ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「組織変更」最新記事一覧

その名は「東京2020推進室」、ドコモが新組織 役割は?
2020年東京五輪・パラリンピックの大会組織委員会と連携し、通信サービスの提供を通じ、大会運営を支援するという。(2017/6/21)

グローバル企業目指して:
ルネサス、インターシル買収に伴い組織再編
インターシルを買収したルネサス エレクトロニクスは2017年3月3日、事業組織を2017年7月までに段階的に改変すると発表した。インターシル買収で事業規模拡大を見込む汎用半導体を専門に扱う事業本部などを設ける。(2017/3/3)

データがクリエイターとビジネスをつなぐ:
カプコンに“攻めのIT”部隊が生まれる日
BIツールを使い、データ分析文化が広がりつつあるゲーム業界大手のカプコン。同社では、今オンラインサービス関連業務の組織改革が進んでいるという。部門横断の新組織が生まれた背景やビジョンを聞いた。(2017/3/2)

製造マネジメントニュース:
デンソーがITとモノづくりのデジタル革新に向け組織変更、FA事業部も新設
デンソーは2017年4月1日付で行う組織と経営体制の変更について発表した。全社を横断して、IT、モノづくり開発プロセス、サービスビジネスなどにおけるデジタル革新を推進する組織を設置し、FAやコネクティッドサービスなどの新たな注力分野を担当する部署を新設する。(2017/2/21)

アドバンテック 社長/日本地区最高責任者 マイク小池氏:
PR:完全な「IoTカンパニー」となったAdvantech、シェアリングエコノミーの拡充で業界の成長を支える
2010年から「インテリジェント・プラネットの実現」というビジョンを掲げ、IoT(モノのインターネット)に向けた戦略転換を図る台湾Advantech。同社日本法人の社長を務めるマイク小池氏は、2017年に向けた新しい組織体制が完成し“完全なるIoTカンパニー”になったと強調する。設立20周年を迎える日本法人の2016年の取り組みと、IoT業界の成長を支える事業戦略について聞いた。(2017/1/16)

BIM/CAD:
BIMとVRは住宅設計にこそ大きなメリットがある
建築業界で徐々に活用が進みつつあるBIM。大規模建築での利用が目立つBIMだが、これを住宅設計に積極的に活用すべく、組織改革を進めているのが住宅設計・デザインを手掛けるフリーダムアーキテクツデザインだ。BIM導入の延長として2017年からVRサービスの展開も計画する同社に、BIMを導入した背景や、社内に浸透させるための苦労や取り組みについて聞いた。(2016/12/27)

製造マネジメントニュース:
デンソーが電動化の開発を加速する新組織、トヨタの電気自動車注力方針に対応
デンソーが2017年1月1日付で行う組織変更について発表。今回の組織変更は「技術開発体制の強化」と「機能の強化」が目的になっている。(2016/12/26)

ガイナックス、「カラーから提訴」の報道受け謝罪
現在、組織再編や業務整理などを実行しているとのこと。(2016/12/7)

電通、VRビジネス開発専門の新組織を発足
電通は、幅広い業界へのVRビジネス導入に重点的に取り組むグループ横断組織「Dentsu VR Plus」を発足する。(2016/11/2)

フルスクラッチからパッケージ活用へ 人事ローテーションも断行したサッポログループマネジメントのIT改革
サッポログループマネジメント 取締役 グループIT統括部長 石原 睦氏が、国際的なM&Aを進めるなかでのIT組織の改革やシステム統合について、サッポログループの取り組みを解説した。(2016/10/26)

NEC、製造業のデジタル化を支援へ CIO補佐官の派遣も
製造業のIT部門向けに、デジタルビジネス参入を視野に入れた「IT組織変革ソリューション」を発売し、1カ月の短期間で組織改革プラン作成や、CIO補佐官の派遣による直接支援を実施する。(2016/10/21)

製造マネジメントニュース:
パナソニックがコネクティッドソリューションズ社を新設、AVC社を組織再編
パナソニックは、社内カンパニーのAVCネットワークス社を母体とした組織再編を行い、2017年4月1日付で「コネクティッドソリューションズ社」を設立する。グループ全体のB2Bソリューション事業成長の中核を担う顧客密着型事業体制の構築が狙い。(2016/9/29)

