石野純也のMobile Eye

「石野純也のMobile Eye」の連載記事一覧です。

石野純也のMobile Eye:

楽天モバイルが、「無料サポータープログラム」の2次募集を開始。当初の5000人に2万人を追加した。同プログラム開始当初からエリアは徐々に広がり、基地局は2020年1月時点で3020局にまで増えた。有料サービスの開始が4月と発表されたが、現時点ではまだ料金体系が不透明だ。ネットワーク以外のオペレーションにも課題が残る。

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KDDIが、「auデータMAXプランPro」を、2月1日から1500円値下げする。ドコモとソフトバンクの大容量プラン、また春に本格参入を控えた楽天モバイルに対抗するという狙いがみてとれる。一方で、バンドルプランである「auデータMAXプラン Netflixパック」より安くなるという逆転現象が起きた点は気になる。

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CES 2020では5Gが主要なテーマの1つとして挙げられていたが、5G関連の展示はやや控えめだった印象がある。Qualcommはブースを自動車関連だけに縮小、Intelもブースの出展を見送った他、Samsungはプレスカンファレンスを実施しなかった。2月にはスペイン・バルセロナで「MWC Barcelona」の開催を控えており、メーカーやベンダー各社は、体力を温存しているという見方もできる。

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改めて振り返ってみると、2019年は携帯電話の「料金」や、スマートフォンの「端末代」に大きな注目が集まった。ドコモは公約通りに分離プランを提供したが、楽天モバイルの公約は果たされなかった。分離プランの拡大に伴い、端末の価格は見かけ上、高額化するようになった。

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KDDIが、Pontaを運営するロイヤリティ マーケティングと業務提携を結び、au WALLET ポイントをPontaへ統合する。その狙いは、お互いの弱点をカバーすることにある。この提携で、“キャリアのポイント競争”の構図が大きく変わりそうだ。

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Xiaomiが、1億800万画素のカメラを搭載した「Mi Note 10」「Mi Note 10 Pro」を引っ提げ、日本に上陸した。このタイミングで参入したのは、市場が変化する“節目”を狙っていたことがうかがえる。2020年春に開始する5Gと、2019年10月の電気通信事業法改正だ。

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QualcommがXR用の新プロセッサ「Snapdragon XR2 5G Platform」を発表した。このXRに関連して、Qualcommのイベントにゲストとして招かれたKDDIを取材。同社は中国Nrealが開発したスマートグラス「NrealLight」を出展。5G時代を見据え、コンシューマー向けのスマートグラスを開発している。

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ドコモが、「ギガホ」「ギガライト」ユーザー向けにAmazonプライムを1年間無料とするキャンペーンを実施する。ドコモがこのタイミングでAmazonとの関係性を深めた背景には、競争環境の変化がある。Eコマースサービスが手薄だったドコモならではの事情も、Amazonと手を組んだ理由の1つといえる。

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「OCN モバイル ONE」が11月20日に料金プランを刷新。通信品質の改善も図る。一時はMVNOのトップシェアを誇っていたOCN モバイル ONEだが、競争の激化に伴い、シェアを徐々に失っていた。ライバルのUQ mobileやIIJmioに勝てる見込みは?

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米国商務省の「エンティティリスト」に登録され、同国の企業との取引に大きな制約が生じているHuawei。新たに発売される端末には、Androidを搭載できない状況が続いている。制裁が長期化したときの切札として、同社が着々と準備を進めているのが、「HMS(Huawei Mobile Service)」だ。

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楽天モバイルは、10月からのサービスインを事実上見送り、5000人のユーザーを対象にした「無料サポータープログラム」を開始。三木谷浩史社長は「高品質のネットワークだ」と自信を見せるが、大手3社の幹部は冷ややかに見る。エリアだけでなく、料金の面でも不安要素が残る。

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NTTドコモとKDDIは、2019年度上期の決算説明会を開催した。ドコモは前年同期比で減収減益。KDDIは増収減益だが、2四半期単独の営業収益は増収に転じた。ドコモは分離プランを2019年6月に導入したのに対し、KDDIは先行して分離プランへのシフトを進めていたことで結果が分かれた。

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ソフトバンクは秋冬モデルで、他社も導入している「Xperia 5」「AQUOS zero2」「AQUOS sense3 plus」に加え、2画面端末になる「LG G8X ThinQ」をそろえた。これらに加え、同社が強烈にプッシュしているのが「Pixel 4」「Pixel 4 XL」だ。秋冬商戦に対する同社の戦略を聞いた。

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10月24日にGoogleの最新スマートフォン「Pixel 4」「Pixel 4 XL」が発売される。ハードウェアとしては、デュアルカメラ化したことや、電波を使ってジェスチャーを検知する「モーションセンス」に対応した。比較されがちなiPhoneとは開発思想が異なるが、他社比較から見える課題もある。

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ドコモは「4Gの集大成」とするスマートフォンをはじめとする7機種を発表。対するauは、記者会見こそ開催しなかったが、10月10日にフォルダブルスマートフォンの「Galaxy Fold」を独占的に取り扱うことを発表。2社のラインアップに対する考えを読み解く。

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9月30日に発売された第7世代「iPad」は、現行モデルの中では最も低価格で、Wi-Fi版は3万4800円(税別)から購入できる。Apple Pencilに加え、新たにSmart Keyboardの利用が可能になった。出荷時からiPadOSを搭載していつのも特徴だ。このiPadのファーストインプレッションをお届けする。

