「産労総合研究所」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

働き方の「今」を知る：
「きっちりやれ」と指示する上司が、若手から嫌われるワケ
労働環境が変わる中、社員たちが上司に求める理想や常識も変化してきている。では、昨今の若手社員の就労意識は、上司世代と比してどのように変わったのだろうか。（2023/11/22）

AIチャットボットタイプ：
23年新入社員に聞いた、信頼できる上司の特徴とは？
今年の新入社員は上司や先輩社員に、どんなことを期待しているのだろうか。人材育成サービスを手掛けるトレノケート（東京都新宿区）が調査した。（2023/11/20）

最低賃金「1000円突破」を歓迎すべきではない、これだけの理由
2023年の法定最低賃金の目安が決まり、全国平均で初めて1000円を超えることが確実になりました。マスコミはこれを歓迎する論調で一色に染まっています。しかし、筆者はこの風潮に待ったをかけたいと思います。欧米に目を向けると、最低賃金制度は必ずしも必要ではないと言えます。（2023/9/27）

「賃上げラッシュ」に乗らない企業はどうなる？　「上げないと損」な4つの理由
（2023/5/12）

早期離職の引き金に：
「こんなはずじゃなかった……」　新入社員を悩ます“ガチャ”の正体
「配属ガチャ」「上司ガチャ」に頭を悩ます新入社員が少なくない。特に、配属へのこだわりを持つ人は年々増えている。何が新入社員の不安を増大させているのか？　トラブルを防ぐにはどうしたらいいのか？　人事ジャーナリストの溝上憲文氏が解説する。（2022/5/30）

どうなる？　「週休3日制」（3）：
「週休3日制」をうらやむ前に、知っておきたいメリット・デメリット
導入を検討する企業が増えている「選択的週休3日制」は、育児や介護を担う人や、副業や資格取得をしたい人にとって便利でメリットの大きい制度だ。しかし、選択には思わぬデメリットもある。本記事では、「週休3日制」をうらやむ前に、知っておきたいメリット・デメリットを解説する。（2022/2/3）

実質的な「最低賃金割れ」も多発：
最低賃金はどこまで上がるか？　「安すぎる日本」の行方
2021年10月、最低値賃金が全国平均で28円アップして話題になった。政府はさらに引き上げていく方針を示している。反発する経営団体もあるが、日本の最低賃金はどこまで上がるだろうか？　また、最低賃金を上げるのは何のためか？　人事コンサルタントが解説する。（2021/12/20）

労働時間管理の工夫も：
ライオン流「働きがい」改革　“成長につながる”副業とは？
消費財でおなじみのライオンは、2019年7月からライオン流「働きがい改革」を推進している。今回主に取り上げる副業も働きがい改革の重要な要素の1つである。その副業も社員が他社で働くだけでなく、他社からの副業者も受け入れている。（2021/7/19）

ボッシュ渋谷の事例から：
オフィスに「居ながら改装」で業務への影響を最小化　“創造性を生む場”をどう作ったのか
仮オフィスに引越しすることなく、1、2フロアずつ工事を進めていく「居ながら改装」。居ながら改装を行ったボッシュは、渋谷オフィスをどのように“創造性を生む場”として作り上げていったのか。（2021/7/7）

毎月最大20時間：
会社公認「働かない制度」　“ITが好きな”企業が導入したワケ
フューチャースピリッツが「会社公認 働かない制度」を2016年6月にスタートさせた。どんな制度なのか。（2021/6/8）

全部オンラインの企業に聞く：
新卒採用のオンライン化、デメリットも明らかに　どう解決したのか
デジタルマーケティングを展開するメンバーズが、採用活動をフルオンライン化。どんなメリットとデメリットが分かったのか。（2021/6/4）

学び直し：
留学・通学のために時短・休職も可能、パーソルキャリアの「FLASH」制度
パーソルキャリアは2016年から、社員が働く日数・時間・場所・休業／休職を選択できる制度「FLASH」を導入している。具体的には、どんな仕組みなのか。（2021/5/17）

男性育休を1カ月必須化、取得率4％→100％に　江崎グリコ「Co 育てProject」が社内に浸透するまで
2019年に江崎グリコで始動した「Co 育てPROJECT」。そのなかで、育児休暇を1カ月間取得することを必須化した新制度「Co 育てMonth」を設け、男性社員も100％の取得を実現した。とはいえ、1カ月も休む・休ませるのには、壁は高かったに違いない。どう進めたのだろうか。（2021/5/12）

NJSの事例：
70歳定年を導入「ベテランのやる気を高める」企業　等級・報酬をどのように設定したのか
NJSは2019年4月から「70歳定年制」を導入している。その背景や導入経緯、実際の制度をうかがいながら、シニア社員を活用する際に人事担当者が心得ておくべき点やスムーズな導入につながるコツを探っていこう。（2021/4/15）

報酬の決め方は？：
等級を廃止、70歳に定年延長　USEN-NEXT HDが推進「年齢に関係なく働ける」仕組み
USEN-NEXT HOLDINGSが、定年を70歳に延長する新制度を導入した。同時に人事・賃金制度も、年功的な要素を完全になくした新制度に改めた。その仕組みは？（2021/3/23）

