SIMロックフリースマホメーカーに聞く

オウガ・ジャパンが2025年12月に発売した「OPPO Find X9」は、シリーズ初のおサイフケータイに対応した。実験的な色合いが濃く、グローバルモデルに仕様が近かったFind X8とは違い、Find X9はより日本市場に根付くハイエンドモデルとして導入した印象が強い。Find X9導入で弾みをつけ、よりバリエーションを広げることができるのか。

ミッドレンジモデルの大本命ともいえるシャープの「AQUOS sense10」が、2025年11月13日に発売された。先代モデルである「AQUOS sense9」から踏襲したが、単なるマイナーチェンジではない理由がある。パッと見では違いが分からないカメラの進化や、電話が便利になる新機能の狙いも聞いた。

モトローラは、新機種の「motorola razr 60」シリーズでAI性能を強化したことをアピールしている。閉じたまま手軽にAI機能を使えることから、razr 60シリーズはAI機能を大きく訴求する。モトローラの端末戦略を、モトローラ・モビリティ・ジャパンのテクニカルサポートグループ 開発事業部長の伊藤正史氏に聞いた。

Nothingのスマートフォン戦略について、日本事業を率いる黒住吉郎氏にインタビュー。ミッドレンジの「CMF Phone 2 Pro」は販売好調で、楽天モバイルの展開もプラスに働いている。フラグシップの「Nothing Phone (3)」はFeliCaを搭載しながら海外と同水準の価格を実現した。

日本でも発売したASUSの最新スマートフォン「Zenfone 12 Ultra」の狙いを聞いた。AI機能は文字起こし、翻訳、記事要約など、実用面を重視した。キャリアでの販売は行っていないが、日本のローカライズは徹底している。

OPPOのスマホやタブレットなどを日本で展開するオウガ・ジャパンは、最新モデルの「OPPO Reno13 A」と「OPPO Reno14 5G」を投入している。これら2機種にはクラウドベースの「OPPO AI」を搭載しており、ミッドレンジモデルのReno13 Aでも、かなりの数の機能を利用できるのが特徴だ。最新モデルの特徴やAI機能の方針について聞いた。

レノボの傘下に入り、新生FCNTとして再始動してから間もなく丸2年になった2025年、FCNTはハイエンドをうたうスマートフォン「arrows Alpha」を発売する。arrows Alphaの投入を決め、軌道に乗り始めている中、次の一手をどう打っていくのか。4月に社長に就任した桑山泰明氏に聞いた。

Xiaomiが2025年、ECサイトを中心に販売しているPOCOシリーズを、日本で矢継ぎ早に投入している。ミッドレンジ、ハイエンド、エントリーに位置付けられるモデルを合計4機種発売した。同社は一般ユーザーに裾野を広げてコスパの高さを訴求していく。

Nothingが4月に発売した「Nothing Phone (3a)」は、シリーズの特徴的なデザインを踏襲しながら、ベースとなるスペックを底上げし、新たに望遠カメラも搭載。販売面も強化し、新たに楽天モバイルが取り扱う。日本市場をどう攻略していくのか、Nothing Japanでマネージングディレクターを務める黒住吉郎氏に話を聞いた。

「Xiaomi 15 Ultra」や「Xiaomi 15」を中心とした新製品をどとうの勢いで投入するXiaomi。3月22日には、埼玉県さいたま市のイオンモール浦和美園内に日本初となる常設のXiaomi Storeをオープンした。新機種投入とストア展開の狙いをXiaomi Japanのキーパーソンに聞いた。

ZTEジャパンが投入する「nubia Flip 2」は、Y!mobileにMNPをすれば、2年後に下取りに出した際の実質負担額が2万円を下回る。端末はどちらかといえばキャリア向けの専用モデルが多かったZTEが、その戦略を大きく転換している格好だ。コンシューマー市場をどのように開拓していくのか。

OPPOのスマホやタブレットなどを日本で手掛けるオウガ・ジャパンは、約3年ぶりとなるハイエンドモデル「OPPO Find X8」を発売した。ハイエンドモデルを望む日本ユーザーの声に応えた形だ。とはいえ、なぜ3年ものブランクが空いてしまったのか。