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電気通信事業法の改正で端末値引きが規制されることで、メーカーに与える影響は大きくなる。Androidスマートフォンで国内シェア1位を誇るシャープも例外ではない。発表したばかりの「AQUOS zero2」「AQUOS sense3」「AQUOS sense3 plus」の勝算はあるのか。

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9月20日に、ドコモは5Gのプレサービスを開始した。一般のユーザーが契約できるわけではないが、周波数や基地局などの設備は、2020年春に予定される本サービスと同一の環境。華々しくスタートしたプレサービスだが、現実を見ると不安要素も少なくない。

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2019年のiPhoneは、「iPhone 11」がラインアップの中心であることが打ち出された。iPhone 11の価格はiPhone XRの発売時よりも安い。Appleによると、「より多くのユーザーに手に取ってもらうため」の価格設定だという。

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ソニーモバイルは「Xperia 1」でラインアップを一新し、IFA2019ではよりコンパクトな「Xperia 5」を発表した。同社がラインアップを一新した背景には、Xperiaが各国の市場で苦戦している現状がある。今後のXperiaはどうなるのか? 岸田光哉社長に聞いた。

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10月1日の施行が決まった改正・電気通信事業法に、一番乗りで対応したのはauだった。KDDIは、8月28日に新料金プランの「auデータMAXプラン Netflixパック」を9月13日から提供する。同プランは、5G時代を意識した内容になっている。その狙いを読み解く。

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ソフトバンクが、埼玉県のさいたまスーパーアリーナで開催されたバスケットボールの日本代表戦で、5Gプレサービスを提供した。スタジアム内に1カ所基地局を設け、ユーザーに5Gならではの試合映像を配信した。ユーザーを巻き込んだプレサービスの狙いとは?

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Samsungが米ニューヨークで発表した「Galaxy Note」シリーズの新モデルは、「Note10」と「Note10+」だった。なぜ2種類のモデルを用意したのか。UNPACKEDではMicrosoft CEOのサティア・ナデラ氏がゲストとして登壇したが、Microsoftとの提携を強化する理由は?

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KDDIの2019年度第1四半期の業績は増収減益だったが、順調な進捗(しんちょく)だという。分離プランは1500万契約を超えたが、気になるのが端末購入補助だ。法改正に合わせて現行の「アップグレードプログラム」は終了するが、9月のiPhone商戦に向けて新たな施策を導入する可能性が高い。

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ドコモは料金を最大で4割値下げした「ギガホ」「ギガライト」の影響を受け、2019年度は減収減益スタートとなった。新料金プランの7月23日時点での申し込み件数は375万にのぼる。「違約金1000円」や「割引上限2万円」の影響は、見極められない部分もあるという。

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「SoftBank World 2019」で同社グループのPayPay副社長の馬場一氏が最新戦略を語った。馬場氏によると、7月18日にPayPayは900万加入を達成。「間もなく1000万になる」と自信をのぞかせた。店舗とユーザーの接点を強化する機能を実装していくのが今後の目標だという。

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楽天モバイルが、DMM.comのMVNO事業であるDMM mobileを買収する。事業の移管は9月1日を予定しているが、不透明な部分も大きい。一方、MVNOとMNOの両方を展開することについて、ドコモの吉澤社長は「MVNOは解消してもらいたい」と不快感をあらわにした。

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IIJは7月18日から、個人向けのeSIM対応データ通信サービスを開始する。6GBプランしかなく、対応端末も限られるが、オンラインで気軽に“2回線目”を追加できるのは魅力だ。サービス詳細や、市場に与えるインパクトを検証する。

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Appleは、6月25日の未明に「iOS 13」のパブリックβ版を公開した。iOS 13は、ダークモード、機械学習に対応した写真アプリ、より精緻になったマップアプリなどが特徴だ。このパブリックβ版をいち早く実機にインストールして使ってみた。

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電気通信事業法の改正を受け、端末割引の上限を2万円までに定めた新制度案を総務省が公表した。割引の上限はドコモが3万円という水準を提案していたが、総務省案では根拠が不明瞭なまま、1万円引き下げられている。3キャリアが提供している残債免除プログラムは、一部見直しを迫られそうだ。

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総務省の有識者会議で、2年契約に関する話題が議論されている。この会議で、端末購入補助について踏み込んだ提案をしたのが、NTTドコモだ。同社は上限を3万円までと明記し、その根拠も明かした。なぜ3万円なのか? 解約料の値下げも含め、ドコモの料金制度室長の田畑智也氏に話を聞いた。

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「WWDC 2019」全体に通じるキーワードは「独立」かもしれない。それを最も象徴しているのが、タブレット用OSとしてiOSとは切り離して開発された「iPadOS」だ。「watchOS 6」も単独でできることが増えており、iOSへの依存が下がりそうだ。

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Appleが約4年ぶりに「iPod touch」新モデルを発表した。2万1800円(税別)からという価格は、現行のiOSデバイスでは最安だ。このiPod touchを試用することができたので、レビューをお届けしたい。

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米商務省から事実上の禁輸措置を受けた結果、日本でも、主にHuawei端末の販売に影響が出始めている。5月24日に発売される予定だった「P30」「P30 lite」は、多くの販路で発売が延期になった。なぜこのような事態になったのか? 今後の影響も含めて考察する。

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ドコモが5月16日に夏モデルと新サービスを発表。料金の負担感を軽減するミドルレンジモデルの拡大と、ハイエンドモデルに対する需要の落ち込みを緩和する措置が特徴。スマートフォンの買い方や選び方が大きく変わる可能性もありそうだ。