新卒1万7000人が殺到する会社の心得：
オンライン下で新卒を即戦力化するには？　社員40人の会社に28人の新入社員を迎え入れる社長の考え
リモートワーク下で新卒社員を即戦力化することはできるのか。新卒1万7000人が殺到するLegaseedの近藤代表が、自らの考えを伝えます。（2021/3/18）

CEOを直撃：
年に1回、1日の休暇か1万5000円の手当かを選べる──「ワーク・ライフ・バリュー」を重視する会社の働き方
置き型社食サービス「オフィスおかん」などを提供するOKANは、「ワーク・ライフ・バリュー・ストーリー制度」を導入している。年に1回、1日の休暇か1万5000円の手当のどちらかを取得できるのが特徴だ。（2021/3/5）

3つのポイント：
退職者を「裏切り者」にしない！　アルムナイネットワークの効果・取り組みのポイント
近年、「アルムナイ」という言葉とともに、企業が自社の退職者とのつながりを維持・活用することに注目が集まっている。アルムナイネットワークによる効果を創出するためのポイントを紹介する。（2021/3/1）

工夫は？：
満足度が8割→9割に！　初のオンライン開催、楽天の社内イベント「ファミリーデー」が成功したワケ
楽天が2020年、ファミリーデーをオンラインで開催した。従業員の家族や友人に日ごろの感謝や働き方、楽天の職場環境、新しい取り組みを伝えるイベントだ。どんな工夫をしたのか。（2021/2/12）

柔軟な時間管理：
「半休」の代わりに「中抜け時間」、在宅勤務の「働きすぎ」防止策も導入……テレワークに積極的な企業に学ぶ
フレックスタイム制度を運用しているチームスピリット。ユニークなのが「中抜け時間」の活用だ。在宅勤務下で、長時間労働を防ぐ方法も用意している。どんな工夫をしているのか。（2021/2/8）

交通費より安く済む：
学生の自宅に“仕事体験キット”送付、オンラインでインターン　「実際にモノに触れないと分からない」悩みを解消
建物・施設の維持管理を手掛けるマイスターエンジニアリングは、昨年からオンラインによる1dayの仕事体験を始めた。学生の自宅に教材キットが届くコースもあり、オンラインでも実際の仕事に近い内容を体験できるという。（2021/1/13）

人材開発部に聞く：
3カ月で出社は3回！　短期間で新人研修をオンライン化、ソニー生命の対応力
ソニー生命で採用・教育研修を担う人材開発部に、コロナ禍を受けた働き方への対応を聞いた。（2020/12/21）

新卒採用：
まるでYouTuber？　就活生のために「＠cosme」運営元が“放送局”を立ち上げた理由
＠cosmeを運営するアイスタイルが、新卒採用活動の一環として「アイスタイル放送局」をスタートした。就活生を対象とするさまざまなイベントをライブ配信する取り組みだ。その効果は？（2020/12/3）

移転準備に3年半：
ABW導入で、オフィスはどう変わった？　“渋谷の一等地”に入居、エヌエヌ生命の本社
エヌエヌ生命は5月、渋谷スクランブルスクエアに本社を移転した。移転に先んじて、役割等級制度を軸とした新人事制度の導入をはじめ、いくつかの制度を導入した。同社の働き方と新オフィスを紹介する。（2020/11/19）

2016年から導入：
ソニーに聞く、ジョブ型制度の運用方法　ポイントは「現在の役割で格付け」
ジョブグレード制度を導入したソニーでは、管理職比率が半減（4割→2割）したほか、過去の実績にとらわれず、現在の役割で格付・評価する運用を徹底。年功要素を完全に廃止した。その仕組みは？（2020/11/11）

二次面接（対人）が有意義になる：
「言いたいことを全部吐き出せる」　“AI面接官”が学生に支持される理由　アキタフーズの事例
一昨年から学生とAIとで面接をする、対話型AI面接サービスを導入したアキタフーズ。その成果は？（2020/10/30）

オフィスは4割減：
テレワークと出社を併用するハイブリッド型勤務体制へ　ENECHANGEの手応え
新型コロナへの危機感が高まる中、対応が迅速だったENECHANGE。東京都の緊急事態宣言が明けると、週1〜2日の出勤とテレワークを組み合わせた働き方、ハイブリッド勤務制度を本格導入した。（2020/10/15）

簡単レシピも提供：
社食のランチを宅配、リモートでも「食生活を支えたい」と一念発起　ココネの事例
IT企業・ココネは、「ココネデリ」と呼ぶ社員食堂を設け、専属のシェフが栄養バランスの取れた食事を日々提供。大半の社員がリモートワークに移行している最近では、社員に食事を宅配する「ホームデリ」を始めた。（2020/9/17）