結局クラウド戦略はどうなった?:
米デル、EMCの買収完了であらためて考える、新会社の存在価値とは
デルによるEMCの買収が2016年9月7日(米国時間)に完了し、売上740億ドルのIT企業グループが誕生した。新組織は、デル テクノロジーズの傘下にDell Inc.が誕生し、デルとEMCの法人ビジネスは統合されてその事業部門になる。新生デル テクノロジーズの存在価値はどこにあるか。幹部の発言から追った。(2016/9/9)

製造業IoT:
GEはITベンダーを目指すのか、LIXILの「Predix」採用事例に見る地殻変動
GEが2015年10月に発足した新組織「GEデジタル」。インダストリアルインターネットのクラウドプラットフォーム「Predix」を核に、ITベンダーと同様のソリューション提案を始めている。その狙いはどこにあるのか。(2016/7/11)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
「7カンパニー制」導入でトヨタ商用車ビジョンはどうなる?
2016年5月、トヨタは大規模な組織改革を実行し、7つのカンパニーに分けた。その中の1つ、CV(商用車)カンパニーのキーマンに戦略の展望などを直撃インタビューした。(2016/7/4)

PR:新年度の準備、いろいろとツラすぎるのですが――頼られ情シスがズバッと解決!
新年度の準備がこんなに大変だとは――。そんなため息をついている情シスはいませんか?「組織変更や異動に加え、新卒の対応や中途入社も多いから作業フローがどんどん複雑化する」「人事や総務と連携して作業を進めることが多いから確認事項が増える」などなど。そんな新年度の悩みを“頼られ情シス”はどうやって解決するのでしょうか?(2016/5/31)

製造ITニュース:
ビッグデータ解析の最先端技術などを研究開発する新組織を設立
富士フイルムは、研究開発組織「インフォマティクス研究所」を設立した。今後本格化する高度なICT化に向けてデータサイエンティストを集約し、ビッグデータ解析などの最先端技術やソフトウェアの基盤技術の応用拡大を図る。(2016/4/18)

製造マネジメントニュース:
マツダのデジタル革新が新ステージへ、「MDIプロジェクト室」を新設
マツダは20164月1日付で5つの事業領域で組織改革を行う。このうち、「マツダデジタルイノベーション」を意味するMDIプロジェクト領域では、ITの進化、顧客ニーズの多様化に伴い、中長期経営課題の解決に向けてMDIの新たなステージに取り組むため、MDIプロジェクト室を新設する。(2016/3/29)

Open Connectivity Foundationが発足:
Allseen Allianceはどうなる? IoTでクアルコム、マイクロソフトが競合陣営に参加
IoTフレームワークAllJoynを推進してきたAllseen Allianceの主力メンバー、米クアルコム、米マイクロソフトなどが、ライバルとされてきたOpen Interconnect Consortium側に参加して新組織を発足した。Allseen AllianceとAllJoynはどうなるのか。(2016/2/22)

「シブサワ・コウ」「ガスト」──コーエーテクモ、ブランド別に新組織
コーエーテクモがエンタメ事業の組織を「シブサワ・コウ」などブランドごとに再編。(2016/2/18)

ネットバンキング情報を盗む「Spy Banker Trojan」
Googleのクラウドサービスを悪用――進化するマルウェアへの対抗策は?
米Zscalerは、米Googleのパブリッククラウドサービスを悪用するマルウェア「Spy Banker Trojan」の新しい組織的活動を発見した。(2016/1/5)

安全システム:
デンソーが「ADAS推進部」を新設、電動化開発機能も再編
デンソーは2016年1月1日付で行う組織変更を発表。ADAS(先進運転支援システム)の開発を推進する部署の新設や、電動化に対応した開発力向上を目的とした再編などを行う。(2015/12/25)

製造マネジメントニュース:
デジタル関連機能を1つに集約する新組織を発足
GEは、新たな組織「GEデジタル」の発足を発表した。GEデジタルは同社のデジタル関連機能を1つに集約する変革的な取り組みで、同社チーフ・デジタル・オフィサーに就任するビル・ルーが所管する。(2015/10/6)

製造マネジメントニュース:
IoT時代のイノベーション創出を支援、電通など4社が新組織
電通、電通国際情報サービス、btrax(ビートラックス)、インフォバーンの4社は企業のイノベーション創発を支援するタスクフォース「DSquad(ディー・スクアッド)」を立ち上げを発表した。(2015/8/18)