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NTTドコモとソフトバンク、それぞれの通期決算が発表された。業績はどちらも好調で、売上高、営業利益とも前年度と比べて増収増益を記録した。ドコモは6月1日に導入する新料金プランで、最大4000億円の減収が見込む。反転に向けては、非通信領域を強化していく構えだが、これはソフトバンクも同様だ。

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ドコモの新料金プランは、単に金額が上下しただけでなく、料金体系そのものが抜本的に変わっている。キーワードは「シンプル化」と「最大4割の値下げ」。改めて新料金プランの中身を振り返るとともに、ドコモの戦略や今後予想される業界の動きを予測する。

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4月9日にスタートする「au PAY」は、キャリアとして最後発になるQRコード決済。FeliCaなどの非接触決済と比べ、導入が容易なことから、キャリア以外からもさまざまなプレーヤーが参画している。あえてKDDIがau PAYを開始する勝算はどこにあるのか?

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Appleが、3月25日(現地時間)に米カリフォルニア州で開催される発表会に先立ち、18日に「iPad Air(第3世代)」と「iPad mini(第5世代)」の2機種を発表した。まさに青天のへきれき。なぜ、あえて発表会の前に新製品を発表したのか。

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「5G」一色だったといえるMWC19 Barcelona。Samsung、Huawei、LGエレクトロニクス、Xiaomi、OPPO、ZTEなど、Android端末を手掛ける主要メーカーが5Gスマホを発表した。いずれのスマートフォンも、4G版とサイズ感が大きく変わらないのが印象的だったが……。

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2月20日(現地時間)に、米サンフランシスコで2019年最初の「Samsung Galaxy UNPACKED」が開催された。ラインアップは折りたたみ型「Galaxy Fold」や、「Galaxy S10」シリーズ。注目を集めたGalaxy Fold、本命といえるS10シリーズの狙いを解説する。

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3社とも決算の数字だけを見ると好調と総括できるが、来期には官邸の意向を受けた“料金値下げ”が待ち構えている。仕掛けたのはドコモだが、KDDIやソフトバンクもこれに追随する方針。決算説明会で見えてきた3社の現状と今後の見通しをまとめた。

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UQコミュニケーションズが、UQ mobileとWiMAX 2+対応Wi-Fiルーターのセット割「ギガMAX月割」を開始する。UQコミュニケーションズの野坂章雄社長は、金額ではなく「割引があることが重要」だと話す。ユーザー層も変わってきているという。

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ドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社は、いわゆる“2年縛り”で解約金の必要なく解約できる期間を、従来の2カ月から3カ月に変更する。なぜ各社がそろって2年縛りの無料解除期間を2カ月から3カ月に延長したのか。背景には、総務省の方針がある。

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2018年は、モバイル業界に行政からのメスが入った1年だったと総括できる。2017年から徐々に勢いを落としていたMVNOについては、LINEモバイルがソフトバンク傘下に入るなど、合従連衡の動きがさらに強まった。端末を見ると、Huaweiの躍進やOPPOの新規参入に沸いた1年だった。

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2018年に「iPhone XS」「iPhone XS Max」「iPhone XR」を発表したApple。バリエーションを広げ、USB Type-CやeSIMも採用した。Appleは、どのような考えでiPhoneを進化させているのか。上級副社長のフィル・シラー氏が、インタビューに答えた。

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トリプルカメラ搭載の「Mate 20 Pro」を日本で発売したファーウェイ。グローバルでハイエンドモデルの拡販に力を入れているファーウェイだが、日本でも、その成果が徐々に出始めているようだ。市場動向や同社の戦略を解説していく。

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ドコモが2019年第1四半期に、携帯料金を2〜4割値下げすることを予告。その軸になるのが「分離プラン」だ。そのメリットや副作用はどこにあるのか。

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ドコモの「カードケータイ」やauの「INFOBAR xv」が話題を集めている。スマートフォン全盛の中、真逆ともいえるシンプルケータイが息を吹き返しつつある。今なぜシンプルなケータイが必要とされているのか?

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Googleが、Pixelシリーズの最新モデル「Pixel 3」と「Pixel 3 XL」を11月1日に発売する。満を持して導入されるPixelだが、その特徴やGoogleの狙いはどこにあるのか。過去、Googleが手掛けてきたデバイスとの違いなども含め、本連載で解説したい。

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9月21日にiPhone XS/XS Maxが発売された。2018年はiPhoneの主要な販路となるキャリアの販売方法にも変化が起こり、ソフトバンクがauに続いて「分離プラン」を導入した。この影響がどう出るか。初週の売れ行きを見ながら考察していきたい。

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ソフトバンクが新料金プラン「ギガモンスター+」を提供開始。月に50GBのデータ通信を利用でき、一部サービスの通信量がカウントされない。一方で「月月割」が付かない分離プランとなっている。新プランの狙いと業界に与えるインパクをと解説する。

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OPPOが新スマートフォン「R15 Pro」と「R15 Neo」を発表。参入第1弾の「R11s」と比べ、日本市場への“現地化”を進めたのが最大の特徴だ。ローカライズを徹底して推し進めるOPPOの狙いを読み解いていきたい。

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Y!mobileが、9月1日から各料金プランのデータ容量を改定する。合わせて、「データ容量2倍キャンペーン」は「データ増量キャンペーン」となり、増量された新容量の半分が追加される。MVNOに与える影響も大きそうだ。

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公正取引委員会は7月11日、独占禁止法違反の疑いがあったAppleに対する調査結果を発表した。Appleとキャリアの間では、「iPhone Agreement」と呼ばれる契約が結ばれていたという。これが改定されたことで、どのような影響があるのか?