2024年にスマートフォンAQUOSのデザインを刷新したことに伴い、「AQUOS sense9」も見た目や中身が大きく変わっている。同時に発表された「AQUOS R9 pro」では、カメラに特化したスマホというコンセプトをより先鋭化させた。シャープはこの2機種をどのようなコンセプトで開発したのか。

FCNTの看板商品といえる「らくらくスマートフォン」に新たなモデルが登場した。ドコモ向けだけではなく、Y!mobileやオープン市場向けにも新モデルを投入する。同シリーズはキャリアとタッグを組んだ手厚いサポートがあってこそ成り立ってきたが、なぜ戦略を変更したのか。

Xiaomi Japanは、廉価ハイエンドモデルの「Xiaomi 14T」「Xiaomi 14T Pro」を発売する。2機種ともカメラ機能をライカと共同開発しており、日本で販売されるXiaomi Tシリーズとしては初めて同ブランドを冠している。AI機能やスマホとしての完成度にもこだわった14Tシリーズの狙いを聞いた。

FCNTがレノボ傘下の新体制の元で送り出す第1弾のスマホが、「arrows We2」「arrows We2 Plus」の2機種だ。同時に、オープンマーケット（SIMフリーマーケット）にも再参入を果たした。復活したばかりの同社が、なぜこの市場の開拓に取り組んでいくのかを聞いた。

前年度比約2.3倍に出荷台数を伸ばし、日本市場でシェアを拡大しているモトローラ。2024年夏商戦向けに、ミドルレンジモデルの「moto g64／g64y 5G」と「motorola edge 50 pro／edge 50s pro」を発売した。矢継ぎ早に新端末を発売しているモトローラだが、同社はどのような戦略で高い成長率を維持していくのか。

日本市場向け「OPPO Reno11 A」は、プロセッサやディスプレイ、カメラを刷新。処理能力を高めつつ、ディスプレイのリフレッシュレートやカメラの画質も向上させた。大きく値上げせずに性能をアップデートしたことにはポジティブな反響も多かった。もとはベースモデルが存在しない日本専用モデルだったReno Aシリーズだが、そのコンセプトを変えつつあることがうかがえる。

これまで、フラグシップの投入を見送ってきたXiaomiが、日本で満を持して「Xiaomi 14 Ultra」を発売した。フラグシップモデルゆえに、その価格は約20万円と高いが、想定以上の反響だという。ミッドレンジモデルの展開も含めて、Xiaomi Japanに話を聞いた。

シャープの「AQUOS sense8」が好調だ。取り扱うキャリアのオンラインショップでも売れ筋になっている。オープンマーケット版はMVNO各社が取り扱っているが、中には入荷後、すぐに完売してしまう事業者もあるほどだ。海外メーカーも含め、ミッドレンジモデルの市場が激戦区になっている中、シャープはなぜこの分野で勝ち残れているのか。

ドコモ出身の仲田正一氏がモトローラ・モビリティ・ジャパンの社長に就任。同氏はドコモのプロダクト部で海外メーカーなどの端末を日本に多数導入してきた実績がある。そんな仲田氏を新社長に迎えたモトローラは、日本市場にどうコミットしていくのか。

Xiaomiが、「神ジューデン」の後継機として「Xiaomi 13T Pro」を発売した。KDDI向けには、チューナレススマートテレビ「Xiaomi TV A Pro」を投入し、キャリアショップでテレビを売るというインパクトで話題を巻き起こした。日本での存在感を高めているXiaomiの戦略を聞いた。

10月6日に発売した「OPPO Reno 10 Pro 5G」は、ソフトバンクが取り扱う他、オープンマーケットモデルとしてOPPO自身でも販売する。この機種を皮切りに、OPPOは日本でのラインアップを強化していく。SIMフリーだけで販売する予定は今のところないが、2024年は2023年よりも機種数が増える見込み。

OPPOの日本専用モデル「Reno9 A」が先代の「Reno7 A」よりも130％売れているという。Snapdragon 695を維持したことが物議を醸しているが、価格を優先した結果。ハイエンドモデルの日本投入についても聞いた。

モトローラが日本市場向けのスマートフォン「moto g53j 5G」と「moto g53y 5G」を投入する。1年前の「moto g52j 5G」の後継機かと思いきや、違うという。g53シリーズはどのような位置付けなのか。ハイエンドモデルの日本投入はあるのか。