セキュリティ対策に不安を抱える組織に向け:
ラック、「標的型攻撃対策指南書」を公開――最低限のセキュリティ対策を網羅
ラックは2015年7月28日、地方公共団体や一般企業向けの「標的型攻撃対策指南書」を公開した。また、指南書に基づいたセキュリティソリューション提案のための新組織「標的型攻撃対策本部」の設立を発表した。(2015/7/29)

「君らはいらない」と言われたあの日から:
リコーのIT戦略を“攻め”に変えたBIと情報活用の力
リコーがITによる経営・業務革新のための新組織「経営革新本部」を発足し、部門を横断したBIと情報活用の強化を急速に進めている。この背景に、このままでは必要とされなくなるというIT部門の強い危機感があった。(2015/7/27)

法制度・規制:
発送電分離が決まり、九州電力は国に注文をつける
電力システム改革を締めくくる第3段階の「発送電分離」が法改正で決まった。電力会社は2020年4月1日までに発電・送配電・小売の3事業を別会社に分離することが求められる。すでに東京電力が先行して組織改革を進める一方で、九州電力は原子力の再稼働を条件に見直しの必要性を訴える。(2015/6/18)

ビジネスニュース 業界動向:
ワイヤレス給電規格の推進団体A4WPとPMAが合併、中核技術を融合
ワイヤレス給電規格の推進団体であるAlliance for WirelessPower(A4WP)と、Power Matters Alliance(PMA)は、両組織の統合に署名した。新組織の名称は2015年中に決める。両団体の中核技術を融合した統合製品のロードマップなどを作成していく。(2015/6/8)

電力供給サービス:
小売自由化と発送電分離へ、東京電力に続いて関西電力も組織改革
事業構造の転換に向けて電力会社の動きがあわただしくなってきた。東京電力が発送電分離を先取りした会社分割を2016年4月1日に実施することを決める一方、関西電力も発電・送配電・小売の事業部門を2015年6月25日に再編・強化する。今後は他の電力会社も追随するのは必至だ。(2015/5/7)

電力供給サービス:
日本最大の再生可能エネルギー発電事業者に、東京電力の新カンパニー
発送電分離に向けて組織改革を進める東京電力が水力と新エネルギーの発電事業を独立のカンパニーに分離する。水力を中心に再生可能エネルギーの発電設備を増強して収益の拡大を図る計画だ。日本で最大の再生可能エネルギーを扱う発電事業者になり、小売全面自由化で競争力を発揮する。(2015/3/19)

顧客起点:
日立製作所が研究開発の組織再編 利益を創出する体制に
4月1日付けで日立は研究開発体制を大きく刷新する。(2015/2/27)

東芝、IoT事業強化に向けた組織再編
東芝がIoT関連事業強化に向けた組織再編を行う。関連部署をクラウド&ソリューション社に統合し、開発力の強化を図るとともに、「IoT共通基盤」を開発する。(2015/1/22)

GoogleやDropbox、使いやすいセキュリティツールを開発へ
「セキュリティ技術がどれほど効果的であっても、使いやすく分かりやすいものにしない限りは使ってもらえない」という考えから、新組織「Simply Secure」を設立した。(2014/9/19)

「考える」力をつくる30のルール:
主役になれる仲間を集めろ
新しい事業を始めるには、人を集め、新しい組織を作らねばならない。しかし、単に人数がいればよいというものではない。ダメにならないためにも、強い組織を作らなくてはいけない。組織の中核として働ける仲間をいかに集めるかが課題なのだ。(2014/9/17)

電力供給サービス:
発送電分離へ向かう東京電力、グループ会社で小売事業を全国展開
いよいよ東京電力が小売事業の全国展開に乗り出す。関西と中部で10月にも販売を開始して、順次エリアを拡大していく。新電力に登録したグループ会社が小売を担当するが、その先に見据えるのは本体の小売事業部門との統合だ。発送電分離を先取りして2016年度にも組織改革を実行する。(2014/5/26)

「一刻を争う」 IPAが標的型攻撃対抗の新組織設立
攻撃状況を把握できていない企業や組織での対応支援にあたる「サイバーレスキュー隊」を立ち上げる。(2014/5/20)

楽天グループの加Kobo社、組織改革にともない現地スタッフの1割強をレイオフ
(2014/4/25)