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ソフトバンク傘下になったLINEモバイルが、ソフトバンク回線を使った通信サービスを開始。ドコモ回線を使ったサービスとは何が違うのか? MVNO業界にどのような影響を与えるのだろうか?

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ドコモ、KDDI、ソフトバンクグループが株主総会を開催。ドコモとKDDIの株主からは、料金施策や楽天参入への対抗策についての質問が目立った。一方、ソフトバンクグループからは通信事業に関する質問はほとんど出なかったが……。

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KDDIが、25GBのデータ通信とNetflixのベーシックプランがセットになったプランを2018年夏から提供する。最大の特徴は、データ通信料とコンテンツ利用料がパッケージ化しているところだ。この料金プランはどれだけお得なのか。

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3キャリアの夏モデルが出そろった。Huaweiが3キャリアにスマホを納入し、ミッドレンジモデルが拡大した。流行のデュアルカメラは、メーカーによって味付けが異なるのが特徴だ。

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NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの2017年度決算が出そろった。各社とも業績は好調ながら、戦略の軸足を非通信領域に移しつつある。3社の業績をまとめて振り返るとともに、新たに打ち出した戦略の詳細を見ていきたい。

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ドコモが、使ったデータ量に応じて4段階に料金が変動する「ベーシックパック」と「ベーシックシェアパック」を導入する。多くのユーザーがお得になるよう設計されている。なぜ、このタイミングで新料金プランの導入に踏み切ったのか?

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3キャリアが5月9日に提供開始する「+メッセージ」。+メッセージは「3キャリアが結託してLINEに対抗しようとしているのではないか」と見られがちだ。+メッセージ提供の狙いはどこにあるのか?

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日本進出を果たしたOPPOは、世界4位、アジア1位のシェアを誇るほど急成長を遂げた。そんなOPPOが、日本の一部メディアに生産工場を公開。開発担当が報道陣からの取材に応じた。

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2018年のMWCは、「5G」をアピールするベンダーやキャリアが目立った。いよいよ商用化を目前に、具体的な姿が見え始めた。一方で端末は着実に進化しているものの、印象は薄かったと感じた。

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POMが経営破綻し、楽天がMVNO事業、MAYA SYSTEMが端末事業を引き継いだ。一件落着を迎えたかのように見えるが、じつは「とりかえ〜る」の利用者が中ぶらりんになっている。楽天とMAYA SYSTEMの双方が、POMからとりかえ〜るを受け継いでいないためだ。

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サブブランドの台頭や、大手キャリアの割安な料金によって、MVNOの成長にブレーキがかかりつつある。このトレンドは第2四半期の決算で顕在化したが、第3四半期も、この傾向が大きく変わることはなかった。

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総務省で「モバイル市場の公正競争促進に関する検討会」が開催され、注目を集めている。検討会ではMVNOとMNOの双方が、見解を主張し終えたところだ。テーマは「サブブランドつぶし」ともささやかれるが、果たしてどのような決着を迎えるのか。

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スマートフォン市場で着実にシェアを伸ばしているHuaweiだが、課題も残る。キャリア市場での存在感がまだ小さいというのはその1つだ。現状、「キャリア市場への進出」は、日米で明暗がクッキリ分かれる結果となった。

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2017年のスマートフォンはハイエンド機種の勢いが復活した。それに伴い、縦長画面、デュアルカメラ、AI・機械学習などの新しいトレンドも生まれた。1年間の象徴的なモデルを挙げながら、2017年のスマートフォンを振り返りたい。

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2017年は大手キャリアにとって「逆襲の1年」だった。大手3社の解約率は大幅に下がり、MVNOへの流出は止まりつつある。その影響を受け、MVNOは成長が鈍化するところや、事業が破綻するところも出た。

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2018年春商戦に向けて、Y!mobileが学割や新機種を発表するなど先手を打った。MVNOの対抗馬として注目したいのが楽天モバイル。プラスワンマーケティングのMVNO事業を買収したことで、さらに勢力を拡大している。

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KDDIが7月に開始した「au HOME」を強化し、auひかり以外のユーザーも利用できるようになった。ただし製品バリエーションや料金には課題が残る。冬モデルも10機種がそろうが、auでしか買えないスマートフォンは1機種もない。

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NTTドコモは純増計画を90万回線引き下げた。その原因の1つにサブブランドの勢力拡大にある。一方でKDDIとソフトバンクは、自社グループのサブブランドが台頭することでプラスの影響も。今後は「非通信領域」をどれだけ伸ばせるかが鍵を握る。

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ドコモの冬春商戦向けの発表は、端末、サービス、料金と見どころが多かった。中でも注目したいのが、auやソフトバンクをはるかに上回る端末ラインアップ。その背景や戦略を読み解く。

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スマートスピーカー「Google Home」と「Clova WAVE」が発表された。そもそもスマートスピーカーとは? また2製品は何が違うのか? 各社の戦略を読み解いていく。

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2017年は、初代iPhoneが登場してから丸10年を迎えた年。その節目となる年に発表されたiPhone 8/8 Plusからは「過去10年の集大成」、iPhone Xからは「次の10年に向けた布石」を感じた。モバイルを語る上で「Apple Watch Series 3」も忘れてはならない。

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IFAは年末商戦から春商戦までを占ううえで、欠かせない展示会だ。このIFAで見えてきた、スマートフォンの最新トレンドをまとめた。日本市場への影響も合わせて考察していこう。

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8月23日(米国東部時間)、Samsung Electronicsが「Galaxy Note8」を発表した。熱烈なファンの多い「Galax Noteシリーズ」最新モデルの魅力をひもといていこう。

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「INFOBAR」をはじめ、「talby」や「MEDIA SKIN」などの名機を生み出してきたau Design project。スマートフォン時代では「iida」がそのコンセプトを受け継いだが、新モデルはここしばらく登場していない。au Design projectやiidaは役割を終えてしまったのだろうか?