米国でシェアを伸ばしているOrbicが日本市場に参入する。日本法人の設立にあたり、代表に就任したのが、元モトローラ・モビリティ・ジャパンで社長を務めたダニー・アダモポウロス氏。参入当初はオープンマーケット中心の展開になるが、ゆくゆくは、大手キャリアへの納入も目指しているという。

片手でも持ちやすいコンパクトなボディーに、フラグシップモデルならではの高い処理能力を詰め込んだ「Zenfone 9」が発売された。かつて“性能怪獣”をうたったZenfoneだが、その言葉通り、性能はハイエンドモデルの中でもトップクラス。価格は9万9800円（税込み）からと、ハイエンドモデルの中では比較的手に取りやすく、費用対効果の高いモデルといえる。

約4年ぶりとなるHTCのスマートフォン「HTC Desire 22 pro」が日本で発売された。おサイフケータイや防水・防塵（じん）といった日本仕様には対応しているものの、コストパフォーマンスが抜群に高い、というわけでもない。HTCならではの特徴は、同社が展開するVRグラスの「VIVE Flow」に最適化されているところにある。

モトローラがオープン市場で発売した「moto g52j 5G」は、待望のおサイフケータイに対応した。一般的に、おサイフケータイや防水・防塵に対応すると、そのぶんだけ製造コストは上昇するが、3万9800円という価格を実現した。なぜ、このような価格でmoto g52j 5Gを発売できたのか。また、moto g52j 5Gは日本でのラインアップの中で、どう位置付けられているのか。

5月30日に発売したXiaomiの「Redmi Note 11 Pro 5G」は、オープンマーケットだけではなく楽天モバイルでも取り扱っている。実は以前から、楽天モバイルを契約してXiaomiのスマートフォンを使っている人が多いという。ユーザーからの意見を募り、製品開発に生かしてくイベント「Xiaomiモノ作り研究所」には、想定を超えるユーザーから応募があったそうだ。

サムスン電子が、満を持してオープンマーケットに送り出したスマートフォンが、「Galaxy M23 5G」だ。これまでサムスン電子は、キャリアとの取引をビジネスの中心に据えてきたが、なぜこのタイミングでオープンマーケット版の販売に踏み切ったのか。小林CMOいわく、「キャリアとの関係性なども含め、いろいろな方の意見を聞いてきた」という。

2022年の第1弾として投入した「Redmi Note 11」を皮切りに、Xiaomiは日本での事業を強化する。2021年には初のFeliCa対応端末の発売などでローカライズを進めたが、2022年はXiaomi Japan自体の体制を強化する方針。具体的には、社内の人員や流通、販路、マーケティングまで、その分野は多岐にわたる。

おサイフケータイに対応するなど、徐々に日本市場向けの独自機能を取り込んでいるXiaomiだが、同社の次の一手として送り出す端末は“日本専用モデル”だった。エントリーモデルながら、ミドルレンジモデルに近い性能を持つ。KDDIとタッグを組み、コストパフォーマンスのいい端末を投入することで、5Gの普及促進を目指す。

OPPOが2021年の夏モデルとして投入するのが、フラグシップモデルの「Find X3 Pro」と、日本専用モデルの「Reno5 A」だ。エントリーモデルとして日本で初めて5Gに対応した「A54 5G」も投入する。新規参入を果たした2018年から徐々にシェアを伸ばし、販路を広げているOPPOだが、同社はどのような戦略で日本市場に臨んでいるのか。

モトローラが日本市場に投入するスマートフォンは、これまでミッドレンジ帯が中心だった。しかし「razr 5G」や「moto g100」など、高価格帯モデルにも力を入れつつある。日本法人の松原丈太社長に、直近の戦略を聞いた。

歴代シリーズが大ヒットを飛ばしているAQUOS senseの最新モデル「AQUOS sense5G」が発売された。これまでのsenseシリーズの特徴であるコストパフォーマンスの高さを受け継ぎながら、文字通り5Gに対応したモデルだ。SIMロックフリースマホで5G対応機種が少ない中で、シャープが5Gスマホを出す狙いとは？

ミドルレンジモデルの販売が上向いていることを好機と捉え、モトローラは日本での事業をさらに拡大しようとしている。その一環として、7月1日には松原丈太氏が社長に就任。松原氏は、ハイエンドモデルも含め、モトローラ端末のバリエーションを広げていきたいと語る。