スピード経営の足かせになるな!:
ID統合にインフラ強化、サイバーエージェントが挑んだ情報システム改革
成長し続ける企業であるために、組織変更や人事異動を頻繁に行う。これがサイバーエージェントの競争力の源泉といえる。一方で、そうした事業環境に情報システムを追従させていくのは並大抵のことではない。このたび同社が取り組んだ大規模なシステム刷新について佐藤CTOが語る。(2014/4/22)

PR:アナリティクスと戦略の専門家が集う新組織、IBMが目指す“真”の顧客価値創造とは?
技術革新によるデジタル化がここまで進んだことで、新技術への対応度が企業の明暗を分けるまでになった。また、さらなる競争力強化に向け、ビッグデータの活用も進みつつある。こうした中、IBMは新技術による多様なデータ分析を支援すべく、アナリティクスと戦略コンサルタントの専門家を集めた新組織「Strategy & Analytics(S&A)」を立ち上げた。その狙いや具体的に提供するソリューションとは一体何か。米IBMの同部門統括責任者が語った。(2014/3/31)

FAニュース:
日立製作所、インフラシステム事業強化に向け組織を再編
2014年4月1日付で実施予定。インフラシステム事業の強化・拡大が目的。(2014/3/27)

Barnes & Noble、NOOKで大規模な組織変更
ここ最近のBarnes & Noble関連のニュースには明るい話題が少ない。幾つかの施策は、立て直しを図る同社の未来を予見させる。(2014/2/27)

ビジネスニュース 企業動向:
京セラ、水晶部品事業の再編を発表
京セラは2014年2月24日、水晶部品事業で製販一体の事業体制へと移行する内容の組織再編策を発表した。(2014/2/24)

2014年 新春インタビュー特集:
ビッグデータでITの新たな価値を生み出していく――日立製作所
大規模な組織改変を通じてビッグデータなどの事業に注力する日立製作所。2013年に感じた市場の変化と今後の事業展望とは。同社ITプラットフォーム事業本部 事業統括本部長の橋本崇弘氏に聞く。(2014/2/14)

2014年 新春インタビュー特集:
部下に権限を与えるマネジメントスタイル 日本オラクル・ウイリアムズ社長
社長就任直後から組織改革に着手。経営層の意思決定の迅速化や、部署を超えたコミュニケーションの活性化などを目指す。日本オラクルのウイリアムズ社長に抱負などを聞いた。(2014/2/3)

M2Mの新組織を立ち上げ 「モノのインターネット」時代にSAPはどう戦うか
2020年に500億台の機器がネットワークに接続されるという試算があるほど、いわゆる「モノのインターネット(IoT)」が大きな注目を集めている。独SAPは新事業部門を立ち上げ、新たな顧客ニーズを取り込んでいく。(2013/11/22)

ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術:
「小さくても大きなことができる時代の到来」――究極的にスリムな組織のためのヒント
大きいに越したことはないが常識だった会社組織だが、さまざまな環境変化を背景として小さいことが強みになる新しい組織形態が可能になってきている。画一的に低コストの製品を大量に生産するための「20世紀型組織」を見直してみてほしい。(2013/11/14)

【連載】デジタルの時代にマーケターが知るべきこと:
第5回 デジタルマーケティングを巡る人材/組織の問題――CMOはどこに?
複雑化するデジタルマーケティングの取り組みを促進するには、全体を俯瞰できるプロデューサー、リーダー、デジタル“マーケター”が必要。また、そのような人材を生み出し、育成する組織の改革も求められる。救世主はやはりCMOなのか?(2013/10/22)

NEWS
デジタル教科書ビュワーを大手12社が共同開発、操作性統一狙う
OSや端末、出版社によって操作方法が異なるデジタル教科書。その状況を改善すべく、教科書出版大手12社が新組織を設立した。操作性を統一したデジタル教科書用ビュワーを開発する。(2013/9/5)

組織再編が与える影響を分析
Surfaceは? Windowsは? やっぱり気になる米Microsoftの今後
ソフトウェアの巨人からデバイスとサービスの企業へ――組織再編で米Microsoftが変わりつつある。今後を占う上で重要なのはSurfaceとクラウドサービス、そしてWindowsだ。(2013/8/12)

大規模組織再編で技術者を結集
米Appleになりたい? 米Microsoftの組織再編を深読みする
従来の製品別から役割別に組織を再編。米Microsoftはこの決断によって技術者同士の協力を促し、製品の開発能力を高める。同社は米Appleの成功に倣うことができるか。(2013/8/5)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。