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KDDIは新料金プランとして「auピタットプラン」と「auフラットプラン」を提供。端末の買い替えをサポートする「アップグレードプログラムEX」も導入し、分離プランの弱点解消にも努める。新料金プランの狙いや、同時期にドコモが導入した「docomo with」との違いを解説する。

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KDDI傘下のMVNOが、動きを活発化させている。「UQ mobile」は春商戦でユーザー数が急増し、「J:COM MOBILE」も地域密着型ビジネスで契約数を伸ばしている。一方でサブブランドの勢力拡大をけん制する動きも見られる。

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ドコモが2017年夏商戦向けモデルを発表した。端末以上に話題を呼んだのが、割り引き込みの料金プラン「docomo with」だ。docomo withにはどのような狙いがあるのだろうか。

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2016年度は増収増益と好調のKDDIとソフトバンク。一方で2社とも、1人辺りからの収益であるARPUを上げる戦略が、曲がり角を迎えていることがうかがえる。今後はどんな戦略で収益を上げていくのだろうか。

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ドコモが「beyond宣言」と題する新たな中期経営戦略を発表。5Gを軸に、6つの領域に注力していくことを宣言した格好だ。このbeyond宣言の目的はどこにあるのだろうか。

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GoogleのAR技術「Tango」とVR(仮想現実)プラットフォーム「Daydream」に対応した「ZenFone AR」が日本で登場。イノベーター層に向けたという本機を投入する狙いは? 日本でヒットするために必要なこととは?

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ソフトバンク回線を使ったMVNOサービスがついに始まった。日本通信や、同社をMVNEとするMVNOが料金プランを発表。このソフトバンクのSIMはどこまで使えるのか? 実際に契約をして検証した。

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2017年のMobile World Congressは、商用化が迫る「5G」の姿とそこへの道筋が、より具体的に見えてきた。スマートフォンの新製品はカメラの向上が目立ったが、1Gbps通信対応のモデルも登場し、端末スペックも5Gに近づきつつある。

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大手3キャリアの第3四半期決算は、増収増益と好調だ。一方で格安スマホへの流出は続いており、解約率の低下が大きなテーマとなっている。今回の決算はから読み取れることは?

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石野純也のMobile Eye(1月16日〜27日):

Y!mobileとUQ mobileが激しい戦いを繰り広げている。競争の主戦場はサブブランドやMVNOに移りつつあるが、ドコモはどう出る?

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石野純也のMobile Eye(1月3日〜13日):

KDDIがauの春モデルと春商戦に向けた学割を発表した。auの学割は“段階制”のデータ定額が最大の特徴。MVNOやY!mobileに対抗し、若年層を獲得しておきたいKDDIの思惑が見え隠れする。

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石野純也のMobile Eye(2016年総括編):

2016年で大きな話題を集めたのが大手キャリアの「実質0円の禁止」。その反動でSIMフリースマホの販売が伸び、MVNOも飛躍した。MVNOではLINEモバイルが注目を集め、特定サービスの通信料を無料にする「カウントフリー」の提供も増えた。

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石野純也のMobile Eye(12月5日〜16日):

2014年にSIMフリー市場への本格参入を果たし、徐々に存在感を高めてきたHuawei。スマートフォンメーカー全体の中で4位につけるなど、シェアも急上昇している。Huaweiはなぜここまで躍進できたのだろうか?

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石野純也のMobile Eye(11月21日〜12月2日):

MVNOが台頭する中、あえてハードウェアからネットワークまでを一手に手掛ける異色のMVNOも登場した。FREETELとTONEは、ネットワークから端末、店舗を一手に手掛ける。実は対照的ともいえる両者の違いを読み解いていく。

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石野純也のMobile Eye(11月7日〜11月18日):

11月18日、総務省がSIMロック解除とスマートフォン端末購入補助についての改正ガイドラインを公開し、意見を募集する。SIMロック解除は条件が緩和され、端末の実質価格には新たな基準が設けられる見通し。業界に与える影響を考えた。

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石野純也のMobile Eye(10月24日〜11月4日):

ドコモとKDDIの2016年度上期は、増収増益と好調だった。一方で契約純増数と端末販売数は、ドコモの方が伸びている。なぜ2社でここまで差がついてしまったのだろうか?