米国との関係悪化によって、Android上に「GMS（Google Mobile Service）」を搭載できなくなったHuaweiだが、独自のエコシステムである「HMS（Huawei Mobile Services）」を着々と進化させている。6月に発売したP40シリーズは、想定を超える売れ行きだという。

Xiaomiが、SIMロックフリースマートフォンの第2弾として送り出すのが、6月2日に正式発表される「Mi Note 10 Lite」と「Redmi Note 9S」だ。Mi Note 10 Liteは、日本参入第1弾となった「Mi Note 10」「Mi Note 10 Pro」の廉価バージョン。対するRedmi Note 9Sは、よりコストパフォーマンスを追求したモデル。

5Gに対応しながら、キャリアが扱わない「HUAWEI Mate 30 Pro 5G」は、予想を上回る反響だったという。Google Mobile Serviceは依然として使えないが、日本でニーズの高いアプリの配信を進めているという。P40シリーズは全て5Gで展開することも明かされた。

モトローラの最新スマートフォン「moto g8 plus」は、カメラやバッテリーなどの機能を強化した一方で、価格を3万8800円（税込み）に抑えた。電気通信事業法が改正された後も、日本でのモトローラの事業は好調だという。同社の戦略を、ダニー・アダモポウロス社長に聞いた。

2019年は政治に振り回されたHuaweiだが、日本ではミドルレンジのP30 liteが好調だった。一方で、今後の機種にGoogleサービスを載せられるかは分からず、自前のアプリサービス「HMS（Huawei Mobile Service）」に切り替えた端末がどう評価されるかは未知数だ。ファーウェイ デバイス 日本・韓国リージョン プレジデントの呉波氏に、同社の現状と今後の方針を聞いた。

OPPOのSIMロックフリースマートフォン「Reno A」が好調に売れている。Reno AはSnapdragon 710を採用し、おサイフケータイや防水などの日本仕様にも対応しながら、価格を3万5800円（税別）に抑えたモデル。なぜここまで安くできたのか？　オッポジャパンのトウ・ウシン社長を直撃した。

2019年から、ハイエンドモデルに注力する戦略にシフトしたASUS。ミドルレンジ以下のモデルを大幅に減らしつつも、フリップカメラを搭載した「ZenFone 6」や「ROG Phone II」は、“ASUSらしさ”がいかんなく発揮された端末だ。ROG Phone IIの特徴を中心に、ASUS JAPANの端末戦略を聞いた。

Xiaomiが出資するBlacksharkのスマートフォン「Black Shark2」が日本で発売。メモリ6GB、ストレージ128GB版は、4万9800円（税別）という価格を打ち出した。ハイエンド機の割合が少ない日本のSIMフリー市場に、なぜBlacksharkは参入したのか？

モトローラの新たなSIMロックフリースマホ「moto g7」シリーズが好調に売れているという。ダニー・アダモポウロス社長は、「1カ月分が1週間で売れた」と話す。moto g7シリーズがユーザーに評価された理由、キャリア参入、FeliCa、5Gも含めた戦略を聞いた。

MAYA SYSTEMが新たに投入したクラウドSIM対応スマートフォンが、「jetfon P6／FREETEL P6」だ。1万6800円（税別）という安さを生かし、2台目の海外用スマホとして販売する方針。この夏には、スマートフォンをベースにしたルーターも販売するという。

通話とSMSに特化したシンプルケータイ「un.mode.phone01」が、クラウドファンディングで話題を集めた。7480円（税別）という価格の安さにも注目が集まり、Makuakeでは、最終的に1300万円以上の資金を集めた。なぜあえて、シンプルなケータイを開発したのか？　販売元に聞いた。

ASUS JAPANが、3月15日に「ZenFone Max（M2）」と「ZenFone Max Pro（M2）」の2機種を発売した。さらに、これら2機種に合わせて「ASUS Store Akasaka」および直販サイトで契約できる「Zen SIM」のサービスを開始した。新機種とZen SIMの狙いを聞いた。

2018年にヒットした「AQUOS sense」の後継モデル「AQUOS sense2」がSIMロックフリー端末として登場。「AQUOS R2 compact」もSIMロックフリー版の投入を検討している。シャープはなぜSIMフリー市場を重視するのか？

