪日は減ってきており、別の地域の人気が高まっている。特に中国人が注目しているのが青森と佐賀だ。その理由は?

【秀村雨 , ITmedia】()
「行動」ではなく「意味」を教える:

いろいろな人たちが対処法を提案しているが、筆者が提案するのは、「あなたが好きなものは何ですか?」という教育方法だ。経営者が大切にする理念を共有することで、不適切なアルバイトの採用を水際でストップできる。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
なぜバイトテロは大炎上するのか:

繰り返されるバカッター騒動、バイトテロは、日本のタブーである「食べ物を大事に」に触れたから炎上した。欧米で、人種差別や動物虐待が炎上しやすいように、日本では「食べ物」がポイントだ。

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
ゴーンショック:

ゴーン氏逮捕については、センセーショナルな事件であったことや、私的流用や公私混同の話がゴシップネタとして面白おかしく報じられたことから、ゴーン氏一人が注目を集める格好となった。しかし企業としての責任にフォーカスすると、どう見えるだろうか?

【中嶋よしふみ , ITmedia】()
ゴーンショック:

ゴーン氏逮捕の真実は今後明らかにされていくだろうが、私的流用が多々あったことは間違いなさそうだ。しかし、そのような振る舞いをとめることができなかった役員にも責任がある。西川氏らほかの役員の責任はどう捉えたらいいのだろうか?

【中嶋よしふみ , ITmedia】()

Digital Business Days

- PR -
アクセスランキング
  • 本日
  • 週間