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石野純也のMobile Eye(10月11日〜21日):

ドコモ冬春モデルで特に注目を集めたのが、一括648円という破格の値段を打ち出した「MONO」。購入サポートという仕組みを使って、価格面にまで工夫が及んでいる。一方、Galaxy Note7の販売が見送りになったのは、ドコモにとっても大きな痛手といえる。

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石野純也のMobile Eye(9月26日〜10月7日):

従来売れ筋だったミッドレンジモデルの枠を超えたSIMロックフリースマートフォンが、秋冬モデルとして続々と登場している。特にHuawei、ASUS、FREETELがハイエンド端末を投入している。MVNOのユーザー層が徐々に変化していることと関係がありそうだ。

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石野純也のMobile Eye(9月12日〜23日):

過去最高の予約数を記録し、順調な船出となった「iPhone 7」と「iPhone 7 Plus」。防水やFeliCaに対応したことも、日本市場での人気に拍車を掛けたようだ。そのiPhone 7/7 Plusを1週間ほど使ってみて分かったことをレポートしたい。

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石野純也のMobile Eye(8月22日〜9月9日):

「思ったよりも、ずっとちゃんとしている」というのが、LINEモバイルのサービス内容を聞いた率直な感想だ。通信事業者としての姿勢を明確に打ち出し、ユーザーにもしっかりサービスの仕組みを説明しようとしている。そんなLINEモバイルに死角はあるのか?

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石野純也のMobile Eye(8月8日〜19日):

日本通信が、個人向けMVNO事業をU-NEXTへ譲渡する。この事業継承は、日本通信がMVNEに専念する戦略の一環で行われたもの。事業譲渡をすることになった背景は? またU-NEXT側にはどんなメリットがあるのだろうか?

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石野純也のMobile Eye(7月25日〜8月5日):

ドコモ、KDDI、ソフトバンクグループ3社とも第1四半期の業績は好調だった。一方で、MVNOやY!mobileの台頭が少なからず影響を与えている。端末販売に関する公正取引委員会の指導もあり、市場環境が変化する恐れもある。

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石野純也のMobile Eye(7月11日〜25日):

「ポケモンGO」の配信がいよいよ日本でもスタート。23〜24日は、街中でポケモンGOに興じる「ポケモンマスター」の姿も多く見かけ、街中の風景を一変させた。ポケモンGOは、モバイル業界にどのような影響を及ぼすのだろうか?

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石野純也のMobile Eye(6月27日〜7月8日):

ソフトバンクがY!mobileブランドで「Android One」を7月下旬に発売する。3月に発売した「iPhone 5s」と並ぶ主力商品に位置付けられる。Y!mobileの狙いを解説するとともに、実機のファーストインプレッションをお届けしたい。

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石野純也のMobile Eye(6月13日〜24日):

「UQ mobile」が、MVNOサービスの中で大きな動きを見せている。月額1980円から利用できるキャンペーンを実施するほか、KDDIと連携して販売体制も強化する。ドコモ系MVNO、Y!mobile、UQ mobileという三つどもえの戦いが繰り広げられそうだ。

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石野純也のMobile Eye(5月30日〜6月10日):

ドコモ、KDDI、ソフトバンク3社の長期ユーザー向けの優遇施策が出そろった。こうした施策が新たな競争軸になろうとしている。今回の連載では、それぞれの優遇プログラムの違いを比較していきたい。

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石野純也のMobile Eye(5月16日〜27日):

格安SIM/スマホは、まだ一般ユーザーには行き渡っていない。一方で、2016年は、その普及が加速するとの見方もある。今回は、新端末・サービスを発表したFREETELを軸に、MVNOの今後を占っていきたい。

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石野純也のMobile Eye(4月25日〜5月13日):

ドコモの社長が加藤薫氏から吉澤和弘氏に交代することになった。加藤氏が社長に就任してからの4年でドコモは大きく変わった。加藤氏の発言や打ち出した施策を振り返っていきたい。

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石野純也のMobile Eye(4月11日〜22日):

NTTドコモが“2年縛り”を緩和するコースを発表。長期割引と組み合わせることで、ユーザーに「選べる自由」を与えた形だ。ドコモが新コースを提供する狙いはどこにあるのだろうか?

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石野純也のMobile Eye(3月28日〜4月8日):

スマートフォンの価格をめぐる、総務省とキャリアの駆け引きが激化している。総務省は3月25日にスマートフォンの販売を適正化する「ガイドライン」を策定。これを受け、大手キャリア3社がキャンペーンを見直す事態となったが、その基準は曖昧だ。

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石野純也のMobile Eye(3月14日〜25日):

LINEが3月24日に「LINE CONFERENCE TOKYO 2016」を開催した。そこで披露された大きなサプライズが、MVNO事業の「LINE MOBILE」だ。月額500円から、LINEのサービスが使い放題となるというインパクトのある内容だが、課題も残っている。

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石野純也のMobile Eye(2月29日〜3月11日):

LINE、WhatsApp、WeChatの通信料を無料にすることを発表したFREETEL(プラスワン・マーケティング)。このように、特定アプリの通信料を無料にするサービスが最近増えているが、手放しで喜べるとは限らない。プライバシーの侵害につながる恐れもある。

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石野純也のMobile Eye(2月15日〜26日):

進化の踊り場を迎えたスマートフォンだが、Mobile World Congress 2016では、各メーカーが新たな道を模索していることがうかがえた。各社との取り組みに共通しているのは、周辺機器の拡大だ。

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石野純也のMobile Eye(2月1日〜12日):

ドコモ、KDDI、ソフトバンクの3キャリアはいずれも増収増益と好調だが、総務省の要請で販売適正化のガイドラインが出されたことで、各社は実質0円の販売を自粛している。こうした市場動向の変化を各社はどう受け止め、どんな影響をもたらすのだろうか。

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石野純也のMobile Eye(1月18日〜29日):

ドコモが低容量の新たな料金プラン「シェアパック5」を打ち出した。低容量だが、家族でシェアすることを前提にしており、ソフトバンクの発表した1GBプランよりもトータルでの使い勝手はよくなっている。