コミュニケーションが消えない工夫：
「代表者が常に会社にいる必要はあるのか」　CEOが屋久島からリモート勤務、クラッソーネの挑戦
クラッソーネは2011年設立、解体工事や外構・エクステリア工事などのマッチングサービスを行う企業だ。本社のある名古屋に加えて、東京、屋久島の計3カ所に拠点を構え、理念「豊かな暮らしで人々を笑顔に」を軸にユニークな施策を導入している。（2020/9/10）

「仕事の進捗がみえにくい」などの課題：
リモートワーク、社員をどう管理する？　4つの成功ポイント
在宅勤務が広がる中、社員のコンディションが分からない、仕事の進捗がみえにくい、パフォーマンスが下がりがち、といったマネジメント上の課題が浮き彫りに。代表的な取り組み事例から、リモートワークを成功させるポイントをみていく。（2020/8/14）

新商品の試食会にも招待：
なぜ？　退職者に「バーチャル社員証」発行　スープストックトーキョーの狙い
スープストックトーキョーは、退職者に「バーチャル社員証」を発行している。退職者がカード型のバーチャル社員証を提示すれば、店頭での割引などの特典を受けられる。なぜ、ユニークな制度を作ったのか？（2020/8/11）

6カ条を制定：
オフィスワークとリモートワークを融合「マーブルな働き方」へ　ミクシィの新型コロナ対応
ミクシィは2020年7月、出社とリモートワークを選択する働き方「マーブルワークスタイル」を発表。感染対策としての在宅勤務だけではなく、コロナ禍以降の働き方を視野に入れたものだ。その内容は。（2021/1/8）

【新連載】人事ジャーナリスト・溝上憲文の「経営者に告ぐ」：
“高齢者版追い出し部屋”だけじゃない　70歳雇用義務化がもたらす「どの世代にも残酷な未来」
ベテラン人事ジャーナリストの溝上憲文が、人事に関する「経営者が対応すべき施策」を提言する新連載。今回は刻々と進む70歳雇用義務化について。この施策の先には、「現役世代の給与に手をつけなければならない」という厳しい現実が……。（2019/10/7）

クルーズ市場最前線：
寄港誘致反対の根拠「クルーズに“着地型観光”は入り込めない」は本当か
クルーズ寄港誘致に対して「観光地域の利益はわずかしかない」という批判がある。しかし、こうした観光業界の構造的問題を解決すべく、着地型観光に対する関心が近年になって高まっているのも事実だ。（2019/10/2）

1人当たりの採用費は平均53.4万円：
AIで従業員の退職傾向を察知する「HR Flow」　MatrixFlowが提供開始
MatrixFlowは、従業員の退職リスクなどを予測する人事領域向けサービス「HR Flow」を提供する。AIで退職者の傾向を事前に察知して退職の事前抑止を図り、人材教育などの損失を防ぐ。（2019/8/29）

今日のリサーチ（「調査のチカラ」より）：
2018年入社の新卒は「SNSを駆使するチームパシュートタイプ」、その心は？──産労総合研究所
新入社員の初々しい姿に、心癒されたり、背筋が伸びたりする季節がやってきました。2018年の新入社員には、どういう傾向があるのでしょうか。産労総合研究所が発表したデータを紹介します。（2018/4/5）

2018年度の新入社員は「SNSを駆使するチームパシュートタイプ」　チームワークとスピードに強み
過労死問題やパワハラ問題から、働くことに対し不安を抱く声も。（2018/3/27）

社員食堂に学ぶ、ヘルシーメニューの選び方
かつて大きな話題を呼んだ「社員食堂」。今では多くの場で、ヘルシーメニューが当たり前のように提供されています。そんな各社の社員食堂から、ヘルシーメニューをピックアップしてみました。ランチ選びのヒントにしてみてはいかがでしょうか。（2016/7/14）

夏のボーナス、新入社員はどのくらいもらっている？
この春就職した新入社員は、夏のボーナスをどのくらいもらっているのだろうか。東証1部・2部に上場している企業を中心に聞いたところ……。産労総合研究所調べ。（2016/7/11）

社長の報酬、ボーナス「あり」「なし」で1000万円以上の差
会社の役員ってどのくらいの報酬をもらっているの？　多くの人が気になっていることだと思うが、人事労務分野の情報機関である産労総合研究所が最新の役員報酬をまとめた。（2016/2/4）

新入社員は夏のボーナスを、どのくらいもらったの？
今年4月に就職した新入社員は、夏のボーナスをどのくらいもらったのだろうか。上場企業230社に聞いた。産労総合研究所調べ。（2012/7/6）

普通の企業は社員研修にいくら使っているか？
経費削減と言えば、交際費や広告費がその対象となるのはよく知られているが、さて研修費は実際にどのようになっているのだろうか。（2012/4/6）

2012年の賃上げ、67.8％が「実施する」
2012年の春闘で、賃上げを予定している企業はどのくらいあるのだろうか。上場企業を中心に、産労総合研究所が調査した。（2012/2/10）

新入社員教育にどのくらいの費用をかけていますか？
新入社員が入社する4月まであと少し。新入社員教育に当たっては、小企業は入社前研修にコストを割いているのに対して、大企業では入社後研修にコストを割く傾向にあるようだ。産労総合研究所調べ。（2011/3/16）