そういえば「Office 365」って何でしたっけ？──いくつかあるOffice製品の違いを改めて解説：鈴木淳也の「まとめて覚える！ Windows 8」

Office、使っていますでしょうか。PCプリインあるいは会社ライセンスでの利用者が大半と思うが、Office 365やOffice Web Appsなど、クラウドサービスと連携したOffice製品も登場している。改めてMicrosoft Office製品の違いを簡単にまとめた。

[鈴木淳也（Junya Suzuki），ITmedia]

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「Office 2013」「Office 365」「Office Web Apps」など、複数あるOffice製品の違いは？

Office総合ポータル（日本マイクロソフト）

　現在のMicrosoftのOfficeには、従来のようにパッケージ販売あるいはプリインストールされる「ソフトウェア製品型」と、年／月契約による「サブスクリプション型」の2種類がある。またWebブラウザを通してOfficeの一部機能を利用できる「Office Web Apps」というサービスが用意されている。

　2011年6月に「Office 365」という製品（サービス）の正式サービスが提供されて以来、MicrosoftのOffice製品は従来のインストールソフトウェアの買い切りに加え、月または年契約でクラウド経由のサービスを利用するモデルが追加され、かなりバリエーション豊かなものとなった。現在Microsoftから提供されているOffice製品の特徴は下記となる。

Office 2013

Office 2013。国内で販売される個人向けPCには、Word、Excel、PowerPoint、OneNote、Outlookを包括した“Home and Business”エディションがバンドルされることが多い

　従来のOffice製品に準ずるソフトウェア製品型の最新バージョンである。パッケージ販売のほか、日本では特にPCにバンドルされるかたちで提供されることが多い。基本的に買い切りモデルであり、パッケージ版を購入すればライセンス条件で最大2台までのPCにインストールが可能となっている。ただし、PCにバンドルされる製品は原則としてそのPCのみで使える条件となり、他のPCへはインストールできない縛りがある。

　最新バージョンの特徴は、Windows 8でのタブレットスタイルでの利用も想定した画面モードをサポートするほか、ダウンロードの最中にインストールと起動が可能になる「ストリーミングダウンロード」機能などに対応する。日本では「Office Personal 2013」「Office Home and Business 2013」「Office Professional 2013」「Office Professional Academic 2013」の4種類のパッケージがある。

Office 365

一方、法人導入向けには年間／月間単位で契約するサブスクリプション型の「Office 365」がある

　従来のOfficeソフトウェア型に加え、ExchangeやSharePointといった企業向けサーバ製品をクラウド経由で利用できるサービス群となる。「サブスクリプション型」と呼ぶ月単位、または年単位で契約する契約が基本となっている。

　従来型と比べたメリットとして、本来は専用サーバの設置が必要なExchangeなどのサービスをクラウド経由で比較的安価に利用できること、インターネット通信＋Webブラウザ経由でOfficeファイルを容易に閲覧・編集できる「Office Web Apps」が利用できること、そして最新のOfficeソフトウェアを利用できることが挙げられる。クラウドサービスとはいうものの、Office機能そのものはこれまでと同じPCにインストールして使うソフトウェア型で提供されるため、インターネット接続のない環境でも利用は可能だ。

　では、Officeの導入にあたりどの製品を選択するのがいいか。

　結論からいえば、個人用途では「PCにバンドルされるOffice製品を利用する」のが予算的に最も効率がいいだろう。Windows 8のほか、インテルの第4世代Coreプロセッサーを採用した夏商戦向けの新モデルも続々登場するので、これを機会にPCを新調する人はOffice 2013をプリインストールするモデルを選択するとよいだろう。家電量販店などで販売される国内メーカーの店頭モデルには、たいていOffice Home and Business 2013が付属している。

　なお、海外では年間99.99ドル（約1万円）で利用できる「Office 365 Home Premium」という個人向け製品もある。これを契約すると1家庭あたり最大5台までのPCに最新Officeを導入可能になるというものだ。2013年6月現在、日本では提供されていないが、Microsoftの日本法人である日本マイクロソフトがPCへのOfficeバンドル戦略を重視していることもあり、おそらくは今後も提供されることはないと予想される。

　価格から判断するとOffice 365 Home Premiumは最新Officeを導入する最も安価な手段であり、日本を除く海外ではMicrosoftがOffice 365のサブスクリプション型に個人ユーザーを誘導する狙いがある。ともあれ、日本で同製品が提供されないのは国内市場状況ゆえの事情とはいえ少々残念だ。

　ちなみに、Officeのライセンスと価格に関しては日本だけが特殊だという場面も多々見られる。例えば、前述のようにパッケージ版Office 2013は1ライセンスあたり「最大2台」までのPCにインストール可能となっているが、これが海外では「1台」に限定されている。その代わり、パッケージ版の価格は日本より安価に設定されている。

　当初Microsoftは、この海外でのOffice 2013のライセンス条件を「PC1台まで。再インストールや別のPCへの移動は不可」と厳しめに設定し、海外では大きくIT系ニュースで報じられた。ただ、日本は当初から対象外であった。後に海外でも条件が緩和されライセンスの移動は若干容易になった。

　また、Windows RTに標準バンドルされている「Office 2013 RT」も日本では少し条件が違う。海外では「Office Home & Student 2013 RT」の名称で提供され、家庭で会社の業務を持ち込んで利用できない（＝業務のために使用できない）という条件となり、業務・商用利用においては追加ライセンスが必要となる。一方、日本でのライセンス条件は当初よりこの縛りは設けられず、業務でも自由に利用可能できる。

COMPUTEX TAIPEI 2013で告知された、Office関連の新情報

　2013年6月5日に台湾で開催されたCOMPUTEX TAIPEI 2013において、MicrosoftはOfficeに関する最新アナウンスをいくつか行った。

　1つめは7～10.1型クラスのWindows 8（8.1）タブレットにおいて、Officeを安価なライセンスでPCメーカーにOEM提供することだ。こちらは、中小型サイズのタブレット製品でのOfficeバンドル率が飛躍的に増える可能性が高くなると予測されている（参考記事：Wall Street Journal「Microsoft Aims to Lure More Users to Windows」）

　またWSJ紙によれば、Windows＋Officeでのライセンス価格が大幅に安くなるため（従来の3分の2、または100USドル程度／日本円換算：1万円前後）とし、タブレットPC本体自体の価格がAndroidといったライバル製品に近い水準まで引き下げられるとみられている。

　このほか、Windows RTについてもWindows 8と同じタイミングで「Windows 8.1」に該当するRT版アップデートの提供が行われる。また、Windows RT向けWindows 8.1アップデートが提供されるタイミングで「Outlook 2013 RT」が現Windows RTユーザーに無償提供される。

　なお、「Windows 8.1に関する続報」は2013年6月26日（米国時間）より開催される「BUILD 2013カンファレンス」リポートの中でお伝えしていく予定だ。