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石野純也のMobile Eye(1月4日〜15日):

auは春商戦を「ミッドレンジのスマートフォン」と「学割」で戦う。特に学割は、最大で780GBものデータ増量を得られるという大盤振る舞いの内容だ。端末と学割、2つの側面から、auの発表を振り返っていきたい。

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石野純也のMobile Eye(2015年総括編):

ドッグイヤーともいわれるモバイル業界では、2015年もさまざまな動きがあった。3キャリアが固定回線とのセット割を始め、格安SIMの料金競争が激化。ハイスペック端末は例年と傾向が変わらなかったが、SIMフリーをはじめとしたミッドレンジ端末が増加した。

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石野純也のMobile Eye(12月7日〜18日):

総務省が議論を進めている「携帯電話の値下げ」についての結論が出された。スマートフォンの料金や、端末の価格はどう変わるのだろうか? タスクフォースでの話し合いの中から読み解いていきたい。

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石野純也のMobile Eye(11月23日〜12月4日):

スマートフォン修理業者の「iCracked」が、12月4日から東京の渋谷に第1号店をオープン。iPhoneを安価に修理できるのが特徴だが、このサービス、法的にクリアになっていない問題点がある。そこに大きく関わってくるのが「登録修理業者制度」だ。

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石野純也のMobile Eye(11月9日〜20日):

NTTドコモが12月から新たなポイントサービス「dポイント」の提供を開始する。先行して展開している「au WALLET」と、ソフトバンクの「Tポイント」とは何が違うのか? 3社の違いを読み解いていく。

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石野純也のMobile Eye(10月26日〜11月6日):

3キャリアの2015年度第2四半期決算は、各社とも増収増益となった。今回の決算会見では、安倍首相の発言を発端とした携帯料金見直しについても、各社のトップがコメントした。各社の会見を振り返っていこう。

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石野純也のMobile Eye(10月13日〜23日):

VAIO、Acer、トリニティ、サードウェーブなどのメーカーが、Windows 10 Mobile搭載スマートフォンの投入を発表。日本でにわかにWindows Phoneの動きが活発になってきた。今回は、Windows 10 Mobileの今後の展望と課題をまとめていきたい。

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石野純也のMobile Eye(9月28日〜10月9日):

この2週間でドコモとソフトバンクが、2015冬-2016春商戦向けの新製品を続々と発表した(KDDIは未定)。今回は両者がNexusシリーズを扱ったり、ミッドレンジが増えたりと、これまでと違った特徴も見えてきた。

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石野純也のMobile Eye(9月14日〜25日):

いよいよ発売される「iPhone 6s」と「iPhone 6s Plus」。今回の連載では,ドコモ、KDDI、ソフトバンクがiPhone 6s/6s Plus発売に先だって打った戦略を読み解いていく。

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石野純也のMobile Eye(8月31日〜9月11日):

ドイツ・ベルリンで開催された「IFA 2015」では、多数のスマートフォンが発表された。今回はIFAで発表された新モデルを振り返るとともに、IFAから見えてきたスマートフォン市場全体の傾向を読み解いていく。

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石野純也のMobile Eye(8月17日〜28日):

mineoの「ドコモプラン」が9月1日にスタートし、大盤振る舞いのキャンペーンも実施する。またKVEとUQが合併し、UQ mobileもUQコミュニケーションズが扱うことになった。今回はこれらKDDI系MVNOの動きを追った。

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石野純也のMobile Eye(8月3日〜14日):

ドコモ、KDDI、ソフトバンクグループの2015年度第1四半期の決算が発表された。KDDIは好調を維持しており、ドコモは久しぶりに増収増益に。ソフトバンクはSprint再建が焦点となっている。3社の実績と今後の取り組みを見ていく。

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石野純也のMobile Eye(7月21日〜31日):

LINE MUSICやAWA Musicをはじめとする定額制の音楽配信サービスが盛り上がっており、NTTドコモも「dヒッツ」を提供している。会員数は300万を突破しており好調だが、課題もある。dヒッツが成功している理由や今後の展開を追る。

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石野純也のMobile Eye(7月6日〜17日):

7月15日から17日まで開催されたMWC上海では、通信分野のキーパーソンが集まり、キーノートスピーチが行われた。同時開催されたMVNO Summitでも、海外MVNOのさまざまな事例が紹介された。今回はそこで見えた、MNOとMVNOの将来像を解説したい。

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石野純也のMobile Eye(2014年総括編):

2014年最後の連載では、この1年間で起きたモバイル業界のトピックの中から、筆者が特に注目したいものピックアップした。MVNO、ネットワーク、端末という3つの軸から、2014年のモバイル動向を総括したい。

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石野純也のMobile Eye(2月3日〜14日):

この2週間は新サービスの発表が相次いだ。今回はKDDIの新しい決済サービス「au WALLET」、ソフトバンクとDeNAの決算会見を振り返りたい。孫社長が言及した新しい料金プランについても、あらためて問題点を指摘したい。

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石野純也のMobile Eye(2013年総括編):

今回は年内最後の連載ということもあり、2013年のモバイルニュースを総括していく。モバイル業界全体のトレンドをざっとつかめるよう、「LTE」「iPhone」「第3のOS」に焦点を当てて振り返っていきたい。

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石野純也のMobile Eye(11月25日〜12月6日):

今回は“格安”に関連する発表が続いた。月1Gバイトまで、LTEをフルスピードで利用できる「BIGLOBE LTE・3G」の「エントリープラン」、番号そのまま、30秒10.5円で通話ができる「楽天でんわ」、そして2万5800円前後という安価で購入できる「ZOTAC Tegra Note 7」を取り上げよう。