日本でも発売したHuaweiのフラグシップスマホ「Mate 20 Pro」は完成度が高く売れ行きも好調のようだが、現時点では猛烈な逆風が吹いている。一部では「余計なものが入っている」といった報道も出ている。同社の端末事業部は現状をどのように見ているのか。

ASUSは、ゲーミングに特化したスマートフォン「ROG Phone」を発売した。両手持ちした際にゲームのコントローラーのように人差し指で操作できるなど、ゲームの操作感にもこだわって開発された。同社が日本でROG Phoneを投入する狙いを聞いた。

2018年に「R11s」で日本市場に参入したOPPO。11月にはハイエンドモデルの「Find X」を、そしてUQ mobile向けに「R17 Neo」を投入した。新規参入のメーカーとして、この発売ラッシュは異例のことだ。OPPOは日本市場をどう攻略しようとしているのか。

カード型の超小型ケータイ「NichePhone-S」の後継機として「NichePhone-S 4G」が発売された。初めてLTEに対応したことで、中身はゼロベースで開発したという。通話やテザリングに機能を絞っているが、勝算はあるのだろうか。

SIMロックフリースマホ「HTC U12+」のお値段は約10万円。3万円前後の端末がボリュームゾーンになるSIMフリースマートフォン市場で、異彩を放つ存在といえる。HTCの勝算はどこにあるのか？　HTC NIPPONの児島社長に聞いた。

FREETELブランドを継承したMAYA SYSTEMが、世界スマホと銘打った「jetfon」を2018年8月に発売する。「クラウドSIM」が内蔵されており、海外渡航時には、その国や地域に合わせた料金プランを購入できる。このjetfoneの中身や戦略を聞いた。

SIMフリー市場を切り開いてきたHuaweiだが、2018年は大手キャリアへの進出を本格化させている。この夏に、3キャリアから同社のスマートフォンが発売された。ファーウェイ・ジャパンで、デバイス部門のプレジデントを務める呉波氏に夏商戦の意気込みを聞いた。

ミッドレンジの「moto g6」と「moto g6 plus」、エントリークラスの「moto e5」を日本で投入するモトローラ。日本でのシェアは安定しているという。SIMフリー市場での戦略をダニー・アダモポウロス社長に聞いた。

日本のSIMフリー市場でシャープがシェアを伸ばしている。夏に同社初となるSIMロックフリー専用モデルの「AQUOS sense plus」を発売する。本機の狙いや、SIMフリー市場での戦い方を聞いた。

急成長を遂げている中国の新興メーカーOPPOが日本に参入。第1弾スマホとして「R11s」を発売したが、ラインアップはこの1機種のみで販路もまだ狭い。日本市場での攻め方をどう考えているのか？　OPPO Japanのトウ・ウシン社長に聞いた。

「HTC U11」のソーラーレッドが、SIMロックフリーで販売されることになった。もともとTwitterのキャンペーンで実現したが、なぜこのタイミングで決まったのか？　今後、日本のSIMフリー市場にはどんなスタンスで取り組んでいくのか？

日本のSIMロックフリー市場でトップを走るHuawei。2017年12月には「Mate 10 Pro」と「Mate 10 lite」を発売した。Huawei自身は2017年をどう総括し、2018年はどんな戦略で臨んでいくのか？

クラウドファンディングを経て、一般発売した「NichePhone-S」。機能をそぎ落としてほぼ通話に特化したことで、カード型のサイズを実現。既に販売台数は1万を突破。なぜシンプルなケータイがここまでヒットしたのか？

2017年は「ZenFone 4」シリーズを発売したASUS。今回はデュアルカメラの搭載が大きな特徴。日本での手応えはどのように感じているのか。また今後の戦略は？

SIMフリー市場でHuaweiの快進撃が続いている。6月に発売された「P10」シリーズは「P9」シリーズよりも好調だという。その要因をデバイスプレジデントの 呉波（ゴハ）氏に聞いた。

フランス発のスマートフォンメーカーとして急成長を遂げているWikoが日本に参入。1万円台のスマートフォン「Tommy」を発売した。日本では多くのスマホメーカーがSIMフリー市場でひしめき合っているが、勝算はどこにあると考えているのだろうか。