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石野純也のMobile Eye(11月11日〜11月22日)その2:

今回の「Mobile Eye」2本目では、北米市場でシェアを伸ばしている京セラの戦略と、250グラムの軽量7インチタブレット「LaVie Tab S」を発売したNECのタブレット戦略を取り上げる。

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石野純也のMobile Eye(11月11日〜11月22日)その1:

新モデルの発売が相次いだここ2週間の最終日に、AppleがSIMフリー版のiPhone 5s/5cを発売するというビッグニュースが飛び込んできた。ドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、イー・アクセスの対応は? 各社に聞いた。

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石野純也のMobile Eye(10月28日〜11月8日):

今回の連載では端末に焦点を当て、11月1日に発表された「Nexus 5」のイー・アクセス版、KDDIとLGエレクトロニクスが共同開発した「isai」、そしてシャープ冬モデルの狙いについて、解説していきたい。

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石野純也のMobile Eye(10月15日〜10月25日):

各社の冬モデル発売が相次ぐ中、Appleが「iPad Air」と「iPad mini Retinaディスプレイモデル」を発表。これら2機種はどれだけのインパクトがあるのか。このほか、KDDIが発表したauスマートパスの新戦略や、ドコモの決算会見について取り上げる。

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石野純也のMobile Eye(9月30日〜10月11日):

この2週間はドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルから冬春モデル(KDDIは冬モデルのみ)が発表され、モバイル業界は大いに賑わった。端末に加え、ネットワーク、サービス、料金にも焦点が当たりやすくなった。今回は3社の戦略をまとめた。

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石野純也のMobile Eye(9月17日〜27日):

9月20日に「iPhone 5s」と「iPhone 5c」が発売されたこともあり、この2週間も話題の中心はiPhoneだった。今回はiPhoneを初めて導入するドコモの動きと、Samsungが海外で発売した「GALAXY Note 3」、イー・アクセスが1.7GHz帯で展開しているLTE実証実験について取り上げる。

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石野純也のMobile Eye(9月2日〜13日):

この2週間はソニーが「Xperia Z1」、Samsungが「GALAXY Note 3」、そしてAppleが「iPhone 5s」「iPhone 5c」を披露するなど、秋冬商戦で主役となりうる新製品の発表が相次いだ。今回はこれら新製品にまつわるトピックをお届けする。

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石野純也のMobile Eye(8月5日〜8月30日):

例年動きの少ない8月だが、今年はLGエレクトロニクスが新機種「LG G2」、Googleがタブレット「Nexus 7(2013)」を発表した。また、8月21日にはLINEも「Hello, Friends in Tokyo 2013」にて新サービスを発表。今回はこれら3つの話題を取り上げる。

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石野純也のMobile Eye(7月22日〜8月2日):

7月27日にドコモ、30日にKDDIとソフトバンクが決算会見を開き、今後の戦略も語られた。今回は3社の決算会見を振り返るとともに、ここで明らかになった重要なトピックを取り上げていく。

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石野純也のMobile Eye(6月24日〜7月5日):

6月末に開催されたMobile Asia Expoで大きな話題を集めていたいのが、ソニーモバイルの新機種「Xperia Z Ultra」だ。7月4日にはウィルコムの新機種と新料金プランも発表された。これら2つに加え、日本マイクロソフトの経営方針説明会も取り上げる。

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石野純也のMobile Eye(5月27日〜6月7日):

5月27日から6月7日の2週間で特に大きなニュースだったのはKDDIの通信障害。なぜ相次いで障害が発生したのか。その原因を聞いた。このほか、夏モデルの説明会を開催した京セラのスマートフォン戦略と、ワイヤレスジャパンで披露されたFirefox OSも解説する。

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石野純也のMobile Eye(5月13日〜24日):

5月20日にKDDIが新製品を発表したことで、夏商戦向けのモデルがすべて出そろった。iPhone 5の4G LTEエリアの実人口カバー率の誤記について、消費者庁から措置命令が出たことも話題を集めた。これら2つに加え、開発者向けイベント「Google I/O」について取り上げる。

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石野純也のMobile Eye(6月25日〜7月6日):

夏商戦が本格化し始める中、富士通が新機種発表会を開催。スペックだけでなく使い勝手の良さをアピールした。プラットフォーム化を目指すLINEはKDDIとの提携も話題を集めた。ソニーが日本で開始した「Music Unlimited」は、新しい音楽の出会いを増やす仕掛けを充実させた。

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石野純也のMobile Eye(3月11日〜3月23日):

今回の大きなトピックは、16日に発売された「新しいiPad」と、15日に開始されたイー・アクセスのLTEサービス。また、ウィルコムの「W-VALUE割引」の適用条件が変更されたので、その内容と影響をあらためて解説したい。

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石野純也のMobile Eye(2月20日〜3月9日):

今回はMobile World Congress 2012が開催されていた関係で、3週間分のトピックをお届けする。国内のトピックで選んだのが新型iPadの発表と、イー・アクセスが3月15日に開始するLTEサービス。日本市場の存在感が増していると感じたMWCにも触れる。

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石野純也のMobile Eye(2月6日〜2月17日):

2月6日から17日にかけての2週間で最も大きな話題を集めたのは、mmbiのNOTTV開局とその放送を受信できる新製品の発表だろう。秋に披露されていた春モデルが続々と発売し始めているのもトピックだ。また、1月の純増数でspモード/iモードが純減したカラクリをひも解いていきたい。

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