「VAIO Phone A」の発売から約1年がたった後に、Android版の「VAIO Phone A」を発売したVAIO。DSDSやVoLTEに対応しながら、約2万5000円という安さを実現。このタイミングでAndroid版を投入する狙いや、安さの秘密を開発陣に聞いた。

Windows 10 Mobileを搭載した「NuAns NEO」の後継機「NuAns NEO [Reloaded]」が登場。デザインは初代と同じだが、OSをAndroidに変更し、防水やおサイフケータイにも対応。生まれ変わった新モデルの狙いを、トリニティの星川社長に聞いた。

2016年は、HuaweiがSIMフリースマートフォン市場で、大きく飛躍した1年だった。フラグシップのP9やMate 9に加え、コスパに優れたhonor 8やP9 liteも投入し、人気を集めた。Huaweiは2016年をどう評価し、2017年はどのように取り組んでいくのか？

ASUSは2016年下半期に、ZenFone 3をはじめ、立て続けに新機種を日本に導入している。ライバルも増える中、日本市場をどのように攻めていくのか。ZenFone 3シリーズの特徴や開発秘話などを、ASUS JAPANに聞いた。

2016年はMotorolaブランドのスマートフォンが多く市場に投入された。7月にはDSDS対応の「Moto G4 Plus」、10月には高スペックの「Moto Z」、そしてスマホの機能を拡張する「Moto Mods」も登場。攻めの姿勢が続くMotorolaの日本での戦略を聞いた。

ZTEは2014年から日本市場でSIMロックフリースマホを投入しているが、なかなか存在感を高められずにいる。同社はどのように反転攻勢をかけていくのか。プロダクトマーケティングの責任者、吉本晃氏に聞いた。

2014年12月に投入した「ARROWS M01」に続く、第2弾のSIMフリースマホとして富士通が開発したモデルが「arrows M02」。おサイフケータイや防水・耐衝撃性能、VoLTEにも対応しながら、3万円台を実現。「想定以上に売れている」という本機の開発背景を聞いた。

デジタルガジェットのアクセサリーメーカーとして知られるトリニティが、Windows 10 Mobileスマホ「NuAns NEO」を開発した。なぜ、スマホに参入するのか。なぜ、評価が定まりきっていない新OSを採用したのか。同社の星川社長から狙いを聞いた。

11月に発売したSIMロックフリースマートフォン「Liquid Z530」で、日本市場への本格参入を果たした日本エイサー。同社が見据える日本のスマートフォン市場と、今後のマーケット戦略とはどのようなものなのか？　同社をリードする楊博光氏と宇佐美慶基氏に聞いた。

HTCのSIMロックフリーAndroidスマートフォン「HTC Desire EYE」と「HTC Desire 626」が10月17日に発売される。キャリア向け端末を手掛けているHTCが、なぜ、この時期にSIMロックフリー端末を投入するのか。その狙いや勝算を聞いた。

ALCATEL（アルカテル）のブランドを冠したスマートフォン「IDOL 3」を2015年8月から販売し、日本市場への製品展開を本格化させたTCLコミュニケーション。今後の日本市場の展開について、同社の日本市場を担当するキーパーソンに話を聞いた。

HuaweiがSIMロックフリースマホを本格展開してから1年がたったが、同社は今の市場をどのように捉えているのか。同社の最新戦略を、日本で端末事業を統括するデバイス・プレジテントの呉波（ゴハ）氏に聞いた。

マウスコンピューターの「MADOSMA」は、日本では約4年ぶりのWindows Phoneだ。PCではニッチで話題性のある製品が多い同社だが、MADOSMAはスペック的には平凡で、ある意味で“らしくない”ような気もする。そこで、同社の商品企画部長の平井氏に、MADOSMA発売の狙いについて、改めて聞いた。

ASUSが日本で初めて投入したLTEスマートフォン「ZenFone 5」が大きな話題を集めている。自社のSIMカードとセットで販売するMVNOも多く、2万円台後半という安さも魅力だ。ZenFone 5導入の背景や価格設定の秘密などを、ASUS JAPANに聞いた。

ここ最近、日本でも数多くのSIMロックフリースマートフォンが発売されている。中でも新興メーカーとして注目したいのが、「freetel」ブランドで端末事業を展開しているプラスワン・マーケティングだ。同社が端末事業に参入した狙いと勝算を聞いた。